投資に対する不安と対応策2

◎今日のテーマ:投資に対する不安と対応策2

昨日に続いて、今日は2番目の不安への対策です。

② 投資すべき商品が分からない(日本)

日本とアメリカの株式市場に投資するのがよさそうだし、幅広く分散投資できるETF(Exchange Traded Funds、上場投資信託、証券取引市場で売買できるインデックスファンド)を具体的に決めればよさそうだと思うようになりました。

(注)ETFに絞って説明

このブログは、私の経験に基づいて書いていますので、ここからはETFに絞って説明します。最近では、2017年にiDeCo、2018年につみたてNISAがスタートしました。このうち、iDeCoについては、私は還暦過ぎなので積み立てはできませんが、運用については、毎月定期的に運用実績をこのブログで紹介しています。また、つみたてNISAについては、積み立ての様子を毎月ブログでご紹介しています。それ以外には、<購入・換金手数料なし>ニッセイ外国株式インデックスファンドが、良いということを、このブログでご紹介していますが、まだ購入したことがないので、ここでは書きません。

ETF選択の基準

  • 市場の実態を表す構成になっていること
  • できるだけ資産総額規模の大きい物にすること
  • 運用管理費用(信託報酬)の低いものにすること

これらの基準に基づいて検討します。

  • 市場の実態を表す構成になっていること

日本で人気のある二つのETFは、TOPIX連動型上場投資信託と日経225連動型上場投資信託です。

TOPIXと日経225

TOPIXは、東証一部に上場している約2000の全銘柄を加重平均した株価指数のことです。一方、日経225は、225銘柄の株価合計を225で割って計算します。このため、TOPIXは、時価総額の大きい銀行の影響を大きく受け、日経225は一株当たりの価格の高い、ファーストリテイリングやファナックの影響を大きく受けます。市場全体の動きを良く表すのはTOPIXということになります。

ダウ、ナスダック、S&P500

アメリカの株式市場については、ダウジョーンズという指標が有名ですが、この指標は古いタイプの企業を中心とした30社しか扱っていません。またナスダックは、FAGA(Google、Apple、Facebook、Amazon)等の新興企業の動きがよく反映されます。アメリカ全体の株式市場を表す指標としては、S&P500があります。

NHKで放送される理由

それでは、なぜ、日本では日経平均、アメリカではダウジョーンズとナスダックがよく使用されるのでしょうか。それは、NHKなどのメディアが昔からよく使っているので、聴取者も、それらの指標に慣れているからです。NHKでは、日経平均とTOPIXを並列で表示していますが、代表的な経済誌である日経新聞は自分の会社が作った指標の日経平均を優先的に出して、TOPIXはできるだけ出さないようにしています。

ETFならS&P500

このように指標については、日経平均とダウジョーンズが有名ですが、ETFとなると、S&P500が断然上位に来ます。

  • できるだけ純資産総額規模の大きいものにすること

日本における2018年8月のETF上位5銘柄です。1位、2位は野村、3位は大和、4位、5位は日興です。日興は信託報酬を野村、大和より安く設定してシェアを取ろうとしています。また、3社とも日経平均よりTOPIXの方が純資産総額が大きいことが分かります。私と連れ合いは、第1位のTOPIX 連動型上場投資信託 (1306)を選びました。純資産総額が大きければ安心感がありますし、1日あたりの取引量が多いので、購入時や売却時にスムーズに売り買いができます。あまりに小さい投資信託の場合、償還つまりその投資信託が無くなってしまうこともあるそうです。

  • 運用管理費用(信託報酬)の低いものにすること

信託報酬については、日経225よりTOPIXの方が安いことが分かります。なぜ2倍もしているのでしょうか。日経の方が名前が通っていて人気があるからでしょうか。TOPIXの信託報酬の中では、第5位の1330が一倍安いのですが、流通量は第1位の1306の方が多いですから、一長一短というところでしょうか。私は、少しコストが高くでも日本最大のETFである1306を選びました。

順位 銘柄 純資産総額 信託報酬
1 TOPIX 連動型上場投資信託 (1306) 7.9兆円 0.110%
2 日経225連動型上場投資信託 (1321) 5.8兆円 0.220%
3 ダイワ上場投信-トピックス (1305) 3.8兆円 0.110%
4 上場インデックスファンド TOPIX (1308) 3.5兆円 0.088%
5 上場インデックスファンド 225 (1330) 2.9兆円 0.225%

 

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