取引手数料：国内株式の手数料はSBI証券のほうがお得

一方、野村證券は取引口座や約定代金に応じて手数料が変動します。例えば、オンライン専用支店を開設し、国内株式をオンラインで取引する場合、手数料額は約定代金10万円以下で152円、50万円以下で524円、100万円以下で1,048円です。電話取引の場合は20万円以下で1,991円、50万円以下で4,505円、100万円以下で7,648円かかります。

店舗（本・支店）口座を利用する場合は、オンライン専用支店よりも手数料が割高です。例えば、約定代金100万円の取引をする際は12,188円がかかります。店舗（本・支店）は店頭でサービスを受けられるのが強みですが、手数料が割高である点は覚えておきましょう。

少額で国内株式の取引ができる単元未満株の取引手数料もSBI証券のほうがお得です。SBI証券なら手数料が無料ですが、野村證券のオンラインサービスでは1注文の約定代金に対して1.1％、電話取引では1.43％の手数料がかかります。

ちなみに、SBI証券なら投資信託の購入時手数料も原則無料ですが、野村證券は最大5.5％です。コストを抑えたいのであれば、SBI証券を候補に入れるとよいでしょう。

NISA・iDeCo：対象商品はSBI証券のほうが多い

iDeCoの対象商品を見ると、SBI証券は83本の投資信託、4本の元本確保型商品を取扱っています。野村證券はSBI証券よりも数が少なく、投資信託が34本、元本確保型が1本です。NISAやiDeCoのラインアップを重視するなら、SBI証券のほうが向いているでしょう。

サポート：オンラインならSBI証券、電話・対面なら野村證券が有利

オンラインの問い合わせ窓口やAIのチャットサポート、画面を共有しながら相談できるリモートサポートなどは両社ともに用意されています。ただし、SBI証券ではオペレーターチャットも利用可能です。平日8:00から17:00（投資信託やNISA、パスワードの問い合わせは23:00まで）なら、オペレーターと直接やりとりができます。

電話サポートは両社とも提供していますが、曜日を問わず相談しやすいのは野村證券です。野村證券では、土日も手続きやオンラインサービスの問い合わせに対応しています。SBI証券もiDeCoやNISA、口座開設の相談は土日も可能ですが、そのほかの問い合わせは平日のみです。

店舗での対面相談のしやすさも野村證券が有利といえます。店舗（本・支店）口座を開設すれば、店舗で専門家やスタッフのサポートを受けられますよ。SBI証券にも対面サービスはあるものの、利用するにはSBI新生銀行の仲介口座の開設や、対面コースなどへの変更が必要です。

2社のサポート体制の特徴を総合すると、オンラインで相談したい人にはSBI証券、電話や対面での手厚いサポートを求めている人には野村證券が向いているでしょう。

野村證券とSBI証券はどちらがおすすめ？

野村證券は専門家のサポートを受けて投資したい人に向いています。一方のSBI証券は、手数料を抑えて取引したい人、取引でポイントをためたい人におすすめです。ここからは、野村證券とSBI証券が向いている人の特徴をそれぞれ解説します。

専門家のサポートを受けて投資したい人には野村證券が向いている

例えば、投資の考え方や資産状況をヒアリングしたうえで、資産配分や資産運用計画などを作成・提案してもらえます。対面相談をしたからといって必ず投資で利益が出るとは限りませんが、何から始めたらよいかわからない人にとっては相談してみる価値があるでしょう。

以下のページでは、野村證券の基本情報や取扱商品などを紹介しています。実際に利用した人のクチコミ・評価も確認できるので、野村證券での口座開設を検討している人は参考にしてみてください。

手数料を抑えて取引したい人、ポイントをためたい人はSBI証券がおすすめ

手数料を抑えて取引したい人、取引でポイントをためたい人にはSBI証券がおすすめです。SBI証券では、条件を満たすと国内株式の取引手数料がかかりません。コストを抑えたい人はもちろん、頻繁に売買を行うデイトレーダーにとってもメリットが大きいといえます。

投資信託や外国株式、NISA、iDeCoのラインアップが豊富なので、より多くの商品から自分に合うものを選びたい人、幅広い商品に投資したい人にも向いているでしょう。

クレカ積立に対応している点もメリット。さらに投資信託の積立購入や保有残高に応じてポイントが付与されるので、投資をしながらポイントをためたい人にもおすすめです。Vポイントやdポイントなど、複数からためたいポイントを選べる点も魅力でしょう。