夫婦の運用実績 2024年1月

先月に比べて約3千万円増加

夫婦の運用実績は、先月に比べて約3千万円増加しました。私は外国株式ETFだけでなく、1306(TOPIXの株式ETF)を約2割、連れ合いは約4割保有しているので、最近の日本株高騰の恩恵を受けているようです。

貧富の差が拡大

このような状態が続くのは好景気のように見えますが、日本経済にとって必ずしも良くありません。株式を持っている人は、その恩恵にあずかれますが、株式、投資信託、ETFを持たずに銀行預金だけの人、年金だけで生活している人、給与所得だけで生活している人は、物価上昇に収入増加が追い付かず、生活が苦しくなるからです。しかも、株式等を保有していない人は、比較的貧しい人が多いので、貧富の格差が拡大することになります。

アメリカでも株式を保有しているのはお金持ち

アメリカ人は、金融資産を株式で保有しているという話をよく聞きますが、株式をたくさん保有しているのは、ほんの一握りの人達だけで、貧しい人たちは株式を持てず、インフレにあえいでいるのが実態のようです。

ところで、最近のように株式が高騰すると、下落も心配になります。

S&P500の推移

私たち夫婦が保有している、アメリカS&P500の過去の推移を見てみましょう。

1957年は指数が40だったのですが、現在は4,770まで増えてきました。67年間で120倍になりました。なお、それ以外に分配金が1.5%ほど支払われます

株価は順調に上がってきているように見えますが、1970年代はほぼ横ばいでした。また、2000年にはITバブルがはじけ、2008年にはリーマンショック、2020年には新型コロナショックで、大きく下落しました。

12年経つと必ず回復

新型コロナショックは数か月で回復しましたが、それ以外は、回復までにどれほどの期間を要したのでしょうか。

  • 前年比がマイナスになったのは67年間で18回ですから、大体4年に1回です。逆に言うと4年に3回は翌年にプラスになりました。
  • 5年経っても回復しなかったことは、62年間で11回でした。
  • 10年経っても回復しなかったことは、57年間で6回でした。
  • 11年経っても回復しなかったことは、56年間で2回でした。
  • 12年経っても回復しなかったことは、55年間で一度もありませんでした。

通常は10年で2倍に増える

つまり今年S&P500に投資すれば、一年後には4分の3の確率でプラスになりますが、逆に、どんなに株価が下落しても、12年待てばプラスになるというのが、過去60年近くの実績でした。この数字は株価だけで、これ以外に毎年1.5%ほどの分配金を受け取れるということを考えると、相場が悪くても10年経てば回復しますし、通常は10年で2倍に増えると考えてよいでしょう。20年で4倍、30年で8倍になります。

S&P500の推移

年末終値 対前年増減率 対5年前増減率 対10年前増減率 対11年前増減率 対12年前増減率
1957 40 -14.3
1958 55 38.1
1959 60 8.5
1960 58 -3.0
1961 72 23.1
1962 63 -11.8 158%
1963 75 18.9 136%
1964 85 13.0 142%
1965 92 9.1 159%
1966 80 -13.1 112%
1967 96 20.1 153% 241%
1968 104 7.7 138% 188%
1969 92 -11.4 109% 154%
1970 92 0.1 100% 159% 230%
1971 102 10.8 127% 143% 185% 255%
1972 118 15.6 122% 187% 197% 214%
1973 98 -17.4 94% 130% 168% 163%
1974 69 -29.7 74% 81% 96% 118%
1975 90 31.6 98% 98% 143% 126%
1976 107 19.2 105% 134% 143% 170%
1977 95 -11.5 81% 99% 112% 127%
1978 97 1.7 99% 93% 105% 114%
1979 108 11.6 157% 117% 134% 117%
1980 136 25.8 151% 147% 141% 169%
1981 123 -9.7 114% 120% 118% 127%
1982 141 14.8 148% 119% 153% 135%
1983 165 17.3 171% 169% 179% 179%
1984 167 1.4 155% 244% 164% 181%
1985 211 26.3 156% 234% 179% 207%
1986 242 14.6 198% 225% 248% 205%
1987 247 2.0 176% 260% 360% 253%
1988 278 12.4 168% 287% 308% 405%
1989 353 27.3 211% 327% 329% 392%
1990 330 -6.6 156% 243% 347% 307%
1991 417 26.3 172% 340% 431% 439%
1992 436 4.5 176% 310% 404% 450%
1993 466 7.1 168% 283% 344% 432%
1994 459 -1.5 130% 275% 375% 338%
1995 616 34.1 187% 292% 438% 503%
1996 741 20.3 178% 306% 449% 527%
1997 970 31.0 223% 393% 580% 588%
1998 1,229 26.7 264% 443% 582% 735%
1999 1,469 19.5 320% 416% 607% 695%
2000 1,320 -10.1 214% 400% 534% 545%
2001 1,148 -13.0 155% 275% 413% 465%
2002 880 -23.4 91% 202% 249% 317%
2003 1,112 26.4 90% 238% 337% 315%
2004 1,212 9.0 82% 264% 291% 367%
2005 1,248 3.0 95% 203% 286% 299%
2006 1,418 13.6 124% 191% 304% 326%
2007 1,468 3.5 167% 151% 320% 315%
2008 903 -38.5 81% 73% 147% 197%
2009 1,115 23.5 92% 76% 151% 181%
2010 1,258 12.8 101% 95% 130% 170%
2011 1,258 0.0 89% 110% 102% 130%
2012 1,426 13.4 97% 162% 97% 116%
2013 1,848 29.6 205% 166% 140% 126%
2014 2,059 11.4 185% 170% 179% 156%
2015 2,044 -0.7 163% 164% 232% 178%
2016 2,249 10.1 179% 159% 202% 256%
2017 2,674 18.9 187% 182% 221% 240%
2018 2,507 -6.2 136% 278% 201% 207%
2019 3,231 28.9 157% 290% 228% 259%
2020 3,756 16.3 184% 299% 256% 265%
2021 4,766 26.9 212% 379% 528% 325%
2022 3,840 -19.4 144% 269% 344% 425%
2023 4,770 24.2 190% 258% 379% 428%