夫婦合計の運用実績はわずかに下がりました。
最近で大きく下がったのは、2020年の新型コロナショック、2024年の第2時トランプ政権による関税引き上げ時です。
どちらも短期間で回復したので、大きな影響は有りません。
経験が少ないと、こういう時にろうばい売りしてしまうのでしょう。
過去、株式相場が大きく下がった具体的事例と対応方法
AIまとめてもらいました。
株式相場が大きく下落する「暴落」は、歴史上何度も発生していますが、市場は長期的にこれらを克服し、最高値を更新してきた歴史があります。過去の代表的な暴落事例と、資産を守り・増やすための具体的な対応方法を整理しました。
1. 株式相場が大きく下がった具体的事例
過去の主要な暴落局面では、数ヶ月から数年にわたって株価が30%〜50%以上下落するケースが見られます。
| 出来事（発生年） | 主な原因 | 最大下落率の目安 | 回復にかかった期間 |
| ブラックマンデー（1987年） | 米国の財政・貿易赤字への懸念、プログラム売買の連鎖 | NYダウ：約22.6%安（※わずか1日での下落） | 約2年 |
| ITバブル崩壊（2000年〜） | インターネット関連企業の過剰な株価バブルの崩壊 | NASDAQ：約78%下落 | 約4〜5年 |
| リーマンショック（2008年） | 米国のサブプライムローン問題を契機とした世界金融危機 | S&P500：約53.8%下落日経平均：約43%下落 | 約5年〜6年 |
| コロナショック（2020年） | 新型コロナウイルスの世界的大流行による経済活動の停止 | S&P500：約33.9%下落日経平均：約30%下落 | 約4ヶ月〜8ヶ月（過去最速の回復） |
2. 暴落時・下落局面での具体的な対応方法
投資スタイルや目的（長期積立か、個別株短期トレードか）によって対応は180度変わります。
① 長期投資・インデックス積立（NISAなど）の場合
• 「何もしない（継続保有）」が最大の防御
• 一番やってはいけないのは、恐怖に駆られて途中で売却してしまう「狼狽売り」です。過去のデータでは、暴落時に売却しなかった投資家が最終的に大きな利益を得ています。
• 機械的に積立投資を続ける
• 株価が下がっている時期は、毎月同じ金額で「より多くの口数（数量）」を安く仕込めるドルコスト平均法の絶好のチャンスになります。価格が回復した際に、資産が大きく増える原動力になります。
② 個別株・短期〜中期投資の場合
• あらかじめ決めたルールで「損切り」を行う
• 個別企業の場合、インデックス（市場全体）と違って株価が二度と戻らないリスクがあります。購入時に「買値から◯%下がったら売る」という損切りラインを決めておき、淡々と実行します。
• 安易な「ナンピン買い（買い増し）」は避ける
• 「下がったから割安だ」と急いで買い増すと、さらに下落が続いて損失が何倍にも膨らむ危険（負の連鎖）があります。パニック相場では優良株も無差別に売られるため、相場が落ち着いて底打ちを確認するまでは現金を温存するのが鉄則です。
• 資産の「リバランス」と「損益通算」
• 値下がりによって崩れてしまった資産配分（ポートフォリオ）を元の比率に調整します。また、特定口座であれば、出た損失を他の利益や配当金と相殺（損益通算）することで税金を抑えることも可能です。
まとめ：急落への最大の備え
相場の急落自体を予測することはプロでも不可能です。そのため、日頃から「半年〜1年分の生活防衛資金（現金）は絶対に投資に回さない」こと、そして「資産や購入時期を分散させておく」ことが、嵐をパニックにならずにやり過ごすための唯一かつ最強の対応策となります。
VOO（S&P500）と1306（TOPIX）への投資は、米国と日本の市場全体に広く分散された、非常に王道で優れたポートフォリオです。
この2つの銘柄を保有している場合、相場が大きく下がった局面（暴落時）におけるリスク分析と取るべき具体的なアクションは以下のようになります。
VOO・1306保有者が知っておくべき暴落時の特徴
インデックスETF（市場連動型）であるため、個別株とは異なり「企業が倒産して価値がゼロになる」というリスクは極めて低いです。
• VOO（米国株・S&P500）の傾向
● 暴落時は「円高（ドル安）」が同時に進むことが多く、円建ての資産評価額はダブルで下落しやすく見えます。
●しかし、米国市場は世界の経済成長を牽引しているため、過去のあらゆる暴落（リーマン、コロナなど）を乗り越え、数年以内に必ず最高値を更新してきた強さがあります。
• 1306（日本株・TOPIX）の傾向
●日本市場は海外投資家の動きに影響を受けやすく、米国株が下がるとそれ以上に大きく売られる（ボラティリティが高くなる）傾向があります。
●VOOに比べて成長力は緩やかですが、近年は企業のガバナンス改革や配当重視の姿勢が強まっており、長期的な下支え要因となっています。
暴落時の具体的な3つの対応方法
現在の運用目的が「老後資金」や「5〜10年以上の資産形成（長期投資）」であれば、取るべき行動は非常にシンプルです。
1. 「ガチホ（保有継続）」し、積立を絶対に止めない
最も重要で、最も効果的な対策です。株価が下がっている時期は、「同じ金額でより多くの口数を安く買えている期間」になります。
• 例えば、株価が30%下がれば、毎月の積立額で買える口数は約1.4倍に増えます。
• ここで積立を止めたり売却したりすると、将来相場が回復したときの「爆発的な資産増加」の恩恵を受けられなくなります。
2. 資産比率（リバランス）を確認する
米国株（VOO）と日本株（1306）の保有比率が、暴落によって大きく崩れることがあります。
• もし「米国株が下がりすぎて、当初予定していた比率より少なくなった」という場合は、追加投資の資金をVOOに多めに振り分けるなどして、元の比率に戻します（これが自動的に「安い方を買い増す」という合理的な行動になります）。
3. 「買い増し」は余剰資金の範囲内で
株価下落時に「チャンスだ」と一括で大きく買い増したくなるかもしれませんが、底がどこかは誰にも分かりません。
• 買い増しを行う場合も、一気に資金を投入せず、株価が下がるごとに数回（例：5%下落するごと、あるいは数ヶ月に分けて）に分散して購入するのが安全です。
• 生活費や、1〜2年以内に使う予定のある現金（結婚、住宅、教育資金など）には絶対に手をつけないでください。
結論としての心構え
VOOと1306を保有しているあなたの投資戦略は、長期的に見れば「勝率が極めて高い投資」です。
相場が大きく下がった時は、スマートフォンの投資アプリを開く頻度を減らし、「市場のバーゲンセールが始まった」くらいの実感で淡々と放置するのが、精神的にも資産的にも最善の対応となります。