連れ合いのポートフォリオ2020年5月

5月は、つみたてNISAを33,000円積み立てただけで、他に変動はありません。

TOPIXとS&P500のETF

国内のETFは1306(TOPIX連動型上場投資信託(ETF))だけで、特定口座が40%、NISAが5%です。外貨ETFは2銘柄ともS&P500のETFで、VOO(バンガード社のS&P500のETF)、SPY(アメリカSPDRのS&P500のETF)です。すべての銘柄が、日米の代表的なETFなので、コロナショックが来ても何も心配することはありません。一時的に、株価が下がることはあっても、個別株式と異なり、倒産する心配はありません。

新型コロナは大恐慌よりもひどいことになる?

しかし連れ合いは、3月19日前後の急落時点で、「新型コロナは、大恐慌よりもひどいことになる。VOOは今の200ドルから、もっと下がる。今のうちに売って、もっと安くなったら、買い戻そう。」といい始めました。しかし、翌日から株価は上昇し、VOOは280ドルまで戻りました。2月の下落途中で、270ドルの時に200万円ほど購入しましたが、それ以外は買うことができませんでした。

日米への分散だけでも良いか?

ところで、連れ合いは上記の通り、日米の代表的ETFであるSPY、VOO、1306を保有していますが、私はそれに加えて、VGK(ヨーロッパのETF)、VWO(新興国のETF)も保有しています。日米だけよりも、日米欧新興国に分散投資した方が安全だと言われていますが、今回のコロナウイルスの場合はどうだったのでしょうか。

1位日本、2位アメリカ、3位ヨーロッパ、4位新興国

3か月、1年、3年、5年のトータルリターンは、すべて日米がヨーロッパ・新興国を上回っています。アメリカの株式は相変わらず好調で、ウォーレン・バフェットが自分の遺産の90%をS&P500 運用するように遺書に書いたのもうなづけます。さらに、今回のコロナショックでは、日本株式が好調でして。連れ合いのポートフォリオは、日本株式の割合が多すぎるのではないかと長い間、思っていたのですが、今のところ45%を1306(TOPIX連動型上場投資信託(ETF))にしておいて良かったという評価ができます。

銘柄 地域 3ヶ月トータルリターン 1年トータルリターン 3年トータルリターン 5年トータルリターン
SPY S&P500 2.89% 10.38% 9.92% 9.52%
VOO S&P500 2.95% 10.31% 9.95% 9.57%
VGK ヨーロッパ -6.19% -5.10% -1.38% 0.06%
VWO 新興国 -9.21% -4.95% -0.92% -0.26%
1306 TOPIX 6.00% 4.51% 2.47% 1.01%

1306(TOPIX連動型上場投資信託(ETF))の状況を確認しようと思います。

1306の5年間チャート

過去5年間の株価チャートです。過去5年間の最高値は2018年1月の1944円でした。今年3月には1306円まで下がりましたが、現在は1640円です。最近では今年の1月に家の修繕のために350万円ほど1306を売却しましたが、そのころは1株1800円でした。じたばたせずに、お金が必要な時になった時に売るというのがよさそうです。

ファンドの目的

TOPIX(対象指数)に連動する投資成果を目指します。

TOPIX

東証市場第一部に上場しているすべての日本企業(内国普通株式全銘柄)を対象とした、時価総額加重型の株価指数です。TOPIX は、1968年1月4日を基準日とし、基準日の時価総額を100ポイントとした場合、現在の時価総額がどの程度かを表します(算出開始日:1969年7月1日)。

望まれていた商品

設定日は2001年7月11日ですから、19年近くが経過しました。このETFが、発売されたときは、やっと望んでいた商品が出たと喜んだものでした。

竹中平蔵の失言

この頃、竹中平蔵経済財政・金融相は閣僚懇談会で閣僚に、ETFの購入を推奨、さらにその後の記者会見で「ETFは絶対儲かる」と発言しました。私のような素人でさえ、この発言はしていけないと分かるのに、耳を疑いました。この時だけでなく、竹中氏の発言を聞いていると、弁舌さわやか意味不明のことが多いので、この人の発言を見聞きしたいと思わなくなりました。

その後の衆院予算委員会で「これは市場操作かある意味の風説の流付にあたり、ある意味で犯罪だ」と追求され、発言を撤回したうえで、陳謝していました。

現在、1306の純資産総額は11.7兆円まで増加しましたがこのうち、かなりの部分を日本銀行が保有していますので、注意を要する状態です。

経費率 0.11% (税込0.121%)

1306の投資信託組入れ上位銘柄は次の通りです。

名称 数量(%)

トヨタ自動車

3.32

ソニー

1.90

キーエンス

1.77

ソフトバンクグループ

1.66

武田薬品工業

1.54

日本電信電話

1.41

三菱UFJフィナンシャル・グループ

1.32

第一三共

1.27

任天堂

1.18

これらの企業のうち、キーエンスを見てみましょう。

時価総額は10兆7863億円です。

事業内容は、FAセンサーなど検出・計測制御機器大手。生産は国内工場軸に外注。持分にジャストシステム

【連結事業】電子応用機器の製造・販売100【海外】53(2019.3)

本社所在地 : 大阪市東淀川区東中島

設立年月日 1974年5月27日

従業員数(単独) 2,388人 従業員数  (連結) 7,941人

平均年齢 35.8歳 平均年収 21,100千円

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