J.P.Morganが1950年代以降の米国株式の弱気相場（株価の継続的な下落局面）のグラフを作成しました。３０％以上下落したのは以下の年から始まりました。
- ２００７年：リーマン・ショック
- ２０００年：インターネット・バブル
- １９７３年：第1次オイルショック
- １９６８年：スタグフレーション
- ２０２０年：新型コロナウイルスショック
- １９８７年：ブラックマンデー
それぞれについてウィキペディアなどで確認します。
１．２００７年：リーマン・ショック
リーマン・ショックは、アメリカ合衆国で住宅市場の悪化による住宅ローン問題がきっかけとなり投資銀行であるリーマン・ブラザーズ・ホールディングスが2008年9月15日に経営破綻したことにより、連鎖的に世界規模の金融危機が発生した事象を総括的に呼ぶ日本における通称である。
2007年のアメリカ合衆国の住宅バブル崩壊をきっかけとして、サブプライム住宅ローン危機を始め、プライムローン、オークション・レート証券、カードローン関連債券など多分野にわたる資産価格の暴落が起こっていた。
2007年からの住宅市場の大幅な悪化と伴に、危機的状態となっていたファニー・メイやフレディ・マックなどの連邦住宅抵当公庫へは、政府支援機関における買取単価上限額の引上げや、投資上限額の撤廃など様々な手を尽くしていたものの、サブプライムローンなどの延滞率は更に上昇し、住宅差押え件数も増加を続けた。歯止めが効かないことを受け、2008年9月8日、アメリカ合衆国財務省が追加で約3兆ドルをつぎ込む救済政策が決定された。「大きすぎて潰せない (Too big to fail)」の最初の事例となる。
リーマン・ブラザーズも例外ではなく、多大な損失を抱えており、2008年9月15日（月曜日）に、リーマン・ブラザーズは連邦倒産法第11章の適用を連邦裁判所に申請するに至った。この申請により、同社が発行している社債や投信を保有している企業への影響、取引先への波及と連鎖などの恐れ、及びそれに対するアメリカ合衆国議会・連邦政府の対策の遅れから、アメリカ合衆国の経済に対する不安が広がり、世界的な金融危機へと連鎖した。
２．２０００年：インターネット・バブル
インターネット・バブル（英: Internet bubble）とは、1990年代前期から2000年代初期にかけて、アメリカ合衆国の市場を中心に起こった、インターネット関連企業の実需投資や株式投資が、実態を伴わない異常な高値になったことである。
ハイテクバブル、ITバブルとも呼ばれるが、英語では「dot-com bubble（ドットコム・バブル）」と言う。
「ドットコム会社」と呼ばれる多くのIT関連ベンチャーが設立され、1999年から2000年までの足掛け2年間に亘って株価が異常に上昇したが、2001年には完全にバブルは弾けた。
３．１９７３年：第1次オイルショック
1973年に第四次中東戦争を機に第1次オイルショックが始まり、1979年にはイラン革命を機に第2次オイルショックが始まった（後者のピークは1980年であった）。
石油輸出国機構（以下OPEC）諸国の国際収支黒字は、1973年の時点では10億ドルであったが、1974年には約700億ドルに急増。一方、発展途上国向けの民間銀行貸し付け額は、1970年の30億ドルから1980年の250億ドルに跳ね上がった。
当時、世界各国はユーロ債市場から資金を調達した。経済協力開発機構（OECD）加盟国は長期の固定金利債を国債として起債することができたが、非産油途上国にはカントリーリスクがあるためにそうした手段がとれず、代わりに負担が大きい変動金利のシンジケートローンに頼った。
４．１９６８年：スタグフレーション
1969年の暮れに米国株が暴落し、本格的なベアマーケットに突入しました。金融界の機動性は素早く、一瞬にしていわゆるレイオフと称し解雇が始まりました。バーナムで実際に解雇された社員は少数にとどまりましたが、ウォール街再編成時代の出発点でもありました。
米国は戦後の黄金時代を経た後、ジョンソン政権下「偉大なる社会 ーThe Great Society」標榜のもと、1960年代のベトナム戦争泥沼化と同時に市民権運動、社会福祉等、国内拡大政策追求の疲弊が生じ、その後石油危機が発生し、ほぼ10年間におよぶスタグフレーション時代に突入しました。未知の世界での航海はその時点が出発点でした。
５．２０２０年：新型コロナウイルスショック
2020年の株価大暴落: 2020 stock market crash）とは新型コロナウイルス感染症（COVID-19）が世界的に流行し始めた2020年2月末ごろから3月にかけて始まった世界的な株価大暴落である。
2007年〜2010年の世界金融危機（リーマン・ショック）以来の最高値付近に推移していて、アメリカで初の新型コロナウイルス感染者が確認された2020年1月21日以降も大きな影響を受けなかったが、2月12日にダウ平均株価が市場最高値に達した後、世界各国の株価は2月末から急落した。アメリカでの新型コロナウイルス流行が本格化しだした3月末から4月にかけてアメリカ株の歴史的な暴騰も起きた（デッド・キャット・バウンス）。景気対策として行われた各国の中央銀行による大規模な金融緩和の影響もあり、5月から6月の前半にかけても株価の上昇傾向は続き、6月8日にはダウ平均株価が27,000ドル台を回復、NASDAQ総合指数は史上初めて10,000ポイントに達するなどした。実体経済の回復を伴わない株価の急激な上昇については、バブル経済（コロナバブル）との指摘も存在している。
６．１９８７年：ブラックマンデー
ブラックマンデー（Black Monday、暗黒の月曜日）とは、1987年（昭和62年）10月19日（月曜日）に香港を発端に起こった世界的株価大暴落である。米国のダウ平均株価(DJIA)は、ちょうど508ポイント(22.6%)下落した。これは過去最大の1日の減少率であった。大量の売りが1日を通して急激な価格下落を引き起こし、特に取引の最後の1時間半の間で顕著であった。S&P 500指数とウィルシャー5000指数はそれぞれ18%以上下落し、S&P500先物は29%下落した。総取引量があまりにも多かったため、当時のコンピューターや通信システムは機能せず、注文は1時間以上も滞った。大量の資金移動が何時間も遅延し、FedwireとNYSE DOTシステムが長期間停止したことで、トレーダーの混乱はさらに深まった。
世界の主要23市場すべてが、その10月に同様の暴落を経験した。共通の通貨（米ドル）でみると、8か国で20〜29%、3か国で30〜39%(香港、オーストラリア、シンガポール)、3か国で40%以上(マレーシア、メキシコ、ニュージーランド)の暴落が発生した。全世界での損失は1兆7000億米ドルと推定された。暴落の激しさは、長引く経済の不安定性、あるいは大恐慌の再来への恐れを引き起こした。各国とも、金融市場の低迷がより広範な経済に波及した度合い(実体経済への影響)は、各国が暴落に対応してとる金融政策に直接関係していた。米国、西ドイツ、日本の中央銀行は、金融機関の債務不履行を防止するために流動性を供給したが、実体経済への影響は比較的限定的であり、束の間であった。しかし、危機を受けてニュージーランド準備銀行が金融政策の緩和を拒否したことは、金融市場と実体経済の双方にとって極めてネガティブで比較的長期的な結果をもたらした。