外貨ETFを追加購入したとたんにチャイナショックで急落
2016年初めに銀行の定期預金、外貨MMFからSPY（アメリカSPDRのS&P 500の ETF）に移動しました。銀行預金と外貨MMFを減らして、SPYやVGKのような外貨ETFのウエイトを増やしたことで、変動幅が大きくなりました。一番低い時(2016年2月)には20％も下落しました。リスクが大きくなったということですが、一方でリターンも大きくなっているはずです。
定期預金が無くなったので銀行からの営業攻勢が無くなる
銀行預金の割合が1％になりました。6年前(2010年4月の資産運用スタート時点)には過半を銀行預金が占めていたので、まったくの様変わりです。銀行の大口定期を解約する前は、その銀行から営業の電話や自宅への直接訪問がありましたが、解約後は当然なくなりました。証券会社も、MRFやMMFの残高が多い時には、電話による営業や外国の社債のパンフレットが郵送されてきていましたが、ほぼ全額を内外のETFに変換してからは全くなくなりました。当然ですね。
ユーロMMFという商品が消滅
ユーロMMFについては、ECB（欧州中央銀行）がマイナス金利を導入したために、買い付け停止になりました。そこで、その資金をSPY（アメリカSPDRのS&P 500の ETF）の購入に当てました。1306（TOPIX連動型上場投資信託）は、チャイナショックによって評価額が減っていますが、売却は全くしていません。私は、一度買ったETFはよほどのことがない限り売らない方針です。従って、売買手数料の安いネット証券を使う必要はなく、30年以上にわたって野村証券一社との取引です。
NISA枠で1306購入
2015年と2016年初めに、NISAの枠を使って1306（TOPIX連動型上場投資信託）を買い付けました。NISAについては配当や運用益が非課税になるので、毎年枠いっぱい購入した方がいいのです。しかし、私の場合、面倒くさがり屋なので（別に慎重ということではないと思います）、制度導入1年目は何もしていませんでした。これを利用すれば数万円の小遣いができることになりそうだと思い直して、購入することにしました。その数万円を使って、入門者用の一眼レフカメラを買いました。実はＮＩＳＡで購入したいのは、外貨ＥＴＦなのですが、残念ながらNISAで外貨ＥＴＦは買えないので、やむを得ず国内の1306を買いました。つみたてNISAが始まればNISAを止めて、外国株式のインデックスファンドを積み立てることになります。その結果、国内のETFのウエイトを減らして外貨の株式を増やすことができます。
年金受給始まる
財形年金とDB(Defined Benefit Plan：確定給付年金)の受け取りが始まりました。私には現在様々な収入があります。財形年金、DB以外に、老齢厚生年金の報酬比例部分、厚生年金基金の代行部分の年金、通常の給与、高年齢雇用継続給付もあり、さらにETFの配当まで含めると7種類の収入があることになります。それぞれはわずかな額ですので、すべてを合計しても生活費に足りず、金融資産から毎年少しずつ引き出しています。加えて、2月に確定申告をして税の還付を受けています。
ピケティの資本論： r > g
トマ・ピケティの新資本論では、ｒ（資本収益率）＞ｇ（成長率）であると言われています。
r = 8 % g = 1 %
最初のｒについて、ヘッジファンド達は現在8％を求めていると聞きます。一方のｇについて日本では、オイルショックまでの昭和の中期が9％、後期が４％、平成に入ってからは１％のようです。このｇは勤労者の給与とも言われています。従って現在の日本のサラリーマンの給与は１％の成長ということになります。 一方で、アメリカのS&P500のETFに投資していれば、8%の利回りを手にすることができています。
日本のサラリーマンの受け取るのは、現在1%成長のみだが、昭和の時代はもっと高かった。
平成になってからの日本のサラリーマンは、もし銀行預金しかしていなければ、金利はほぼゼロですから、1%成長の恩恵しか享受していません。しかし昭和の時代は違っていました。銀行の定期預金や郵便局の定額貯金の利率は4％、5％、あるいはそれ以上でした。それは、預金、貯金が貸付や投資に生かされて、その果実をサラリーマンも利息として受け取っていたのです。しかし現在のゼロ金利の状況では、ｒの恩恵を受け取ることはできません。その恩恵を受け取るためにはETFなどに投資する必要があります。
リスクを取ることでリターンが期待できる時代
昭和の時代も、名目の金利は高くてもインフレというリスクはあったのです。預金などを持っている人は全員がそのリスクにさらされていたのです。平成になってからは、そのインフレというリスクはなくなったったのですから、他でリスクを取らなければリターンはないと考えた方が良いのかもしれません。そのリスクがETFやiDeco、つみたてNISAにおけるファンドなどの投資ではないでしょうか。幸いなことに、現在ETFやつみたてNISA用の低コストのファンドを利用することができますから、これを使わない手はないと思います。