投資前は銀行預金と従業員持株会
連れ合いは、もともと普通預金と従業員持株会で積み立てた株式しか持っていませんでした。
一時払い養老保険、ワリコーの利回りが約10％
1990年頃生命保険の一時払い養老保険の利回りが10％近い時代には、私の勧めで、それも買ったことがありました。また、1990年頃日本興業銀行のワリコーが10％近い利回りになった時も、新宿支店に並んで500万円買ったこともありました。しかし、そういった高金利の時代が終わると、再び普通預金と従業員持株会の株式というポートフォリオに戻りました。
インターネットの発明は1989年
1990年代は、私や連れ合いのような個人投資家にとって暗黒時代だったかもしれません。上記の一時払い養老保険だけでなく、公社債投信も低利回りになって全く魅力が無くなりました。インターネットが発明されたのは1989年ですから、それから数年間は普通の家庭にはインターネットは普及しておらず、1990年代初めは会社で少し見る程度でした。
情報源は月刊雑誌のみ
個人投資家の情報収集はもっぱら投資の月刊雑誌でしたが、毎月、巻末にある金利一覧表でチェックしても、魅力的な商品はありませんでした。
SPYの設定は1993年
現在純資産総額30兆円になったSPY(アメリカSPDRのS&P500のETF)は1993年に設定されたばかりで、日本人にとっては海のものとも山のものともつかぬものでした。
日本のETFは2001年から
少し光明が見え始めたのは、2001年に設定された国内のETFで、具体的商品としては、1306（TOPIX連動型上場投資信託（ETF））などがありました。個別株式はリスクが大きく、情報収集や売買にコストや時間がかかりますが、ETFなら倒産の心配がなく、情報収集なども必要ありません。とても良い商品が出たので、いずれ買おうと思いました。いずれ買うのであって、すぐに買わなかったのには理由があります。その頃、住宅を買うことにしていたので、財形貯蓄などで貯めたお金を住宅用に取っておく必要があったのです。
確定拠出年金と確定給付年金がスタート
一方、その頃、勤めていた会社が、それまで有った退職金と年金の制度を、退職金、確定給付年金、確定拠出年金の制度に移管することになりました。その中で確定拠出年金だけは、自分で商品を決め運用する必要があります。
外国株式インデックスファンドに100％投資
運営管理金融機関はみずほ銀行で、その商品の中には、銀行預金、株式ファンド、債券ファンドなどがありました。株式ファンドには、インデックスとアクティブの両方がありました。私は外国株式インデックスファンドに100％投資することにしました。社員の90％が銀行預金を選ぶ中で、私の判断は変わったものだったかもしれません。しかし、確定拠出年金の運用商品を決める際に重要なことは、その確定拠出年金の商品品揃えの中だけで判断するのではなく、自分の老後の資金全体の中で判断すべきだということです。
老後の収入には、以下のものがあります。
- 厚生年金
- 確定給付年金
- 確定拠出年金
- 財形年金
- 株式・ETF等の分配金
- 預貯金・株式・投資信託・ETF等の金融商品の取り崩し
厚生年金はノーリスクの収入
それ以外に、人によってはアパート収入などがあり、自営業だったなら、国民年金基金、小規模企業共済などがあるかもしれません。サラリーマンの場合、老後収入の中心は厚生年金で、半分以上を占めるかも知れません。この年金はリスクが無く、インフレに合わせてある程度増額してくれる年金です。ある程度と言ったのはマクロ経済スライドで実質の年金額は、減少するからです。
連れ合いに1306とSPYを勧める
話は元に戻りますが、私は2002年から、確定拠出年金によって株式インデックスファンドの投資を始めたのです。しかし、それ以上に投資する資金はありません。一方で、連れ合いは、普通預金に金融資産を預けたままです。そこで、私は1306（TOPIX連動型上場投資信託(ETF))とSPY(アメリカSPDRのS&P500のETF)で投資を始めることを勧めたのでした。ところが、そのスタートが運悪く2007年の初めだったのです。
その年の夏にはサブプライムローン問題が表面化
サブプライムローンとは、アメリカの信用度の低い借り手向け住宅ローンのことです。ローン会社は住宅や車などを担保にして、当初数年間は低めの固定金利を適用したり、利息だけの支払いでよい形をとるなどして借りやすくしています。しかし、その後は固定金利が変動金利に移行したり、元本の返済が始まることで月々の返済額が増えるため、所得の増加が見込めない人には不向きな高金利のローンです。しかし、アメリカでは長い間、住宅価格が値上がりを続けたことで、購入した建物の担保価値も上がり、その建物を担保にして低金利のローンに借り換えることによって、多くの低所得者が住宅を購入することができました。
サブプライムショック
サブプライムローンは、所得や信用力の低い人だけではなく、信用力を超えた借り入れを行って不動産投資を行う個人投資家もたくさん利用していました。
しかし、2006年にアメリカの住宅価格の伸びが止まり、ローン債務者は建物を担保として借り換えができなくなったため、返済不能者が続出。こうした住宅の不良債権化がローン会社の破たんにつながり、アメリカの株価が暴落しました。そして、それが世界の株式市場にもおよび、世界同時株安となったのです。これは「サブプライムショック」と呼ばれています。
リーマンショック
そして、翌年にはリーマンショックになり、連れ合いが投資した1000万円のSPYと1306という、日米の代表的ETFの価格はあっという間に、半分以下に下落しました。この2銘柄に投資することを勧めた私への非難は大変なものでした。しかし、最初に投資してから13年後の現在、評価益も出ています。