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江戸庄蔵さん(投信ブロガー)のシニア運用、ETFで資産2億円超に倍増
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<以下は通常のブログです>
評価益54万円
つみたてNISAの2021年5月末残高の成績は、取得価額135万円、評価額189万円、評価益54万円です。
野村つみたて外国株投信
2018年の制度開始以来、金融機関、銘柄、積立金額とも変更はありません。金融機関は野村證券、銘柄は野村つみたて外国株投信、積立金額は毎月33,000円で運用しています。
運用管理費用(信託報酬)が高い
この銘柄に関しては運用管理費用(信託報酬)が年0.209%と高いのが不満です。2017年当時は、他の銘柄と比べても遜色のない低コストで、[投信ブロガーが選ぶ! Fund of the Year]でも第4位になったのですが、競争相手が低コスト競争を繰り広げ、現在は0.1%が常識になってしまいました。焦った野村證券は、2020年に野村スリーゼロ先進国株式投信を投入しましたが、購入条件が厳しいのと、野村證券のインデックスファンドの低コスト化ができていないために、完全な失敗になりました。
個人投資家から見放される野村證券
このような状態が続けば、個人投資家に関する野村証券の将来はなさそうです。私と連れ合いは野村證券を使っていますが、子供達にはSBI証券に口座を開かせ、低コスト商品を利用させています。
特定のシニア層は対面証券で問題ない
私や連れ合いのように、
- 既に資金を持っている
- 野村、大和などに対面証券に口座を持っている
- SBIや楽天などのネット証券に口座を開くのが、不安、面倒、パソコン操作に不慣れ
- 金融商品を買いっ放しで放っておいても増える
のが希望であれば、わざわざ、ネット証券に口座を開設する必要はありません。また、低コストインデックスファンドの商品を利用する必要がありません。
シニアは株式ETFで十分
若い人のように、毎月数万円、数十万円を低コストインデックスファンドで積み立てるのではなく、まとめて数百万円、数千万円をSPY(アメリカSPDRのS&P500のETF)や1306(TOPIX連動型上場投資信託(ETF))などの株式ETFに投資すればよいのです。株式ETFを購入するには、約1%の販売手数料、外国商品なら0.5%の為替手数料がネット証券より多くかかりますが、逆にこれを利用して、買い替えをしなければよいのです。
アクティブファンドはすべて断る
証券会社の営業が、アクティブファンドの販売促進を行う場合がありますが、余計な手数料を障壁として、全部断ればよいのです。
話をつみたてNISAに戻します。
現在の評価益は好ましくない
新型コロナショックで、2020年3月、4月に評価損が出ましたが、その後は評価益が拡大しています。しかし、これは長期の個人投資家にとっては好ましくありません。今評価益が出ているということは、今は高いものを買わなければいけないということです。それよりも2020年4月までのように、評価益があまり出ていない方が安く買えてよいのです。そして、10年後か、20年後に、自分がここから引き出してお金を使ったり、他の投資に回す時に、一気にドーンと値上がりするのが良いパターンです。したがって、現在の評価益は決して歓迎すべきものではありません。しかし、そんなに都合よくいくときばかりではありませんから、ある程度の値上がりは、あきらめなければいけません。
現在の「野村つみたて外国株投信」の状況を確認します。
3分の1下がっても慌てない
昨年3月に新型コロナショックの影響で大きく値を下げましたが、すぐに持ち直しました。下がった時には12000から8000に急落したので3分の1下がったことになります。今から冷静に考えると、リーマンショックの時の5割以上下落よりも大したことは無かったと思えますが、当時は、新型コロナウイルスがどこまでひどい状況をもたらすか分かりませんでしたから、私としても不安でした。グレー部分の純資産総額も順調に増えています。
- 基準価額 15,186 円
- 純資産総額 338.0 億円 ⇒ 数年後には1000億円に達するでしょう
- 信託設定日 2017年10月2日
- 信託期間 無期限
- 決算日 原則 5月12日(同日が休業日の場合は翌営業日)
期間 ファンド インデックス
- 1年 49.7% 50.5%
- 3年 48.6% 50.9% ⇒累積ではなく年率で表示してほしい
- 設定来 51.9% 54.6% ⇒累積ではなく年率で表示してほしい
資産別配分
- 先進国株式 86.3%
- 新興国株式 13.7%
国・地域 純資産比
- アメリカ 60.6% ⇒ 世界の中のウエートは約6割です。
- イギリス 3.9
- カナダ 3.1
- フランス 3.0
- 中国 2.9
- その他の国・地域 26.5
- その他の資産 2.3
通貨別配分
通貨 実質通貨比率
- アメリカ・ドル 65.3%
- ユーロ 9.2
- イギリス・ポンド 4.0
- 香港・ドル 3.7
- カナダ・ドル 3.0
- その他の通貨 14.8
組入上位10銘柄
銘柄 国・地域 業種 純資産比
- APPLE INC アメリカ コンピュータ・周辺機器 3.6%
- MICROSOFT CORP アメリカ ソフトウェア 2.9%
- AMAZON.COM INC アメリカ インターネット 販売・通信販売 2.4%
- FACEBOOK INC-A アメリカ インタラクティブ・メディアおよびサービス 1.3%
- ALPHABET INC-CL C アメリカ インタラクティブ・メディアおよびサービス 1.2%
- ALPHABET INC-CL A アメリカ インタラクティブ・メディアおよびサービス 1.2%
- TAIWAN SEMICONDUCTOR 台湾 半導体・半導体製造装置 0.8%
- TESLA INC アメリカ 自動車 0.8%
- JPMORGAN CHASE & CO アメリカ 銀行 0.8%
- TENCENT HOLDINGS LTD 中国 インタラクティブ・メディアおよびサービス 0.7%
⇒台湾と中国が1社ずつで、他はすべてアメリカです。