4月はトランプ関税のせいで、株と為替が乱高下しました。私の資産評価は一時期、株価が1割下落し、為替が1割円高になったために、合計2割下落しました。その後5月初めに向けて、下落幅が1割下落の水準に近づいています。
あまり、右往左往せずにじっくり構えていたほうが良いのかもしれません。
私は、元々日々の株価変動を利用してトレードするのではなく、10年、20年の長期じっくり型運用です。
私が本格的に投資を始めてから15年間が経ちましたが、1980年代にADRを利用してアメリカ個別株式を購入してからは40年が過ぎました。
日本のバブルとその崩壊、ITバブル、サブプライムローン、リーマンショック、チャイナショック、新型コロナショックを経験していますので、それらに比べれば、今回のトランプ関税ショックは軽症の部類です。
ポートフォリオでは、アメリカ株のSPYが47％から45％へと2%下落し、日本株の1306とヨーロッパ株のVGKがそれぞれ1％ずつ増えました。
今月もNISAを101,000円購入しただけで、他に取引はありません。
私の保有現預金は、金融資産の中で0.3%です。残りの99.7%は株式ETFと株式インデックスファンドに投資しています。
私はリタイヤした年代なので、一般的には現預金や債券の割合をもっと多くしたほうが良いと言われています。
しかし、私は厚生年金や確定拠出年金で必要最小限の生活ができますから、無駄に現預金で保有する必要はないと考え、出来るだけ株式ETFやインデックスファンドに投資するようにしています。
東証マネ部の2018年9月14日の記事を読みます。
株は何割？すぐできる！わたしの「資産配分」計算式
悩む資産配分、簡単に解決
私たちが長期的に資産運用を検討するにあたり、ハイリスク・ハイリターン商品である株式投資に資金をどの程度、配分するかは悩みどころです。
米国では「アセット・アロケーション（資産配分）が長期的なリターンの9割を決める」という実証済の投資理論が有力です。
この「資産配分が重要」である点を踏まえ、投資初心者でも誰でも簡単にできる、株式と債券の配分比率（割合）を決める次の計算方法を紹介します。
「株式の割合＝100－年齢」
「債券の割合＝年齢」
例えば20歳であれば、「100-20歳＝80」で運用資産の８割程度を株式に投資し、リスク（リターンのブレ）を乗り越えながら、長期リターンを追求してもいい、ということです。そして70歳であれば、「100-70歳＝30」で株式配分比率は３割程度に留めるべきだという考え方です。
図表１で示すとおり、この考え方では若年層ほど株式配分比率（リスク許容度）は高く、高齢ほど株式配分比率（同）は低下していきます。
参考までに、「人生100年」と言われて高齢社会が進む国内では、「株式の割合＝120－年齢」という考え方の計算式もあります。
もちろん、個人にとっての最適な資産配分は、さまざまなデータを踏まえてプロファイリング（投資家個々のリスク許容度や投資選好）し、検討すべきですが、こんな簡単な「目安」も知っておいていいでしょう。
しかし、この公式はアメリカにおいて、昔の人に当てはまる式だと思います。
日本人の場合には、厚生年金である程度生活できますし、株式ETFやインデックスファンドは個別株式に比べ、リスクが小さいので、もっと大きい割合を分配できると思います。
現役世代の若い人は、どの程度現金を持つべきでしょうか。
2025年4月30日のCNBC Make itの記事を読んで見ましょう。
How much cash to keep in your checking account, according to money experts
お金の専門家に聞く、当座預金口座に残すべき現金の額
多くのアメリカ人は、当座預金口座に数百ドルしか現金を入れていない。
では、引き落とし口座にはいくら現金を入れておくべきなのだろうか？
ファイナンシャル・プランナーは一般的に、1カ月分の請求額をカバーするのに十分な額と、安心のためのわずかなバッファーを推奨している。しかし、当座預金に預けすぎて、高利回りの普通預金口座で得られるはずの利息を逃したり、詐欺に遭いやすくなったりするのは避けたい。
ペンシルベニア州の公認ファイナンシャル・プランナー、ジェシカ・ゲッテルは言う。「私は、特にキャッシュ・フローを細かくチェックしていない人には、1ヶ月分の支出を当座預金口座に入れておくことを勧めています」。
しかし、「当座預金口座にはクレジットカードのような保護がないことが多い」ため、カードが不正利用された場合、「資金の回収が難しくなる可能性がある」と彼女は言う。そのため、当座預金口座に現金をため込まない方がいい。
ニュージャージー州の公認退職プランニング・カウンセラー、グレゴリー・ゲンター氏は、一般的な1～2週間の請求額をカバーできるだけの当座預金残高を持つことを勧めている。
しかし、「適切な当座預金残高は、ドルだけでなく、心の余裕の問題です」と彼は言う。「少なすぎると、スワイプするたびに不安になり、多すぎると、利回りの高い口座の成長を逃してしまう。スウィート・スポットは人それぞれだが、食料品を買う前に残高を再確認しなくても生活できる程度であるべきだ」。
緊急時の貯蓄も忘れずに
健全な当座預金残高を維持することは、当座貸越手数料を避けるのに役立つが、緊急貯蓄の代わりにはならない。
緊急貯蓄は、医療費や失業など、予期せぬ大きな出費のためのものです。ファイナンシャル・プランナーは通常、必要経費の3～6カ月分を、高利回りの普通預金口座など、アクセスしやすい別の場所に積み立てておくことを勧めている。そうすれば、株式や退職金口座のようなリスクや遅延がなく、必要なときに必要な資金を利用できる。
半年分の貯蓄というと多く聞こえるかもしれないが、それは時間をかけて積み立てる目標だと考えよう。どんな金額でも、いざというときに役立つ。
「マサチューセッツ州のCFP、キャサリン・ヴァレガは言う。「私は通常、運転資金を当座預金にしておくようにクライアントに言っています。「十分な余裕を持たせておくことです」。
緊急資金があれば、不測の事態に備える余裕ができ、当座預金はそのために作られたもの、つまり日常のキャッシュフローを処理することができる、とゲンター氏は言う。