過去のアメリカ株式市場のトータルリターン

日本の投資信託で圧倒的に人気のある銘柄は、以下の2銘柄です。

  • eMAXISSlim全世界株式(オール・カントリー)
  • eMAXISSlim米国株式(S&P500)

S&P500はもちろん100%アメリカ株式ですが、オール・カントリーも63%がアメリカ株式です。

アメリカ株式の年率トータルリターンは最近15年間15%ですが、もっと長期ではいくらだったかをAIに聞いてみました。


<質問>

過去50年のs&p500の年率トータルリターン

<回答>

過去50年間のS&P500の配当込み年率トータルリターン(米ドルベース)は、およそ10.5%〜11%程度です。 
過去の長期的リターンの目安
  • 過去50年間: 約10.7%(配当込み、米ドルベース)
  • 設定来(1957年〜): 約10.5% 
長期投資における注意点
  • 複利効果: 配当金を再投資するトータルリターンでは、長期になるほど複利の効果が大きくなります。
  • 為替の影響: 日本円換算でのリターンは、当時の為替レート(円高・円安)によって変動します。

<質問>

インフレを差し引いた実質の年率トータルリターンは?

<回答>

過去50年間のインフレ調整後(米国消費者物価指数:CPIを差し引いた)S&P500の実質年率トータルリターンは、約7.5%〜8.0%です。
名目リターンと実質リターンの比較(過去50年)

指標 年率リターン(目安) 特徴・意味
名目トータルリターン 約10.7%〜11.8% 配当を再投資した、額面上の増え方
米国の平均インフレ率 約3.0%〜3.8% 過去50年間で目減りした「お金の価値」
実質トータルリターン 約7.9%(約8%) 購買力(実際に買えるモノの量)の純粋な増え方

長期投資における「実質リターン」の重要性

  1. 本当の資産価値の可視化
    1970年代のオイルショック期のように物価が激しく上昇する局面(高インフレ)では、額面上のリターン(名目)が高くても、インフレを差し引いた「実質」ベースでは資産があまり増えていない、という事態が起こります。
     
  2. 購買力の維持・拡大
    過去50年の実績が示す「実質年率約8%」という数字は、インフレによる物価上昇の波を完全に打ち消した上で、純粋に手元の資産価値(購買力)を毎年約8%ずつ拡大させてきたことを意味します。
     
  3. 100年単位の超長期でも安定
    過去50年に限らず、米国株の過去100年〜150年の超長期実質トータルリターンを見ても、約7.0%〜7.4%のレンジに収束しており、非常に強固な実績を持っています。

<質問>

過去200年間のアメリカの株式市場の、名目と実質の年率トータルリターンは?

<回答>

過去200年以上の超長期における米国株式市場の年率トータルリターンは、名目で約10%、インフレ調整後の実質で約6.5%〜7.0%です。 
米国の著名な経済学者ジェレミー・シーゲル教授のベストセラー著書『Stocks for the Long Run』(邦題:株式投資)などの歴史的データによると、1802年からの約200年間超の資産クラス別リターンは以下のように集計されています。 

米国主要資産の超長期リターン比較(約200年間)

資産クラス 名目年率リターン 実質年率リターン(インフレ控除後)
米国株式 約 10.0% 約 6.5% 〜 7.0%(1ドルが約200年で約60万ドルに)
長期国債 約 4.5%〜5.0% 約 3.5%
短期国債 約 4.0% 前後 約 2.7%
金(ゴールド) 約 2.0%〜3.0% 約 0.5% 〜 0.6%
現金(米ドル) 0.0% マイナス約 1.4%(インフレによる購買力の目減り)

200年データが証明する3つの重要な事実

  • 驚異的な一貫性(シーゲル定数)
    米国株の実質リターンは、19世紀の産業革命、南北戦争、1930年代の大恐慌、二度の世界大戦、ITバブル崩壊、リーマンショックなど、人類史に残る大危機をすべて乗り越え、どの時代を切り取っても最終的に実質6.5〜7%の成長に収束しています。
     
  • 配当再投資(トータルリターン)の威力
    この約10%という名目トータルリターンは「配当金をすべて株に再投資し続けた場合」の数値です。配当を考慮しない株価指数の上昇(キャピタルゲイン)だけでは、ここまでの爆発的な資産拡大(複利効果)は得られません。
     
  • 「現金のまま保有」が最大の高リスク
    物価上昇(インフレ率:平均約3%前後)により、現金をそのまま持っていると購買力は毎年約1.4%ずつ目減りします。200年前の1ドルを現金のまま保管していても、現代では実質数セント分の価値しか残りません。一方で株式はインフレを完全に打ち消し、企業の成長をダイレクトに資産に反映してきました。
過去50年(実質約8%)と比べると、200年(実質約7%)はやや低く見えますが、これは19世紀の経済成長スピードや当時の高いデフレ局面などが含まれているためです。いずれにせよ、長期投資において「株式が最も効率よく購買力を増やす手段である」という再現性の高い証明となっています。

 

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 ※ が付いている欄は必須項目です