連れ合いのポートフォリオ2020年1月

NISAの100万円分が5年満期

1306(TOPIX連動型上場投資信託(ETF))のNISA分が100万円減りました。5年前に購入した100万円分について、5年間の期限が到来したので、NISAから外れて特定口座に移したのです。連れ合いは、2018年からNISAをやめ、つみたてNISAを利用するようにしたのです。また、毎月のことですが、つみたてNISAを33,000円追加購入しました。

1306(TOPIX連動型上場投資信託(ETF))は、特定口座と3年分のNISA分の両方を持っています。

ここで1306について確認します。

■ファンドの目的

TOPIX(対象指数)に連動する投資成果を目指します。

■TOPIX

東証市場第一部に上場しているすべての日本企業(内国普通株式全銘柄)を対象とした、時価総額加重型の株価指数です。TOPIX は、1968年1月4日を基準日とし、基準日の時価総額を100ポイントとした場合、現在の時価総額がどの程度かを表します(算出開始日:1969年7月1日)。

余談ですが、アポロ11号が月面に着陸したのが1969年7月20日でした。この年のグラミー賞はサイモンとガーファンクルの「ミセス・ロビンソン」、アカデミー賞は『オリバー!』でした。

設定日は2001年7月11日、決算日は毎年7月10日で、翌8月中旬に分配金が支払われます。

運用実績

運用実績を確認します。設定が2001年ですからちょうど20年間になります。一番上の水色の折れ線が分配金再投資の基準価額です。2000年ごろは分配金が少なかったのですが、最近になってようやく増えてきました。紺色の折れ線が基準価額で一番下の赤の折れ線が対象指数です。最近は少し上昇しているものの、アメリカのS&P 500 に比べると、かなり見劣りします。一番下の山吹色は純資産で、日本銀行が異次元金融緩和政策を実施してから、急激に増え続けています。

分配金(100口当たり、課税前)

2019年7月 3,330 円
2018年7月 3,050 円
2017年7月 2,600 円
2016年7月 2,730 円
2015年7月 2,300 円

分配金は毎年増加していますが、分配率で見ると2%弱のままで、余り変化がありません。

騰落率

  • 1年   18.0%
  • 3年   20.9%
  • 設定来   90.0%

この騰落率は、年平均でなく累計です。SPYやVOO等アメリカのETFの騰落率は年平均なので統一して表記してほしいものです。累計だと、設定来の期間が高くなれば、数字も大きくなってしまいます。

組入上位10銘柄  業種  純資産比

トヨタ自動車 輸送用機器   3.5%
ソフトバンクグループ 情報・通信業   1.5%
日本電信電話 情報・通信業   1.5%
ソニー 電気機器   1.9%
武田薬品工業 医薬品   1.5%
キーエンス 電気機器   1.4%
任天堂 その他製品   1.1%
リクルートホールディングス サービス業   1.1%
三井住友フィナンシャルグループ 銀行業   1.1%

合計 16.1%

組入銘柄数:2,154 銘柄

これを現在の時価総額上位企業の順位と比較してみましょう。

名称 時価総額(百万円)
1 トヨタ自動車(株) 24,968,457
2 日本電信電話(株) 10,869,548
3 (株)NTTドコモ 10,362,563
4 ソニー(株) 9,825,007
5 ソフトバンクグループ(株) 9,454,320
6 (株)キーエンス 9,088,671
7 (株)三菱UFJフィナンシャル・グループ 7,721,364
8 KDDI(株) 7,704,427
9 (株)リクルートホールディングス 7,299,412
10 ソフトバンク(株) 7,161,569
  • トヨタ自動車は両方とも1位です。
  • 日本電信電話とソフトバンクグループは、多少の順位の違いがありますが、肩を並べているところが興味深いです。こんな姿を30年前にだれが想像したでしょうか。
  • ソニーがすっかり復活しました。しかし、この20年間、数多くの人がリストラに遭い、下請け企業も随分と泣かされてきました。
  • キーエンスの躍進はすごいですね。
  • メガバンクは、現在は何とか時価総額で順位を確保していますが、大学生からの人気凋落はすさまじい状況です。

顧客の立場に立って考えない信託報酬説明

経費率について、ブルームバーグでは「0.11%」と書かれています。一方、野村ネクストファンドの月次レポートには、次のように書いてあります。このような表記をしていて、本当の顧客の立場に立った経営をしているのでしょうか。怒りさえ覚えるような文章です。

運用管理費用 ファンドの純資産総額に、年0.264%(税抜年0.24%)以内(2019年9月26日現在年0.121%(税抜年0.11%))の率を乗じて(信託報酬) 得た額①に、株式の貸付を行なった場合は、日々、その品貸料の55%(税抜50%)以内の額②を加算した額が、お客様の保有期間に応じてかかります。ただし、①により計算した額(税抜)に、②により計算した額(税抜)を加えた額は、ファンドの純資産総額に年0.24%の率を乗じて得た額から下記「その他の費用・手数料」のファンドの上場に係る費用および対象株価指数の商標(これに類する商標を含みます。)の使用料(以下、「商標使用料」といいます。)のうち受益者負担とした額を控除した額を超えないものとします。

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