NISAの100万円分が5年満期
1306(TOPIX連動型上場投資信託(ETF))のNISA分が100万円減りました。5年前に購入した100万円分について、5年間の期限が到来したので、NISAから外れて特定口座に移したのです。連れ合いは、2018年からNISAをやめ、つみたてNISAを利用するようにしたのです。また、毎月のことですが、つみたてNISAを33,000円追加購入しました。
1306(TOPIX連動型上場投資信託(ETF))は、特定口座と3年分のNISA分の両方を持っています。
ここで1306について確認します。
■ファンドの目的
TOPIX（対象指数）に連動する投資成果を目指します。
■TOPIX
東証市場第一部に上場しているすべての日本企業（内国普通株式全銘柄）を対象とした、時価総額加重型の株価指数です。TOPIX は、1968年1月4日を基準日とし、基準日の時価総額を100ポイントとした場合、現在の時価総額がどの程度かを表します（算出開始日：1969年7月1日）。
余談ですが、アポロ11号が月面に着陸したのが1969年7月20日でした。この年のグラミー賞はサイモンとガーファンクルの「ミセス・ロビンソン」、アカデミー賞は『オリバー!』でした。
設定日は2001年7月11日、決算日は毎年7月10日で、翌8月中旬に分配金が支払われます。
運用実績
運用実績を確認します。設定が2001年ですからちょうど20年間になります。一番上の水色の折れ線が分配金再投資の基準価額です。2000年ごろは分配金が少なかったのですが、最近になってようやく増えてきました。紺色の折れ線が基準価額で一番下の赤の折れ線が対象指数です。最近は少し上昇しているものの、アメリカのS＆P 500 に比べると、かなり見劣りします。一番下の山吹色は純資産で、日本銀行が異次元金融緩和政策を実施してから、急激に増え続けています。
分配金（100口当たり、課税前）
2019年7月 3,330 円
2018年7月 3,050 円
2017年7月 2,600 円
2016年7月 2,730 円
2015年7月 2,300 円
分配金は毎年増加していますが、分配率で見ると2％弱のままで、余り変化がありません。
騰落率
- 1年 18.0%
- 3年 20.9%
- 設定来 90.0%
この騰落率は、年平均でなく累計です。SPYやVOO等アメリカのETFの騰落率は年平均なので統一して表記してほしいものです。累計だと、設定来の期間が高くなれば、数字も大きくなってしまいます。
組入上位10銘柄 業種 純資産比
トヨタ自動車 輸送用機器 3.5%
ソフトバンクグループ 情報・通信業 1.5%
日本電信電話 情報・通信業 1.5%
ソニー 電気機器 1.9%
武田薬品工業 医薬品 1.5%
キーエンス 電気機器 1.4%
任天堂 その他製品 1.1%
リクルートホールディングス サービス業 1.1%
三井住友フィナンシャルグループ 銀行業 1.1%
合計 16.1%
組入銘柄数：2,154 銘柄
これを現在の時価総額上位企業の順位と比較してみましょう。
| 位 | 名称 | 時価総額（百万円） |
| 1 | トヨタ自動車(株) | 24,968,457 |
| 2 | 日本電信電話(株) | 10,869,548 |
| 3 | (株)ＮＴＴドコモ | 10,362,563 |
| 4 | ソニー(株) | 9,825,007 |
| 5 | ソフトバンクグループ(株) | 9,454,320 |
| 6 | (株)キーエンス | 9,088,671 |
| 7 | (株)三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ | 7,721,364 |
| 8 | ＫＤＤＩ(株) | 7,704,427 |
| 9 | (株)リクルートホールディングス | 7,299,412 |
| 10 | ソフトバンク(株) | 7,161,569 |
- トヨタ自動車は両方とも1位です。
- 日本電信電話とソフトバンクグループは、多少の順位の違いがありますが、肩を並べているところが興味深いです。こんな姿を30年前にだれが想像したでしょうか。
- ソニーがすっかり復活しました。しかし、この20年間、数多くの人がリストラに遭い、下請け企業も随分と泣かされてきました。
- キーエンスの躍進はすごいですね。
- メガバンクは、現在は何とか時価総額で順位を確保していますが、大学生からの人気凋落はすさまじい状況です。
顧客の立場に立って考えない信託報酬説明
経費率について、ブルームバーグでは「0.11%」と書かれています。一方、野村ネクストファンドの月次レポートには、次のように書いてあります。このような表記をしていて、本当の顧客の立場に立った経営をしているのでしょうか。怒りさえ覚えるような文章です。
運用管理費用 ファンドの純資産総額に、年0.264％（税抜年0.24％）以内（2019年9月26日現在年0.121％（税抜年0.11％））の率を乗じて（信託報酬） 得た額①に、株式の貸付を行なった場合は、日々、その品貸料の55％（税抜50％）以内の額②を加算した額が、お客様の保有期間に応じてかかります。ただし、①により計算した額（税抜）に、②により計算した額（税抜）を加えた額は、ファンドの純資産総額に年0.24%の率を乗じて得た額から下記「その他の費用・手数料」のファンドの上場に係る費用および対象株価指数の商標(これに類する商標を含みます。)の使用料(以下、「商標使用料」といいます。)のうち受益者負担とした額を控除した額を超えないものとします。