投稿者: 江戸庄蔵

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ニッセイ外国株式インデックスファンドの基準価額・純資産額：評価益、利益確定

◎今日のグラフ：ニッセイ外国株式インデックスファンドの基準価額・純資産額

つみたてNISAの運用商品

私は、2018年1月から始まったつみたてNISAの運用商品として、野村つみたて外国株投信を選びましたが、ニッセイ外国株式インデックスファンドも有力な候補でした。このファンドは、購入・換金手数料がいりませんので、信託報酬は安いけど売買手数料のかかるETFと比較しても、コスト的に負けていません。しかも、世界の株式に、それぞれの国の通貨で投資できるわけですから、素晴らしい商品です。しかも、信託報酬は年率0.20412％（税抜0.189％）ときわめて低額です。私にとっての問題は、私が口座を持っている野村証券がこの商品を扱っていないことです。この商品は、その素晴らしい特徴ゆえに急成長していますので、私の子供の世代には有望な候補として考えています。その場合は、野村証券でなく、SBI証券で積み立てることになるでしょう。

ファンド・オブ・ザ・イヤー

このファンドは、2014年の「投信ブロガーが選ぶファンド・オブ・ザ・イヤー」に選出された時は、信託報酬が0.46％（税込み）でした。今から見ると、インデックスファンドとしては、かなり高いという印象ですが、当時としては最も安く、びっくりしたものでした。この商品の登場は、革命的な効果をもたらしました。2018年に始まったつみたてNISAの基準に達した、他社の外国株式インデックスファンドが軒並み0.2％台前半になったのです。

チャイナショックを乗り越えて伸びる

横軸には、このファンドの設定日である2013年12月10日～2017年12月29日まで表示してあります。左の縦軸は、緑の折れ線（基準価額）、黄緑の折れ線（税引き前分配金再投資基準価額）の金額です。全体としては右肩上がりですが、2016年に少し落ち込んでいます。これは、チャイナショックによるものです。その後は世界経済が好景気を続けていますので、順調に伸びています。

純資産総額

右の縦軸は純資産総額で、現在700億円を超えています。少し薄いのですが、網掛けになっています。最近では一層勢いが増しているようで、楽しみな商品です。

◎今日のテーマ：評価益、利益確定

評価益

評価益という言葉があります。例えば100万円で株を買って、その時価が130万円になれば、30万円の評価益が発生したことになります。その後、時価が60万円に下がれば、逆に元の価額から見ると40万円評価損が発生したことになります。そこで「130万円の時に売ってれば30万円儲かったのに、今は元の価額より40万円も下がった、それどころか最高値から70万円も下がった。」と言う人がいます。それに対して、周りの人が、「実際に売らなければ、儲かったも、損したも、ないじゃないか。」と言うのを聞くことがあります。

余裕資金があればETFなどに再投資

周りの人の反応は、ある意味では正しいのですが、反面、本当にそうだろうかと考えることがあります。私なら、130万円に上がった時に、やむを得ない理由で売らなければならなくなった場合、できるだけ早くその資金を元に外貨ＥＴＦを買い戻すと思います。なぜなら、外貨ＥＴＦにしておけば、10％（SPY（アメリカSPDRのS&P 500の ETF）の過去25年平均）の利回りが期待できるからです。

利益確定資金を銀行に置けば、インフレ時に実質価値減少

一方、実際に130万円で売った場合には、130万円の預金を手に入れることはできますが、確定するのは名目上の円の金額です。現在、政府も日本銀行も2%あるいはそれ以上のインフレ率を実現しようと躍起になっています。毎年2%、3%の価値が失われる銀行預金に移すことが利益確定になるのでしょうか。

押し目待ちに押し目無し

2017年の10月から、日本の株式市場は良好な状態が続いています。この時期に日本株式を買っているのが外国人投資家で、売っているのが日本の個人投資家だそうです。日本の個人投資家は、かなり以前に買った株価を少し上回った価格で売る場合が多いそうです。「やれやれの売り」とか「戻り待ちの売り」というそうです。この人たちは、長年塩漬けにしておいた日本株式をやっと売れて、わずかでも利益確定ができたのでしょう。しかし、その後の株式相場が継続して上昇する様子を見た時、あわてて、もう一度買おうとする人も多いようです。残念ながら、相場は上がる一方で、買い戻すチャンスがない人もいるようです。押し目待ちに押し目無し、ですね。

余裕資金は利益確定する必要なし

日本人は利益確定という言葉が好きかもしれませんが、株式を売買すれば往復で2～3％の手数用がかかりますし、税金も20％かかります。外貨ETFで10%の利回りを期待することと、2%以上のインフレで、実質的価値が減少することの差は12%以上になります。アメリカも2％インフレなら、差は10％のままです。昭和の時代であれば、銀行預金や郵便貯金の金利が高かったので、ある程度利益確定の意味があったかもしれませんが、これからの日本社会にとって、利益確定が本当に有効なのかどうかを、じっくり考えてみる必要があるのではないでしょうか。

Buy And Hold　が大事

私の方針は、Buy And Holdです。売らずに長期保有です。フィデリティ証券の調査によると、株で一番資産を増やした人は、自分の保有銘柄を忘れてそのままにした人だそうです。　Buy And Forget です。