ポートフォリオは先月と変わらないが利益は１千万円増加

今月もつみたてNISAを33,000円自動積立した以外は、売り買いをしていません。昨年の2月末から3月にかけて、コロナショックのためにVOO(バンガード社のS&P500のETF）が急落した時に300万円購入して以来、何も買っていません。この円グラフも、先月のものと同じ数字です。しかし、運用益は１千万円増加しました。

当ブログ「江戸庄蔵と連れ合いと子供の世界株式ETF・インデックスファンド投資」は、他の投信関係のブログと比べて大きな違いがあります。それは以下のとおりです。

1. 投資している商品がほとんど株式ETF

2. 証券会社はネット証券でなく野村證券

3. ターゲットは、６０代を中心としたシニア層と、２０代、３０代を意識

この特徴について説明します。

２００２年確定拠出年金開始

私と連れ合いが本格的に投資を始めたのは、私が２０１０年、連れ合いが２００７年でした。ただし、私が企業型確定拠出年金で１００％外国株式パッシブファンドを選択したのは２００２年でした。その頃、低コストのインデックスファンドはありませんでした。

２０１４年低コストインデックスファンド誕生

低コストのインデックスファンド「＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ外国株式インデックスファンド」が初めて登場したのは２０１４年でしたが、現在の信託報酬よりも、かなり高いコストがかかりました。しかし当時は革命ともいえる衝撃的なできごとでした。「投信ブロガーが選ぶ！ Fund of the Year 」の第１位にも選ばれたのですが、授賞式にニッセイの授与者が現れなかったのは、あまりの低コストのために社内の批判が強く、出席できなかったのではないかと邪推してしまうほどでした。

他社の追随とコスト引き下げ競争

その後もこの商品が「投信ブロガーが選ぶ！ Fund of the Year 」で１位を独走したため、競合各社が競って類似商品を発売し、その上既存商品のコストを引き下げたのです。これを後押ししたのが、イデコやつみたてNISAという税制優遇措置でした。低コストでなければ、つみたてNISAの商品に指定してもらえない状況にまでなったのです。

低コストインデックスファンドはネット証券でしか買えない

しかし、残念ながら、これらの低コストインデックスファンドは、SBI証券、楽天証券、マネックス証券、松井証券などのネット証券でしか購入できません。

ネット証券口座開設のハードルは高い

中高年にとって、野村證券や大和証券の支店は見かけるので安心感がありますが、ネット証券は町の中にありませんから頼りない感じを持つ人もいます。それ以上に問題なのは、口座開設の難しさです。私の子供にはSBI証券の口座を持たせたのですが、パソコン手続きは決して簡単と言えるものではありません。氏名の環境文字が一つあるだけで受け付けてもらえずに、紙の申込書を送る羽目になりました。つみたてNISAの手続きには時間を要します。銀行からの自動送金手続きも結構複雑です。

対面証券の使いやすさ

一方、野村證券なら、運転免許証と届出印を支店にもっていけば、親切に説明してくれます。それ以前に、多少なりとも投資に関心のある中高年であれば、すでに野村證券や大和証券など、昔からある対面証券会社に口座を持っている人も多いはずです。

対面証券でも株式ETFの管理費用は低い

これらの対面証券では、＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ外国株式インデックスファンドなど、低コストのインデックスファンドは扱っていないものの、低コストの株式ETFは扱っています。しかも毎年発生する管理費用(信託報酬）はネット証券と同じなのです。違いは、売買の時にかかる手数料だけです。野村証券が売買代金の１％を手数料として取られるのに対し、ネット証券は０．０５％しかかかりません。この差は大きいように見えますが、私は大したことは無いと考えています。

野村證券で買ってもコストは２か月分

世界最大のETFであるSPY(アメリカSPDRのS&P500のETF)に投資すると、年率平均で１０％のリターンがあります。１％の差は、１か月強しかありません。ネット証券の口座開設に手間取っている間に、昔から馴染みのある野村証券でSPYを買った方が、儲かるかもしれません。実際にSPYを買う時に外貨MMFなどが無ければ、更に外国為替手数料もかかり、それもネット証券より、野村証券の方が割高ですが、売買手数料と為替手数料の差を合計しても２か月分にしかなりません。

VOOはインデックスファンドより低コスト

なお、SPYの代わりに、同じS＆P５００のETFであるVOOを選べば、信託報酬が0.03％ですから、日本の低コストインデックスファンドよりはるかに低コストのため、挽回も可能です。

野村證券で十分ネット証券に対抗可能

このように、低コストインデックスファンドやネット証券を利用しなくても、野村證券でETFを買えば、長期投資をする個人投資家にとって、良い投資ができるのです。

２％配当１０年で２０％の安心感

そして、外国株式ETFだけでなく、日本に住んでいる日本人としては、日本の株式ETFも持ちたい人がいるでしょう。日本で最大の株式ETFは１３０６(TOPIX連動型上場投資信託(ETF))です。日本株は、最近気値上がりが激しくなって、割高ではないかと思う人もいるかも知れません。もしかすると、そうかもしれません。しかし、１３０６の配当金は毎年２％弱支払われますから、１０年経つと配当だけで２０％程度リターンがあります。多少値下がりしても、２０％の余裕があると言うおおらかな気持ちで長期投資をしたいものです。

(注１)

ETF（上場投資信託）とは、取引所に上場している投資信託です。一般の投資信託と異なり、通常の株式と同様に取引できます。

(注２)

野村證券には、つみたてNISAやイデコ専用の低コストインデックスファンドがあります。ないのは、税制優遇措置のない、通常のインデックスファンドの低コスト商品です。