連れ合いの運用実績 2021年3月:評価益はコンパクトカー13台分に相当

1か月で20%以上の下落

昨年の3月、新型コロナウイルスショックで運用益が急落しましたが、その後はどんどん増加しています。連れ合いは株式に98%投資しているので、株式市場が好調の時には急成長します。一方、昨年3月の時には1か月という短期間で、20%以上急落しました。それでも、この時はかろうじて元本割れせずに済みました。

急落しても売らない

このように急落すると、人によっては怖くなって売ってしまう人もいるようです。そして、そのまま株式には手を出さなくなってしまうこともあると聞きます。しかし、連れ合いは、昨年の急落時に売らないで持ち続けました。

リーマン・ショックで半分以下

連れ合いが、投資を始めたのは2007年のサブプライム・バブルのころでした。その1年後にリーマン・ショックが起きて、資産価値は半分以下にまで落ち込みました。それでも、売らずに持ち続け、買い足していきました。

8年後に黒字転換

2015年になると、初めて運用益が発生しましたが、あまりたいした利益も出ずに推移して、今やっと利益らしい利益が出ました。

投資開始後の14年間の推移は、グラフで見るとたいした話ではありませんが、心の中の不安や葛藤はかなりのものだったでしょう。それでも、リーマンショック、チャイナショック、コロナショックを経験しましたから、胆力は相当ついてきています。投資による不安は結構大きいのですが、それでも、まともな投資を続けている限り、人生の苦労に比べれば、大したことではないでしょう。

【胆力】(たんりょく)とは、物事を恐れたり気おくれしたりしない気力、度胸のことです。

1989年バブル時の不動産と株式

1989年の資産バブルの時も、不動産に投資して、財産を失ったり巨額の借金を抱えた人は大勢いましたが、株式投資に関してはほとんどいなかったと思います。銀行は土地を担保にお金を貸して不動産投資を勧めますが、株式は価格変動が激しいし、場合によっては倒産してしまいますので、担保価値がほとんどないようです。

株式ETFは、機関投資家も大いに利用

株式というと、リスクが大きいから近づかない方が良いと思う人も多いようですが、現在は株式ETFや低コストインデックス株式ファンドが数多く発売され、個人投資家にとって、比較的安心して投資できる商品がそろってきました。特に株式ETFは、個人投資家だけでなく機関投資家も大いに利用しています。

株式ETFや低コストインデックスファンドの歴史は浅い

実は、株式ETFや低コストインデックスファンドは、1980年代の資産バブル当時には、存在していませんでした。株式ETFがアメリカで初めて発売されたのが1993年、日本では2001年でした。低コストインデックス株式ファンドに至っては2013年からです。

分配率は2%弱

株価の変動は大きいのですが、分配金(株式の配当金)は比較的安定して支払われ、分配率は2%弱ですから、10年経てば20%近く価値が上昇します。インデックスファンドの場合には自動的に再投資することも可能です。

評価益はコンパクトカ13台分

連れ合いの現在の評価益は、コンパクトカーを200万円とすると13台分に相当します。この表現方法も、台数が増えすぎて、あまり面白くなくなってきたので、そろそろ変更する時期に来ているかもしれません。

つみたてNISA

連れ合いの投資銘柄はほとんどが内外の株式ETFですが、唯一、つみたてNISAだけは低コスト株式インデックスファンドです。この商品について現状を確認します。

野村つみたて外国株投信

つみたてNISAを始めたのは、制度がスタートした2018年1月からで、銘柄は野村つみたて外国株投信です。

基準価額、純資産額の推移

昨年3月に基準価額(分配金再投資)が8000近くまで下落した後14,761まで上昇しました。純資産総額も313億円まで上昇しました。

資産別配分 ⇒ 先進国が85%

資産別配分
先進国株式 85.3%
新興国株式 14.7%

国・地域別配分 ⇒ アメリカが6割

国・地域 純資産比
アメリカ 59.1%
イギリス 4.0%
中国 3.3%
カナダ 3.0%
フランス 3.0%
その他の国・地域 27.2%
その他の資産 2.0%

通貨別配分 ⇒ 米ドルが64%

通貨 実質通貨比率
アメリカ・ドル 64.2%
ユーロ 9.2%
香港・ドル 4.1%
イギリス・ポンド 4.1%
カナダ・ドル 3.0%
その他の通貨 15.4%

組入上位10銘柄 ⇒ アメリカ以外は台湾、中国

銘柄 国・地域 業種 純資産比
APPLE INC アメリカ コンピュータ・周辺機器 3.6%
MICROSOFT CORP アメリカ ソフトウェア 2.8%
AMAZON.COM INC アメリカ インターネット販売・通信販売 2.3%
FACEBOOK INC-A アメリカ インタラクティブ・メディアおよびサービス 1.1%
ALPHABET INC-CL A アメリカ インタラクティブ・メディアおよびサービス 1.0%
ALPHABET INC-CL C アメリカ インタラクティブ・メディアおよびサービス 1.0%
TAIWAN SEMICONDUCTOR 台湾 半導体・半導体製造装置 1.0%
TESLA INC アメリカ 自動車 0.9%
TENCENT HOLDINGS LTD 中国 インタラクティブ・メディアおよびサービス 0.9%
JPMORGAN CHASE & CO アメリカ 銀行 0.8%

グーグルは2種類

アルファベットには2種類の株がありますが、C株には議決権がありません。上位10銘柄に日本の株式は入っていませんが、1980年代には、日本株がずらっと並んでいました。

アメリカの2回にわたる日本たたき

強くなり過ぎた日本を、アメリカが円高誘導でたたいた結果、中国が強くなったのです。この歴史は、第2次世界大戦前にも起こったことで、軍事力が強くなり、中国・アジア地域を植民地化した日本を懲らしめるために、アメリカがロシアと一緒にたたいた結果、現在の中国の強大化につながったのです。アメリカは、懲らしめる相手を2回も間違えたようです。

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