近づかない方が良い金融商品3

◎今日のテーマ:近づかない方が良い金融商品3

昨日に引き続き、金融商品全体図のうち、左から2番目の緑色の団体定期生命保険の説明をします。

団体定期生命保険

金融商品全体図

■ 緑:個人投資家にとって優良な金融商品

 黄:個人投資家にとって安心できない金融資産であり、注意深く動向を見て、できれば緑色の商品に変換した方が良い金融商品

 赤:元々購入すべきでなかったか、時代の変化についていけないで、コストが多大な商品

団体定期生命保険だけ

生命保険会社の商品の中で、加入しても良い商品は、サラリーマンであれば、自分が勤めている会社の福利厚生の団体生命保険しかないかも知れません。

コストは福利厚生部門が負担

生命保険商品の営業は、保険会社の営業、それを支えるスタッフ部門、代理店の営業、銀行・郵便局の窓口の営業などがいて、その人たちの給料と広告宣伝費を契約者が負担しなければなりません。ところが、勤めている会社の福利厚生の団体生命保険であれば、その会社の福利厚生部門の人達が取りまとめをしてくれるのですから、コストは最小限で済みます。

団体定期生命保険を推奨しないアドバイザーは信用できない

保険商品のアドバイザーが、もし、この団体生命保険を最初に推奨しなければ、そのアドバイザーは信用できない、と言われています。それほど、コストの低い優良な商品なのです。

生命保険会社の部長は、これしか入らない

また、生命保険会社の部長さんたちは、この商品しか契約しないそうです。つまり、自分が勤めている会社の福利厚生の団体生命保険はコストが安いので入りますが、それ以外の保険はコストが高く、損なので入らないということらしいのです。

所得保障特約は要検討

団体定期生命保険に所得保障特約をオプションで付けられる場合には、やはりコストが低いと理由から、それぞれの人の状況に応じて検討する価値があるかもしれません。

サラリーマン以外は、協同組合、都道府県民共済、ネット生命

サラリーマン以外の人の場合には、自由業の協同組合等が団体定期保険を扱っていれば、それを利用できます。次にコストが低いのは、都道府県民共済やネット生命だそうですので、それを調べてはいかがでしょうか。

私は、所得保障特約付き

私は、50歳代の半ばまで、勤めている会社の福利厚生の団体定期生命保険に入っていて、所得保障特約もつけていました。団体定期生命保険に入っていれば、それ以外の民間の生命保険に入る必要はありません。

生命保険に入る時期

生命保険に入る時期についても検討が必要です。生命保険に入る目的は、長期にわたって多額の生活費や教育費に困らないようにするためです。従って、就職しても独身の間は必要ありません。また、結婚しても配偶者が働いている期間も必要ありません。子供が生まれた場合や配偶者が、被扶養者になった場合に必要です。また、50歳代になって、その必要が無くなれば、生命保険を止めるタイミングですし、子供が学生であっても、ある程度の資産の蓄えができれば、生命保険の保険料に払う資金を、ETFやインデックスファンドなどに投資した方が、老後に備えて資産を増やせると考えられます。

相続税対策

なお、相続税対策として生命保険に入り、受取人を子供などにする場合には、少し注意した方が良いかも知れません。もともと、相続税がないか、少額の人の場合であれば、わざわざ保険料を払っても、その分を取り戻せないかも知れません。また、10年間長生きして、その間SPY(アメリカSPDRのS&P500のETF)などに投資しておけば、2倍のリターンが期待できるので、相続税を払っても十分おつりがくるかもしれません。あまり小細工に走っても、いかがなものかとも思います。

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