2017年10月の私のポートフォリオ:投資信託の変貌

◎今日のグラフ:2017年10月の私のポートフォリオ

16日連騰

日経平均株価は、10月24日まで16日連続で上昇して過去最長記録を更新し、その後も続伸しています。しかし、1306の特定口座とNISAの合計は、全体の30%で、前月と変わっていません。外国のETFも評価額が上昇したせいです。

全体の84%がETF

1306(TOPIX連動型上場投資信託のETF)が特定とNISAの合計で30%、S&P500がSPY(アメリカSPDRのS&P 500の ETF)とVOO(アメリカのバンガード社のS&P 500の ETの合計で35%、それ以外の国がVGK(バンガード®・FTSE・ヨーロッパETF)、VWO(バンガード®・FTSE・エマージング・マーケッツET、ASX(S&P/ASX200指数 オーストラリアのETF)の合計で19%です。全体の84%がETFということになります。

将来的には米国債、金を検討

財形年金、DB(確定給付年金)、DC(確定拠出年金)は4年から10数年で全額を受け取ると資産から消えてしまいます。従って、将来的に日米欧、新興市場国のETFだけになります。つまり、地域的な資産分散を行っています。しかし、それはETF内だけですので、資産についてもETF以外に資産分散を広げたいと思っています。株式と共に重要な資産である債券についても国債を購入したいという希望を持っています。しかし、国債の金利がこれほど低ければ、買う気がしないというのが本音です。日本よりは米国債の方が利回りが良いのですが、それでも2.5%程度がせいぜいです。4%台になったら少し検討してみたいと思います。将来的には、米国債と金をそれぞれ10%程度購入することを狙っています。

今日のテーマ:投資信託の変貌

山一証券社員の助言:①投資信託はやめたほうがいい。

昭和の終わり、日本のバブルの少し前に、私はアメリカ出張の飛行機の中で山一証券の社員の方と隣り合わせたことがありました。その人とはもともとの知り合いでなく、隣同士なので話しているうちに共通の知人がいることが分かったりして話が弾みました。そこで私が、「勉強のために株を始めたいと思いますが、何かアドバイスをもらえますか。」と尋ねました。するとその方は「投資信託だけは止めた方が良い。あれは証券会社だけ儲けて、それを買った人にメリットはあまりないから。」と言われました。

山一証券社員の助言:②初心者は転換社債が良い。

「それなら、どんな商品が初心者にとって良いのですか。」と質問したところ、「転換社債が良いですよ。転換社債なら元本割れの心配はないし、もし価格が上昇したら、そこで株式に転換して売れば、利益が出る。」とのアドバイスをいただきました。そこでその教え通り、大手銀行の転換社債を100万円で買ったところ、バブル相場に乗ってどんどん値上がりしました。やがて、バブルがはじけて、70万円にまで下がりました。しかし、5年後に社債が償還されたので、100万円で戻ってきました。

ETFの登場

21世紀に入ると東京証券取引所にETFが登場しました。ETFは金融商品取引所に上場している投資信託です。この頃、銀行預金の金利、財形貯蓄の予定金利など、一般のサラリーマンが利用できる金融商品は、金利、利回りがとても低い状態でした。つまり、個人の資産運用としてはとても悪い時期でした。ETFは個別株式と違って倒産の心配がなく、個別株式に比べれば価格変動が小さいうえに、信託報酬も安いので、この商品が登場したときに、私は、とてもいい商品が登場したと思いました。しかし、私自身はそろそろ家を買う時期だったため、価格変動の激しい株式でなく、現金にしておいた方がリスクがないので、この時点でETFに投資することはしませんでした。

アメリカのバンガード社等の貢献

ETFがアメリカ、日本で広まった背景の一つにバンガード社などの信託報酬(管理費用)の引き下げ努力があったと思います。上記の山一証券の社員のアドバイスの裏には、2~3%の信託報酬の高さがあったと思います。それに比べて、1306(TOPIX連動型上場投資信託のETF)や1308などは0.1%前後ですし、リターンも現在は5%程度を期待できます。アメリカでは1990年代からETFの上場が始まっていて、しかも株式相場が順調に伸びていたので、アメリカの大衆が受けている恩恵はとても大きかったといえます。それに比べて、日本ではETFの普及がまだ十分とは言えないのと、株式相場が順調な成長を遂げていないので、ETFから受ける恩恵は限定的でした。特に、ETFでの積み立ては困難なので、積み立てに適した投資信託の登場が待望されるようになりました。

つみたてNISA

ここで金融庁が頑張って、信託報酬が安くノーロード(投資信託の販売手数料がかからないこと)の投資信託システムを強力に推進してくれました。約半世紀前に一般サラリーマンが利用を開始した財形貯蓄(勤労者財産形成貯蓄制度)のように普及してもらいたいものです。
投資信託は手を出してはいけないものから、気を付けながらもうまく利用すべきものへと変貌を遂げたように思います。隔世の感があります。しかし半世紀の時間が経ちました。

 

 

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