DCの評価額推移2019年7月

DC

DCは、Defined Contribution Plan(確定拠出年金)の頭文字です。あらかじめ毎月の掛金額を決めておき、積立金の運用成績に応じて将来の給付額が決まる年金制度。企業および個人が積立金を拠出して、従業員および個人など加入者自身が資産運用の判断(商品選択や売買の指示)をし、その成果が加入者の老後の受取額になります。

iDeCo、DC

2017年から個人が積み立てるDCの愛称を、金融庁がiDeCoとしました。このブログでいうDCは、iDeCoではなく、企業が拠出した積立金を従業員が運用し、会社を退職した後の運用状況を説明するものです。

利回り5.5%

2000年の初め頃、企業の運用する税制適格年金等の利回りが、目標としている5.5%を実現できず、各企業が毎年多額の追加投入を迫られました。そこで、運用を従業員に任せる確定拠出年期制度が導入され、企業はDCを採用しました。

9割が銀行預金

当時、従業員だった私は、「投資をしたこともない従業員に、自分の責任で運用させるのは、可哀そうではないか」と思いました。従業員は投資経験がないためでしょうか、9割が銀行預金で運用することを選びました。この割合は、わが社だけでなく、日本の企業は、どこも同じ割合で銀行預金を選んだそうです。

私は外国株式インデックスファンド

その中で、私は全額を外国株式インデックスファンドで運用する選択をしました。当時は、まだ投資信託に関するブログもなかった時代だと思いますから、自分でいうのも変ですが、素晴らしい判断だったと思います。

リーマンショック

外国株式インデックスファンドの中心はアメリカの株式ですから、2008年のリーマンショックの影響を受け、株価は3分の2に急落しました。当時の心境は明確に覚えているわけでは有りませんが、「しばらく辛抱するしかないか。」という気持ちだったと推定されます。私はこのような急落を過去2回経験したことがあります。

株式バブル

1回目は、1980年代後半、東海銀行の転換社債を100万円で購入しました。転換社債とは、株式と債券の二つの特徴をあわせ持ち、所有者が株式に転換すると株価の上昇による利益を得ることが期待できます。一方、社債のまま保有し続けると、利付債として定期的に利子を受け取ることができるほか、償還日には額面金額が払い戻されます。1980年代の株式バブルとともに150万円まで上昇しましたが、その直後にバブルがはじけて、60万円台まで下落しました。私の場合社債として持ち続けたので、5年後の償還時に100万円が戻って来ました。

ITバブル

2回目は、従業員持株会の株価上昇です。1999年、ITバブルにつられて50%上昇しましたが、その後バブルがはじけて、半額まで下落しました。

買いっぱなし

私は一度買った、ETFは生活費で補填する以外は、売却しない方針ですので、そのまま持ち続けていると、運用益が発生するという経験を繰り返しています。このことを理論で証明することはできませんが、過去数十年間、あるいは200年間のアメリカの株式相場の推移から得られた経験則に乗っているということです。

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