私の運用実績2020年9月:評価益は港区虎ノ門の63㎡新築マンション相当です

評価益は先月に比べて500万円減少しました。新型コロナウイルスによる影響は3月が最もひどく、その時に比べれば2,300万円回復しています。私は長期保有するので、利益確定はしません。従って、コロナショックで下落しても、回復しても、特に影響はありません。

厚切りジェイソンも買うだけで売ることは無いと言っています。その発言は以下の通りです。

「 買ったものは売らない

ちなみに、僕は買った株や投資信託は一生売らないつもりです。たとえば、先週は新型コロナウイルスの影響で数千万円の損を出しているんですよ。でも、来年まで待てば、おそらく元通りです。いちいち下がったから売るとなると、上がるときも逃します。」

パックンも分散・長期保有

「ハーバード大学時の学生ローンの返済を終えてから投資を始めた。1996年当時は、ドットコムバブル。2001年にドットコムバブルが崩壊したときに、紙切れになったから、売っちゃった。それ以後は、基本的にファンド。売り買いはしないと決めて、長期的に、老後に備えておく。唯一、売っていいのは、家を買うとか、もしくは緊急事態。

売ると買うタイミングを見失う

今回のウイルスショックでも、ぐっと下がってはいるけど、僕は毎日チェックしているわけではないから、今売ったりすると、また買い直すタイミングを見失うんじゃないかと思ってる。

徹底分散

がんがん分散。超分散型。外貨、ユーロ、元、円、ドル。地域分散。アメリカ、ヨーロッパ、日本、中国、そして発展途上国。で、インデックスファンド、不動産ファンド、インフラ系のファンドも持ってます。配当金は、基本的に再投資。

ファンドをメインにしてから、失敗はない?

市場原理を信じ自分を信じない

僕は投資家として、市場の原理を信じます。自分は信じない。「ウォール・ストリート・ジャーナル」や「日経新聞」は読んでるけど、僕の専門はお笑い。マーケットでの競争相手は誰かというと、毎日8時間以上、この業界で生きてる人。だから、個別の銘柄では勝負しない。ファンドというのは、勝ち組に投資して、負け組は消えていくけど、みんなが同時に消えることはない。あったとしても、また新陳代謝が起きて、マーケットが健康になる日が必ず来る。

確認は年一回

マーケットが大きくなれば、僕の老後資金も大きくなる。欲張って成功してる人もいるけど、毎日何時間もマーケット情報や持っている個別銘柄を見続けて、一喜一憂したいとは思いません。年1回、確定申告の時期に確認するだけ。」

投資の極意は長期・分散・インデックス

厚切りジェイソンもパックンも投資の極意を心得ているようです。極意というよりは、アメリカ人にとっては当たり前のことなのかもしれません。方針は、長期・分散・インデックスのようです。インデックスであれば低コストになりますから、長期・分散・低コストともいえるかも知れません。

日本で長期・分散・インデックスが普及しない理由

アメリカ人にとっては当たり前の、長期・分散・インデックスが、なぜ日本では普及しないのでしょうか。いくつか理由を考えてみましょう。

インデックスファンドETFの歴史

大多数の投資信託におけるアクティブファンド運用成果は、インデックスファンドに及ばない。このことは学界では知られていたが、バートン・G・マルキール(Burton Malkiel)が1973年の著書『ウォール街のランダム・ウォーク』(A Random Walk Down Wall Street)によって一般に広く知られることとなりました。「そうだとしてもインデックスに直接投資することはできないのではないか」という反応に対し、マルキールは「そのうちできるさ」と答えました。

世界初のインデックスファンド

1975年12月31日、バンガード・グループの創業者ジョン・ボーグルによって、初のインデックスファンドが設定された。このファンドは次第に人気を呼び、2000年にはフィデリティ・インベストメンツが運用していたマゼラン・ファンド(おそらく世界で最も著名なアクティブファンドである)を純資産額で追い越しました。

パッシブ運用のシャープレシオが上回る

金融庁が2020年6月19日に発表した資産運用業高度化プログレスレポート2020によると、シャープレシオで比較したときに、信託報酬をとる前の状態ですら、パッシブ運用の投資信託は0.42なのに対して、アクティブ運用の投資信託は0.29であり、パッシブ運用の方が投資成績が良かったのです。更に、アクティブ運用の方が信託報酬手数料が高いため、それを加味すると、パッシブ運用は0.40、アクティブ運用は0.20で、更にアクティブ運用の成績は悪くなりました。プロによるアクティブ運用は売買することでより成績を悪化させていましが、悪化させたのに手数料をもらっているという状況にあります。

401k

401k(よんまるいちけー)は、アメリカにおいて採用可能な確定拠出型の個人年金制度の一つです。退職所得補償金の積立を目的としており、そのため課税上の特典が与えられています。名前は1978年米国内国歳入法(Internal Revenue Code of 1978)の条項名(401(k))にちなんでいます。日本の確定拠出年金法は、アメリカの401kを参考に2001年に制定されたので、アメリカに遅れること23年です。

成功体験

アメリカは、401kで先行しただけでなく、確定拠出年金の制度運営に行動経済学の研究成果が取り入れられ、加入者に選択の余地を残しながら、国や事業主がその行動をより良い方向に誘導するための工夫がとられたのです。

ウォーレン・バフェットの賭け

S&P500とアクティブファンドの運用成績に関する賭けをバフェットが行い、インデックスファンドが圧勝したことで、インデックスファンドの優位性が明確になった。

マスコミ

アメリカではインデックスファンドの優位性がはっきりしたにもかかわらず、日本の経済紙、全国紙は、広告宣伝主である証券会社等に忖度(そんたく)して、相変わらずアクティブファンドの記事を多く出しています。そのため、知識・情報量の少ない個人投資家は、アクティブファンドを買い続けています。マスコミは、個人購読者のため、そして、日本国民のためにインデックスファンドの真実を積極的に広めるべきだと思います。

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