5年に1度の財政再検証(国民年金及び厚生年金の財政の現況及び見通しの作成)の年になりました。今までと違うのは、インフレが始まって、政府の財政が厳しくなってきたことです。

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公的年金「財政検証」経済成長率4ケース想定し検証へ 厚労省

2024年4月12日 17時41分 　NHK

公的年金の将来の給付水準の見通しを示すため、ことし5年ぶりに実施する「財政検証」について、厚生労働省は、長期の実質経済成長率がプラス1.6％からマイナス0.7％までの4つのケースを想定して検証を行うことになりました。

国民年金や厚生年金などの公的年金の財政状況をチェックし、およそ100年後までの給付水準の見通しを示す「財政検証」は、5年に1度行うことが法律で定められていて、ことし実施されます。

厚生労働省の専門委員会は12日の会合で、内閣府の経済財政に関する試算などを踏まえて、2034年度以降の長期の実質経済成長率の想定について、プラス1.6％からマイナス0.7％までの4つのケースを想定して検証を行う方針を決めました。

6つのケースで行った5年前の前回より少なくした一方、経済成長率をプラス0.9％からマイナス0.5％と想定した前回に比べて幅広くした形です。

財政検証は、こうした経済前提と将来の推計人口をもとに行われますが、厚生労働省は、日本に住む外国人が増えていることを踏まえ、今回新たに外国人の増加の程度によって年金財政や給付水準にどのような影響が及ぶかも検証する方針です。

検証の結果は、ことし夏ごろ公表される見通しで、来年の制度改正に向け議論が本格化することになります。

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日本の老齢年金受給開始年齢は65歳ですが、それより遅いのは、アメリカ66歳、ドイツ65歳7カ月、オランダ66歳、スペイン65歳6カ月、アイルランド67歳、イタリア67歳などわずかです。

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主要各国の年金制度の概要

	年金制度の加入対象者			老齢年金の主な受給要件
	被用者	自営業者	無業の人	受給開始年齢	最低加入期間
日本(参考）	加入義務あり	加入義務あり	加入義務あり	国民年金 65歳 厚生年金保険（※1） 男性64歳 女性62歳 （※1）	10年
ドイツ	加入義務あり	職種により、加入義務あり	一部加入義務あり	65歳7カ月（※2）	5年
英国	所得により、加入義務あり	所得により、加入義務あり	加入義務なし	男性　65歳 女性　64歳 （※3）	10年
韓国	加入義務あり	加入義務あり	一部加入義務あり	61歳（※4）	10年
アメリカ	加入義務あり	所得により、加入義務あり	加入義務なし	66歳（※5）	40四半期（10年相当）
ベルギー	加入義務あり	加入義務あり	加入義務なし	65歳（※6）	なし
フランス	加入義務あり	加入義務あり	一部加入義務あり	62歳（※7）	なし
カナダ	所得により加入義務あり	加入義務あり	加入義務なし	65歳	1年
オーストラリア	（SG） 所得により、加入義務あり （AP） 加入義務あり	（SG) 加入義務なし （AP) 加入義務あり	（SG) 加入義務なし （AP) 加入義務あり	（SG)57歳（※8） （AP)65歳6カ月	退職年金 （SG）なし 老齢年金 （AP)10年居住（うち5年は連続）
オランダ	加入義務あり	加入義務あり	加入義務あり	66歳（※9）	なし
チェコ	加入義務あり	加入義務あり	一部加入義務あり	男性　63歳2カ月 女性　62歳8カ月 （※10）	35年（※11）
スペイン	加入義務あり	加入義務あり	加入義務なし	65歳6カ月（※12）	15年（直近15年間に2年以上の納付が必要）
アイルランド	所得により、加入義務あり	所得により、加入義務あり	加入義務なし	67歳（※13）	56歳までに加入歴があること、2012年4月6日以後に退職した場合は520週（10年）および年平均10週の納付済み期間があること
ブラジル	加入義務あり	加入義務あり	加入義務なし	男性　65歳 女性　60歳 （給与所得者および都市部の自営業者の場合） 男性　60歳 女性　55歳 （農村部の労働者の場合）	60カ月～180カ月（1991年7月24日以前に初めて被保険者になった者） 180カ月（1991年7月25日以降に初めて被保険者になった者）
スイス	（BP) 加入義務あり （MOP) 所得により、加入義務あり	（BP) 加入義務あり （MOP) 加入義務なし	（BP) 加入義務あり （MOP) 加入義務なし	男性　65歳 女性　64歳	老齢年金 （BP)1年 退職年金 （MOP)なし
ハンガリー	加入義務あり	加入義務あり	加入義務なし	63歳6カ月（※14） 62歳（1952年1月1日以前生まれの者）	15年 20年（1952年1月1日以前生まれの者）
インド	（NPS) 加入義務あり （EPF) 所得により、加入義務あり	加入義務なし	加入義務なし	58歳	退職年金 （NPS）10年 退職準備基金 （EPF）なし
ルクセンブルク	加入義務あり	加入義務あり	加入義務なし	65歳	120カ月
フィリピン	加入義務あり	加入義務あり	加入義務なし	60歳	120カ月
スロバキア	加入義務あり	所得により、加入義務あり	加入義務なし	62歳139日（※15）	15年
中国	加入義務あり	加入義務あり	加入義務なし	60歳（男性および専門職の女性） 55歳（非専門職に就く給与所得者の女性） 50歳（その他のカテゴリーの女性）	15年
フィンランド	加入義務あり	加入義務あり	加入義務なし	64歳 （※16）	なし
スウェーデン	（所得に基づく年金）加入義務あり	（所得に基づく年金）加入義務あり	（所得に基づく年金）加入義務なし	（所得に基づく年金）62歳 （保証年金）65歳（※17）	なし（一部の制度を除く）
イタリア	加入義務あり	加入義務あり	加入義務なし	67歳（※18）	20年 ただし、EU域外に住む非EU市民（日本に住む者を含む）であり、1996年前に保険料納付期間がない場合には最低加入期間はなし（※19）

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定年を過ぎても働く時代になって来たのかも知れません。

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人生100年時代、何歳まで働くのが正解？

2024.2.2

人生100年時代、何歳まで働くのが正解？

国民年金制度（国民皆年金）がスタートした1961年当時の平均寿命は、男性66.03歳、女性70.79歳。かつて55 歳定年はごく普通で、法律の改正によって60歳未満の定年が禁じられたのは、1998年とわずか25年前のことなのです。

その後、私たちの寿命は延び続け、年金の受給開始も65歳に。人生が長期化することでの悩みといえば、やはりお金にまつわることではないでしょうか。若い頃から資産を形成していたとしても、仕事を辞めてからの人生が20〜30年となってくれば話は別。いつ何時、何があるかわからないのが人生です。いくらあっても安心、ということはないでしょう。

そうなると、稼ぎ続ける能力を養い、できる限り健康な状態で、長く働き続ける、というのが賢明かつ現実的な選択肢と言えます。少なくとも年金をもらい始めることができる65歳まではフルタイム、または収入源を複数持つなどして一定の収入をキープし、65歳以降も無理なく働き続けることを考えていきましょう。

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シニアタイムズ　2024.02.15

何歳まで働くのがベスト！？

多くの人が60歳を過ぎても働きたいと思っている

以下は、60歳以上の人を対象にした「何歳まで収入を伴う仕事をしたいか」を表したデータです。（※1）

※1：内閣府｜令和元年度・高齢者の経済生活に関する調査を基に作成

65歳までが25.6％ともっとも多く、70歳までが21.7％、いつまでもが20.6％と、多くの人が60歳を過ぎても精力的に働きたいと思っていることがわかります。

60歳以上の就労率は年々上昇している

では、実際に働いている高齢者はどのくらいいるのでしょうか？以下は、総務省統計局のデータによる年齢階級別の就業率の推移です。（※2）なお、この就業率とは、15歳以上人口に占める就業者の割合のことを意味します。

※2：総務省統計局｜令和5年版高齢社会白書を基に作成

60〜74歳の就業率は、2011年に比べ年々上昇していることがわかります。これは「何歳まで収入を伴う仕事をしたいか」の結果と比例しているため、今後も高齢者の就業率は伸び続けるでしょう。

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2024年4月14日のCNNの記事を読んで見ましょう。以下は拙訳です。

More people are working well past retirement age. It’s not easy

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定年を過ぎても働く人が増えている。それは容易なことではない

ホープ・マレーは、ゲームショーのプロデューサー、ハリウッドのパーティープランナー、カジノの重役など、50年のキャリアを経て2013年に引退した。

サンディエゴのコミュニティでゴルフ、ゲームナイト、ピックルボールを楽しむ生活に落ち着き、娘も近くに住んでいた。

その後、物価が高くなった。ガソリン代は1ガロン5ドル近くになり、薬代はかさみ、食料品代は増えていった。

そのため、彼女はサイズを縮小し、車の運転をやめ、ヘアカットの間隔を長くした。

しかし、いくつかの薬は買えなくなった。「ちょっと怖くなりました。お金に余裕が必要だったんです」とマレーは言う。

そこで昨年10月、80歳になったマレーは引退生活に終止符を打ち、コストコで試供品を配る仕事に就いた。

ヒールを履いてフルメイクで買い物に行く人もいれば、パジャマにスリッパの人もいる。ある人はヒールを履いてフルメイクで買い物に行き、またある人はパジャマとスリッパで買い物に行く。

「一週間おきに私の当座預金口座に振り込まれるので、すべての支払いができるのです」と彼女は時給18ドルについて語った。「私の計画では、小切手を貯蓄口座に入れるつもりだったのですが、そうはいきませんでした。生活費に使うしかなかったの」。

81歳になった今、彼女は引退生活に戻れるかどうかわからない。「いつまで働けるかわからない。いつまで働けるかはわからないわ。

マレーだけではない。

ピュー・リサーチ・センターによれば、75歳以上のアメリカ人は1964年以来4倍以上に増加し、労働力人口の中で最も急速に成長している年齢層である。ピュー・リサーチ・センターによれば、75歳以上のアメリカ人は1964年以来4倍以上に増加している。

二つの退職の物語

アメリカ人が人生の後半まで働くようになった理由はいくつかある。

人々は長生きするようになり、高齢になっても健康でいられる可能性が高くなった。

仕事の内容も変化している。「ボストンカレッジの退職研究センターの上級研究エコノミスト、ガル・ウェットスタインは言う。「それが、人々がより長く働けることに貢献している」。

ズームや、パンデミック後のリモートワークのブームも、高齢のアメリカ人が労働力に留まり続けることを容易にしている、と彼は言う。

経済政策研究所のシニア・エコノミストで退職後の安全保障を専門とするモニーク・モリッシー氏は、65歳は力仕事を必要とする仕事よりもデスクワークやリモートワークに応募する可能性が高いが、高齢労働者の約50％は依然として肉体的にきつい仕事に就いていると述べた。

しかし、多くの人々にとって、黄金期まで働くということは、単に仕事をやめて屋根のある生活を維持するのに十分なお金がないということに帰結する。

「これは2つの退職の物語なのです」とモリッシーは言う。多くの高齢のアメリカ人が、人生の後半になっても自分の意志で良い仕事に就いている一方で、自分の居場所を見つけるのに苦労している人もいる。

社会保障庁の調査によれば、高齢者の4分の1以上にとって、社会保障費は依然として収入の約90％を占めている。

しかし、介入がなければ、社会保障信託基金は2030年代半ばまでに枯渇し、退職者が期待する給付の一部しか支給されなくなる。議員たちは、この問題をどのように解決するかについて、数十年にわたる政治的膠着状態に直面してきた。

長年にわたり、退職年金制度は65歳までに退職することを奨励する年金から発展してきた。1980年代半ばには、民間部門労働者の約半数がいわゆる確定給付型年金に加入していたが、2022年には15％しか加入していなかった。

残っているのは401(k)で、民間企業労働者の68％が加入しているが、利用しているのは50％に過ぎない。

必要なものは何でも

しかし、年金でさえ十分でないこともある。

ハイディ・ブロックウェイ（66歳）は、コビッド・パンデミックの直前、2019年に30年間勤めた早期教育のキャリアを引退した。彼女は勤めていた学区からわずかな年金をもらっていたが、それだけでは不十分だとすぐに気づいた。

彼女はその後2年間、求人に応募しては壁にぶつかる日々を過ごした。

「過剰とまではいかなくても、申し分のない資格のある仕事に応募していたのですが、何度も何度も落とされてばかりでした」と彼女は言う。

「ロサンジェルスでの仕事をあきらめました。妹と甥が住むフロリダ南東部に夫と引っ越した。

「そこならもっとチャンスがあるんじゃないかと思って。それに、年配者にも少しは優しい経済状況かもしれない」と彼女は説明した。

フロリダで11ヵ月間探した後、ブロックウェイは近くの幼稚園で補助員の仕事を紹介された。

「今は時給13ドル40セントで、掃除、トイレ掃除、モップがけ、ゴミ捨てをしています。と彼女は言った。「私は30年間早期教育の教師でした。今は幼稚園の掃除です。でも、食料品は買えるわ」。

米国の失業率は3.8％と歴史的な低水準に近く、雇用主は以前は雇用ラインの最後尾にいた人々にも目を向けている、とモリッシーは言う。しかし、高齢者は雇用ブームから取り残されがちだ。

「特定の労働者にとっては、特に好調な市場です。転職する人、若い労働者、大卒でない労働者です」。年配の労働者は転職しない傾向があり、大卒である可能性が高い。

高齢者が就く仕事の多くは、減給や福利厚生の欠如を伴うものだと彼女は言う。

エイジズムに立ち向かう

米国では、年齢を理由に高齢労働者を差別することは違法である。雇用における年齢差別禁止法（ADEA）は、職場における40歳以上の人に対する年齢差別を禁じている。

しかし、立証責任は高く、高齢の求職者が年齢を理由に役割を得られなかったことを証明するのはさらに難しい。

AARPの最近の調査によると、50歳以上の成人の約3分の2が、高齢者は職場で差別を受けていると考えている。そのうちの90％近くが、年齢差別は日常茶飯事だと考えている。

ボブ・ヴォーンは今年6月に65歳になるが、63歳のときにITコンサルタントの職を解雇されて以来、仕事を探している。

「すぐに面接を受けた。多くの面接官が彼の経験を賞賛し、仕事を紹介することに興味を持ったようだ。しかし最終的には、どれも同じようなコメントの繰り返しで終わったという： 私たちは違う方向に進むことに決めました」。

「八百ポンドのゴリラは、私が64歳半だということだと思う。そして、私の同僚が言うように、年齢差別が横行している。」

リタイアメント・リサーチ・センターのウェットスタイン氏によれば、研究者たちは、同じ履歴書を雇用主に送り、応募者の年齢だけを変えるという、いわゆる「監査研究」を行った。年齢が高い応募者ほど、採用通知が来る回数が少なかった。

「年配者を雇いたくないという年齢差別もあるかもしれません。雇用主が、高齢者は生産性が低い、あるいは利益が上がらない、と心配しているのかもしれない。」

リタイアメント・リサーチ・センターは、高齢労働者の生産性が全体的に低いという証拠は発見していない。しかし、より高い収入と高い医療費が期待されるため、より高収入であることがわかった。

ヴォーンは妻のメアリー・スーザンと高校時代に知り合ったが、15年前の同窓会まで恋愛関係にはならなかった。二人は意気投合し、6週間後に結婚した。

結婚して31年、ふたりは子どもを育て、孫の面倒を見、4人の両親を引き取り、定年まで両親を支えた。出費はかさむが、ボブの仕事とメアリー・スーザンのアーティスト兼ブロガーとしての仕事がふたりを支えていた。

2022年にヴォーンが解雇されると、一家はノースカロライナ州シャーロット近郊の自宅を売却し、アッシュビルの娘と生まれたばかりの孫の近くにあるアパートメントにダウンサイジングした。

いずれはブルーリッジ山脈に購入した3エーカーの土地に家を建てる計画だった。

しかし、仕事はなかなか手に入らず、お金もなかなか手に入らなかった。「金利が暴騰し、インフレになり、そのようなことが起こるとは知りませんでした。「それで急ブレーキを踏んだんだ」。

彼らは8月に賃貸契約が切れるまでアパートから出られず、家賃を払うのに苦労している。「メアリー・スーザンは言う。「家を売ったときには、家賃と倉庫代がいくらになるかは予想できませんでした。「毎月の出費は、自宅の住宅ローンよりも大きいのです」。

彼らはまだ家を建てるつもりだ。しかし、お金を節約するために、自分たちでやろうと考えている。

高齢労働力への適応

ダイアン・ライターは72歳で、仕事を探している。

「残念ながら記憶力は以前ほど良くないので、選択肢は限られています。「自分がどこから来たかを知っているだけに、とても悔しいです」。

レイターはキャリアの大半を、亡き夫とともにシカゴ周辺でブックフェアを運営していた。2010年代初頭にアマゾンが彼らのビジネスに大きく食い込むと、彼女は地元企業の買掛金の仕事を始めた。

今、彼女は自分に合った仕事を見つけるのに苦労している。

「退職できない立場になるとは思ってもみませんでした。不幸なことです」。

世界経済フォーラムによれば、これまで以上に多くの人々が自活のために長く働く必要があるため、職場は高齢労働者のニーズに適応し始める必要がある。労働者の健康とウェルネスはこれまで以上に重要になり、テクノロジーの変化に伴う労働力の再教育への投資も必要になるだろう。定年退職への移行をスムーズにする新しいハイブリッド・ワークのモデルを構築する必要がある。

ブルッキングス研究所の研究者たちは、最近の報告書の中で、「高齢者を労働力として維持するには、この問題を世間に知らしめる以上のことが必要である。高齢労働者のためのビジネスケースを作るための大規模な公共教育キャンペーンのための政治的および雇用主の支援が必要である」、と彼らは言った。

一方、レイターの子供と孫は近くに住んでおり、家族によるサポート体制は整っている。彼女はまた、絵を描くことに情熱を見いだし、いくつかの作品を販売している。

「とても充実した人生です。でも、貯金はあまり残っていない。ほろ苦いわ。ちょっと怖いから、何かしなくちゃいけないの」