買い時が近づく
日米を始め、世界の株式が低迷から抜け出して、上昇する時期になってきたかもしれません。世界の株式相場に影響を与える最大の要因は、アメリカの物価に基づく利上げで、それが景気を左右し、株価を変動させます。しかし、株価は実際の景気変動よりも半年から１年前に結果を先取りしますので、今年中にはアメリカ株価が上昇するという見方もあります。
VOOの投資原資はあるのだが・・・
私は現在、USMMFが溜まってきているので、そろそろETFを買い始めたいと思っています。買う予定銘柄はVOO(アメリカバンガード社のS&P500のETF)です。新興国のVWOについては将来の成長が魅力的ですが、今年ではなく、５年後ぐらいに検討を始めても間に合うのではないかと考えています。
日本、アメリカ、ヨーロッパ、新興国の過去１年間のETFチャートを確認します。
日本：１３０６(TOPIX連動型上場投資信託(ETF))：ボックス相場です
アメリカ：VOO(アメリカバンガード社のS&P500のETF)：底を這っているようです
ヨーロッパ：VGK：底を打ったかもしれません
新興国：VWO：底を打ったかもしれません
株式相場のことはよくわかりませんが、今年から来年にかけ、数回に分けてVOO(アメリカバンガード社のS&P500のETF)に投資しようかと思います。しかし、私は怠け者なので、実行できる自信はありません。
何時購入すべきかについてUSA TODAYの２０２３年１月１８日の記事を読みましょう。以下は拙訳です。
インフレは冷え込み、金利はピークに。株式と債券を再び購入する時期なのか
インフレはようやく冷え込み、金利は間もなくピークを迎えるかもしれない。つまり、不況の可能性がある今こそ、再び市場に飛び込む好機かもしれない、と一部のストラテジストは言う。
昨年は40年ぶりの高インフレと1980年代以降で最も積極的な連邦準備制度による利上げが人々のポートフォリオに大きな打撃を与えた。通常は逆方向に動く株式と債券が同時に急落したため、株式60％、債券40％、つまり60/40という古典的な分散ポートフォリオは崩壊し、投資家は逃げ場を失ってしまった。モーニングスターの米国中位ターゲット・アロケーション・インデックス（60/40配分ポートフォリオのベンチマークとして設計）は15.3%の損失で、2008年以来最大の年間損失となった。
しかし、2023年は異なる軌道にあり、投資家に退職金残高の回復を開始する希望を与えている、とも言われています。
オンライン証券・先物取引会社トレードステーションのマーケット・インテリジェンス担当副社長、デビッド・ラッセル氏は「全体として、インフレの振り子は戻っている」と指摘する。「債券市場はそれを見ているし、株式市場もそうだ。債券市場も株式市場もそれを理解しており、60/40戦略全体が再び動き出す可能性がある。特に債券とS&P、ナスダックに資金が流れ込んでいるのがわかります。」
昨年起こったこと
インフレが40年ぶりの高水準に達したとき、FRBは昨年、インフレを抑えるために、3回連続の0.75ポイントの超大幅な引き上げを含め、短期基準FF金利を合計425bpも大幅に引き上げた。金利の上昇は、消費する人々や企業が将来の収益拡大のために投資するための借入コストを増加させ、需要や経済、インフレを鈍化させる。
金利が上昇すると、古い債券の価値が下がるため、債券価格は下落します。そのクーポンの支払いは、市場で高い金利で提供されている新しい債券よりも低くなっています。
高インフレと積極的な利上げの組み合わせは、株式と債券が同時に急落するという珍しい事態の舞台を設定した。
投資会社のブラックロックは昨年、「1929年までさかのぼると、株価が下がったときに債券が上がらなかった年は3回しかない」と報告書に書いている。最後にそうなったのは1969年だという。
2023年は異なる軌道にあり、投資家は退職金の残高を再構築し始めることができる希望を持つことができる、とも言われている。
もし不況になったら？
おそらく、それは重要ではないでしょう。
コモンウェルス・ファイナンシャル・ネットワークのポートフォリオ管理部長、ピーター・エスセル氏は、「あまりにネガティブなセンチメントが多いので、不況はすでに織り込み済みと感じられるほどだ」と語った。「これは、最も過剰に予測された不況である。人々はある種麻痺しているのだと思う」。
CNNの世論調査によると、アメリカ人の4分の3はすでに昨年秋に不景気だと考えていた。第4四半期のAICPA Business and Industry Economic Outlook Surveyでは、51％の企業幹部が米国経済はすでにリセッションに入っているか、新年までにはそうなるだろうと回答している。
人々はすでに最悪の事態に備えているため、エセルは「通常、株価は不況の60％ほどで底を打つが、今回はもっと早く底を打つだろう、あるいはすでに打っていると思う」と言う。最近のデータでも、景気は鈍化しているが、不況にはならないか、浅い可能性があると言うエコノミストもいる」。
2023年、投資家にとってどのような意味を持つのか
インフレ率がこれまでと同様に低下傾向を続け、FRBが予想通り利上げを一時停止し、すべての悪材料が織り込まれたならば、再び市場に飛び込む時である、と一部のストラテジストは述べている。
「金利とインフレの最終的な方向性がより明確になったのです」とエセルは言う。予測不可能なことが市場を混乱させるのであって、FRBが利上げを停止する水準はそれほど重要ではない、と彼は言う。
また、経済が後退した場合、FRBは2023年の後半に金利を下げ始める可能性があり、そうなれば経済が活性化すると言うストラテジストもいる。CMEのFedWatchは、投資家が年内の各政策会議でFF金利がどの程度になると考えているかを示すツールだが、11月に4分の1ポイントの利下げが行われるというのが大方の見方で、このような見方を反映している。
投資対象として有望なもの
10年物利回りがピークに達したか、あるいはピークに近づいていることから、「住宅関連銘柄に強さが見られるだろう」とラッセルは述べています。「ホームビルダーは非常に強いだろう。国内には、構造的に非常に強い住宅需要があるのです」。
また、鉄鋼メーカーや金属メーカーなど、業績が低迷しているものの、インフラ事業による追い風を受ける可能性のある企業にも好感している。
さらに、投資プラットフォーム「マグニフィ」のジェネラルマネージャー、ジョン・クラフ氏は、「昨年は住宅価格の高騰と金利の高さが相まって買い控えが起きたが、住宅価格が下がれば、将来金利が下がったときに借り換えられるという期待から、購入意欲が高まるだろう」と指摘する。不況になれば、住宅価格の下落が始まる可能性があるという。
債券もまた、やはり退職後のポートフォリオに適している。モーニングスター・リサーチ社のマルチアセット・レーティング・ディレクター、ジェイソン・ケファート氏は「利回りがかなり高くなった今、債券はより魅力的になったと思う」と話す。
分散投資を忘れずに
投資対象が何であれ、分散投資は、市場が少しずつ上昇する場合や、他のストラテジストが考えるように、株式市場がまだすべての悪材料を織り込んでおらず、下落する余地がある場合に備えて、ボラティリティを乗り切る鍵となります。
モルガン・スタンレーの米国株ストラテジスト、マイケル・ウィルソン氏は、企業の業績予想はまだ低すぎると指摘し、ほとんどの人が準備不足のまま株価が下落することを示唆している。
しかし、ここで伝統的な60/40ポートフォリオが役に立つと、強気のストラテジストは言う。
昨年は60/40のポートフォリオがうまく機能しなかったが、それは異常なことだったと彼らは言う。今年は債券の利回りが高いので、債券は投資家に利益をもたらし、今年の株価の下落を補うのに役立つ。
「リスクは徐々に正常な状態に戻りつつある」とラッセルは言う。「3年間の激しい乱高下を経て、平衡状態に戻りつつある。直線ではないが、経済は正常な状態に戻りつつある」。
それでも心配なら、ストラテジストはドルコスト平均法を勧める。「同じ証券に長期にわたって定期的に投資することで、証券に支払う価格を平均化するのです」と、クラフ氏は言う。そうすれば、市場の下落を確実に利用でき、高値で買う心配もない。