金融庁のリスク性金融商品に関するアンケート2

◎今日のテーマ:金融商品の選び方、相談

金融庁の調査結果によると金融商品の選び方は以下の通りです。なお、ここでいうリスク性金融商品は、外貨預金、仕組預金、投資信託、貯蓄性保険(終身保険や個人年金保険、養老保険など貯蓄性を重視した保険)、仕組債・外貨建て債券、株式(含む 自社株式、従業員持株)を指します。

① 2割は、リスク性金融商品を自分の判断だけで選定。

② リスク性金融商品の選定に際し、4割は、金融機関の担当者に相談。その内訳として、3割は、最終、自分で選び、1割は金融機関の担当者にほぼ任せると回答。

①のように、リスク性金融商品を自分の判断だけで選定するのは良い姿勢だと思います。

山一証券社員のアドバイス

私は1980年代にアメリカに出張する際、山一証券の社員と隣の席になりました。その人とは共通の知人がいたので、本音のアドバイスをしてくれました。その時私が「株式などの勉強をした良ければ、どんな商品を買ったら良いか、と質問しました。すると、「投資信託だけはやめた方が良い。あれは証券会社だけ儲かって、顧客は損をするから。買うのなら、転換社債が良い。株式が値上がりするときは一緒に上がるし、もし株式の価格が下がっても、5年後には額面で戻って来るから。」とアドバイスしてくれました。

バブル時代の転換社債

そこで東海銀行の転換社債を購入しました。折しも、バブルの上昇基調の時代だったので、株価は短期間で1.5倍になりました。しかし、やがてバブルがはじけて株価はどんどん下がりました。しかし、数年後には額面で償還されるので、3割減ぐらいでとどまり、満期時には額面100万円が戻って来ました。良い勉強になりました。

証券会社の薦める投資信託は買わない

証券会社の窓口にいる販売員に相談すれば、投資信託を勧められるでしょうけど、そうすれば証券会社に手数料が落ちたでしょうし、私はバブル崩壊後の投信価格下落で損をしていたでしょう。証券会社担当者の推奨は聞いてはいけないのです。身近で信頼できる人なら相談しても良いのかという疑問が残りますが、どこまで信頼できるか分かりませんし、知識が十分にあるかどうかも分かりません。基本は自分で調べ、考えることが大事だと思います。

② のように、金融機関の担当者に相談することはすべきではありませんが、1割の人は金融機関の担当者にほぼ任せる、と回答しました。

現代人ならETFかインデックスファンド

この人たちは、「自分の資産を減らして、金融機関の担当者の給料を払ってあげる。」と言っているようなものです。1980年代以前のように、インターネットも発達しておらず、良い金融商品もなかった時代とは異なり、現在はETFやインデックスファンドをインターネットなどで買える時代です。仮にSBI証券や楽天証券などのネット証券を使わなくても、野村證券や大和証券で低コストの商品を買えます。売買手数料や外国為替手数料はネット証券に比べて少し割高ですが、10年、20年と保有し続けるのであれば、大きな損にはなりません。大きなリターンを得ることができます。私は10年で資産が2倍近くになりました。

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