確定拠出年金の推移です。

運用歴20年

2001年から企業型確定拠出年金を開始し、退職により2010年から自分で運用しています。

信託報酬の安い商品を扱っている運用管理会社

2018年に、運用管理会社をみずほ銀行から野村證券に変更しました。私のように、会社を退職して運用管理会社を変更された人は、現在運用している銘柄の信託報酬と、野村證券、SBI証券などの銘柄の信託報酬を比較して、大きな差があれば、会社を変更した方が良いかも知れません。特に私は75歳から受け取りを始めて20年間の長期で受け取る予定なので、信託報酬の小さな差が受取総額に大きく影響する可能性があります。

外国株式インデックスファンド

私は、確定拠出年金を全額、外国株式インデックスファンドで運用しています。国内債券、外国債券、国内株式、外国株式の中で、期待リターンの最も高いのが外国株式です。

GPIFが2018年度末時点の基準に基本ポートフォリオを検証した際の数値は以下の通りです。

リスクが同じでリターンは違う

外国株式の期待リターンが約8％です。国内株式は5％強ですが、両方ともリスクは25％です。この図から考えると国内株式の割合を少なくして外国株式を大目に保有した方がよさそうです。しかし、すべて外国株式で良いかというと、そうではなく、一部は国内株式を持った方が、リスク・リターンを考えると良いのです。この図では、外国債券と国内債券も載っていて、リスク分散を考えると、両資産を保有した方が良いということになります。

GPIFと個人の資産運用は異なる

しかし、この図は、GPIFの資産運用のための数値であって、個人投資家のためのものではありません。

株式ETF等は両方とも同じ

外国株式や国内株式は個人投資家も、SPY(アメリカSPDRのS&P500のETF)、1306（TOPIX連動型上場投資信託（ETF））等のETF、＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ外国株式インデックスファンド」などのインデックスファンドを購入することができますが、超低金利時代においては、適当な銘柄が無さそうです。

個人にとって株式ETF等は金融資産全体の中の一部

そして、もう一つ考えるべき状ようなことがあります。GPIFの運用する資産は、全体で160兆円ありますが、それですべてなのです。一方で、私の使える資産は、現在保有する資産と、将来にわたって受け取る資産の両方なので、全体としてどう最適化するかを考えるべきなのです。

厚生年金受給総額は6,000万円

将来にわたって受け取り資産とは、厚生年金で受け取る資産です。毎月20万円ずつ受け取るとすると、年間で240万円、25年間で6,000万円になります。この金額は、マクロスライド制度によって、実質金額は2割程度減少することが見込まれていますが、リスクはありません。私の場合は、それ以外に確定給付年金を今後15年間にわたって、総額1000万円を受け取ることにしています。

ETF等で思い切った運用をすると2倍

すると、全体のバランスから見て、それ以外の金融資産については、できるだけ株式に基づく、ETFやインデックスファンドで運用する方が効率的だと考えています。実際に、過去10年間、このような考え方に基づいて運用してきた結果、資産評価額は2倍になりました。

確定拠出年金で銀行預金は非効率

それに対し、私の勤めていた会社の9割の人が、企業型確定拠出年金を銀行預金で運用しました。銀行預金では、金利が付きませんから、確定拠出年金を利用するメリットがありません。自分の金融資産は自分で守らないと、誰も守ってくれません。せっかく良い制度があっても、それを利用しないことには、宝の持ち腐れです。

現在GPIFが公表している期待リターンは以下の通りです。

期待リターン（名目リターン）

短期金利	国内債券	外国債券	国内株式	外国株式
0.6%	0.7%	2.6%	5.6%	7.2%

期待リターン（実質的なリターン：名目リターン－名目賃金上昇率＜2.3％＞）

短期金利	国内債券	外国債券	国内株式	外国株式
-1.7%	-1.6%	-0.3%	3.3%	4.9%

リスクは以下の通りです。

【 リスク（標準偏差）】

	国内債券	外国債券	国内株式	外国株式	賃金上昇率
標準偏差	2.56%	11.87%	23.14%	24.85%	1.62%

【 相関係数 】

GPIFの資産ごとの相関係数表です。

	国内債券	外国債券	国内株式	外国株式	賃金上昇率
国内債券	1.000
外国債券	0.290	1.000
国内株式	-0.158	0.060	1.000
外国株式	0.105	0.585	0.643	1.000
賃金上昇率	0.042	-0.010	0.113	0.099	1.000

リスク・相関係数については、バブル崩壊後の過去25年間における政策ベンチマークの年次データを用いて推計を行ったものです。

＋1～－1

相関係数は +1 から -1 までの範囲で表され、+1に近づくほど値動きが連動する傾向が強く、逆に-1に近づくほど逆の値動きをする傾向が強いことを示します。無関係な値動きの場合は、ゼロに近づきます。

外国株式と国内株式は0.643

国内債券と国内債券は同じものですから、全く同じ動きをし、相関係数は1となります。外国株式と国内株式は0.643ですから、多少は分散化による価格変動を抑えることができます。過去においては、株式と債券は逆の動きをするという理論説明もありましたが、現在のような金余りの時代には、株式であろうと、債券であろうと、何にでも投資する時代ですから、外国株式は外国債券と比較的似たような動き（0.585）をしています。