◎今日のグラフ:2017年9月までの連れ合いの運用実績
2017年9月の連れ合いのポートフォリオ
最近3か月は、売買をしていませんので、ポートフォリオに特段の変化は有りません。
2017年9月までの連れ合いの運用実績は引き続き過去最高を記録しました。
連れ合いは、「実際に売って利益確定しなければ、ただの評価益に過ぎない。」といつも言っています。この発想は、価格変動が激しく、最悪の場合倒産して株式価値がゼロになってしまうような個別株式の場合には、当てはまる考えですが、ETFや積立のインデックスファンドを長期保有する場合には、あまり良い考えではないと思います。
ETFを長期運用する場合には利益確定する必要なし
1306(TOPIX連動型上場投資信託のETF)やSPY(アメリカSPDRのS&P 500の ETF)のようなETFの価値がゼロになることは有りません。長期にわたる運用では、ETFなどは価格が上昇する可能性が極めて高いので、売らずに持ち続けることが最も賢い方法だと思います。それを実現したのが、昨年の日本のTOPIXや日経平均だったと思います。そしてアメリカのS&P500も同様です。例外は、日本の1990年ごろのバブル崩壊でした。そしてあの時のようなとんでもないことが、今後は起きる可能性は低いので、ETFや、積立のインデックスファンドは長期に保有し続けることが肝要だと思います。ただし、近い将来、現金支出が確実にある場合などは、必要に応じて利益確定することも必要でしょう。
◎今日のテーマ:ETFによる運用のハードル①
私は、1306(TOPIX連動型上場投資信託)、SPY(アメリカSPDRのS&P 500の ETF)などのETFに投資することによって、良好な成績を収めることができています。そしてこの方法は、特別な才能も、知識も、経験もいらないので、読者の方々の参考になるように紹介を始めました。しかし、この方法はあまり普及していないのではないかと考えています。なぜこのような簡単な方法が普及しないのか、そのハードルは何か、そのハードルを低くするにはどうすればいいのかを、今後少しずつ考えてみたいと思います。
一般の人は、1306(TOPIX連動型上場投資信託)、SPY(アメリカSPDRのS&P 500の ETF)を知らない。
投資信託と聞いて自分の大切な資産を託したいか、ETFという聞きなじみのないものを虎の子の退職金で買いたいと思うか、ということは資産運用を始めるにあたって、最も重要な問題です。
30年前の山一証券社員のアドバイス「投資信託だけは止めた方がいい。」
私は約30年前に、サンフランシスコ行きの飛行機で隣に座った山一証券の社員に「勉強のために株を始めたいけど、何がいいですか。」と聞いたことがありました。その人は「投資信託だけは買わない方が良い。あれは、証券会社が儲けるだけで、投資家は損をするから。」と言われました。それを聞いたので、私は投資信託は買ったことが有りませんでした。
30年前の投資信託と今のETFは全く違う
ここで少し解説をする必要があると思います。私がこのブログで紹介しているETFも投資信託の範疇に入ります。そして、投資信託の中でもパッシブの部類に入り、インデックスファンドと呼ばれるものの一つです。この山一証券社員が言った投資信託は、私の紹介しているETFでは有りません。30年ほど前には、ETFは日本でもアメリカでも、まだ登場していませんでした。日本で1306が登場したのは2001年、アメリカでSPYが登場したのは1993年ですから、上記の山一証券社員が1980年代に言った投資信託は、基本的にアクティブファンドで、信託報酬が2~3%以上の商品でした。しかも証券会社の営業マンはその信託報酬を売買する営業をして、売買手数料を稼いでいたのでした。それでも証券会社の顧客が信託報酬を買っていたのは、それ以上の運用利回りがあったからです。30年前というと、日本の高度成長時代は終わっていましたが、まだ経済成長していた時代だったのでした。ですから2~3%のコストは十分に吸収できたのでした。
アクティブファンドはコストが高いうえにリターンでなかなかパッシブに勝てない
当時主流だった投資信託はアクティブファンドでした。リターンの面でもアクティブファンドはパッシブファンドにはなかなか勝てず、コストも高いというのは現在では常識のように語られていますが、当時は一般投資家は知らなかったようようです。
アメリカにおけるSPYの純資産額は約30兆円、日本における1306の純資産額は5兆円の規模で、アメリカと日本で第1位のシェアを占めています。SPYの信託報酬は0.0945%、過去3年間の運用実績は9.42%。1306の信託報酬、過去3年間の累積騰落率は26.6%です。
ETFが雑誌であまり取り上げられないのは、証券会社にとって儲からない商品だから?
これらの情報は残念ながら、一般の人々にはあまり知られていません。雑誌でETFが取り上げられることも少ないのが実情です。ETFは、広告があまりないので、出版社が儲からないからでしょうか。それは逆に言えば、コストがかかっていない、投資家にとって好ましい商品だということの裏返しだと思います。この2商品が日米のマーケットで、ナンバーワンとして今後とも活躍することを期待しています。