１０数年前の元金約１億円は現在3.5倍の3.5億円に
私は現在、国内、海外のETFを中心に資産運用をしています。１０数年前の元金約１億円は、現在3.5倍の3.5億円に増えました。基本的には、買った後はそのまま持ち続けます。つまり、デイトレーダーや、ファンドマネージャーのように、企業業績、業種動向、為替などの情報を集めませんし、ETFの売り買いもしません。私は、日経新聞も、朝日、読売などの新聞も読みません。NHKのテレビニュース、日経CNBC、日経の電子版(ホームページと無料版）、ロイターなどだけです。
買いっ放し
個人投資家が、楽に株式で資産を増やすコツは、バイ・アンド・ホールド、Buy and Hold、日本語に訳せば、「買いっ放し」だと言われています。私は、その方法を、実践しているのです。
ETFかインデックスファンドか？
私が「買いっ放し」にしている商品の多くは株式ETFですが、インターネットなどを見ると、株式インデックスファンドが推奨されている場合が多いようです。
投信ブロガーが選ぶ！ Fund of the Year
例えば、今年も1月に「投信ブロガーが選ぶ！ Fund of the Year 2023」が発表になりましたが、このランキングは、若い投資家などから注目を浴びています。しかし、ここで上位に入る銘柄は、ほとんどがインデックスファンドで、VT（バンガード社の全世界株式ETF）以外はあまり注目されていません。
どちらも良い
株式ETFより株式インデックスファンドの方が良いのでしょうか。そうではありません。どちらも良いのです。何が良いかというと、どちらも低コストなので、個人投資家が安心して投資できる商品という意味でよいのです。以前は、株式ETFの方が低コストだったのですが、最近はインデックスファンドの低コスト化が進み、あまり差がなくなって来ました。
投資方法によって使い分ける
しかし、投資の仕方によって、多少の差が出ます。それぞれの特徴を表にまとめました。なお、ここでいう株式インデックスファンドは、野村証券で扱っている信託報酬の高いものではなく、ニッセイ外国株式インデックスファンドなど、低コストのものです。
| 株式ETF | 株式インデックスファンド | |
| コスト(購入手数料） | 0.05～1％ | 0% |
| コスト(信託報酬） | 0.1%以下 | 0.1%以下 |
| リターン | 年率10％程度 | 年率10％程度 |
| 純資産額 | 数兆～数十兆円 | 数千億円～数兆円 |
| 購入者の年齢層 | 中高年 | 前年代 |
| 購入金額 | まとまった金額 | 少額でも可能 |
| 毎月の積立 | あまり向かない | 向く |
NISA
NISAには、株式単位で売買するETFよりも、円単位で取引する株式インデックスファンドが断然適しています。また、低コストインデックスファンドの取り扱い銘柄に難のあった野村證券も、NISA専用としてｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ 全世界株式（オール・カントリー）などを扱い始めました。
購入手数料はインデックスファンドが安い
購入手数料は、株式と同じなので、野村證券(対面証券会社）では約１％、野村ネット&コール0.1%、SBI証券(ネット証券)では０．０５％なので、0％のインデックスファンドの方が有利です。なお、SBI証券では一部の銘柄について手数料を無料にしている場合があります。
価格引き下げ競争でインデックスファンドのコストが低減
信託報酬は、かつてETFの方が安かったのですが、インデックスファンドが、激しい価格引き下げ競争を繰り広げた結果、両者の差は縮まって来ました。
リターンは10％超
年率リターンについては、最近は国内、国外とも10％を超えています。もちろん株式への投資ですから、確定利回りでなく、過去の平均をもとにした、今後期待されるレベルのリターンです。
規模は一桁違う
純資産総額は、銘柄コード1306、SPY(アメリカSPDRのS&P500のETF)などが数兆円なのに対し、インデックスファンドは数兆円ですから、規模は一桁違います。規模は大きい方が安心感があり、あまりに小さいと繰り上げ償還になる恐れがありますが、最近は主要なインデックスファンドも急成長しているので安心です。
コスト(信託報酬） 0.1%以下、純資産総額１兆円以上
私は、株式ETFを買う基準として、コスト(信託報酬） 0.1%以下、純資産総額１兆円以上と決めています。インデックスファンドの中には、その規模に達していないものもありますが、株式インデックスファンドは順調に成長しているので、かなり多くの銘柄が1兆円を超えると思います
購入者の年齢層
年齢層に関するデータを見たことはありませんが、ETFは対面証券でも購入可能で、まとまった金額が必要であることを考えると、おそらく、中高年の方が多いと想像されます。また、年に１回分配金が支払われるので、生活費の足しにしたり、お小遣いとして利用できます。若い人たちは、毎月、給料という収入があるので、分配金については自動的に再投資して、将来のために資産を増やすインデックスファンドの方が向いているでしょう。
外国税額控除
外国株式ETFは確定申告時に外国税額控除を申請しないといけませんが、この手続きは結構難しく、税務署職員にパソコン入力をお願いしているのですが、毎年のように間違っています。インデックスファンドは、国税が自動で計算してくれるので、そのような申請は不要です。この点では、インデックスファンドがお勧めです。
外国株式ETFのメリット
可能性は低いのですが、今後ハイパーインフレになった時には、日本国籍のインデックスファンドに何らかの法的措置が講じられ、個人資産が政府に没収される可能性がないとは言えません。その点、外国国籍の外国株式ETFは、少し安全な資産だと思われます。昭和21年に、預金封鎖や資産税課税があったことを知る日本人はほとんどいません。この時、日本政府は個人の財産を守るのではなく、没収したのです。
購入金額
一回当たりの購入金額は、ETFは株式と同じなので、数十万円から数百万円単位で買うことになるでしょう。一方、株式インデックスファンドは、１円単位で購入できます。
毎月の積立
購入金額が自由にできるインデックスファンドの方が便利です。
私はNISAと確定拠出年金も全て野村証券
私は、株式ETFを中心に資産運用していますが、そのほかにNISAと確定拠出年金を利用しています。それらは全て野村証券で運用しているのですが、これらのうち、NISAと確定拠出年金については、ETFでなくインデックスファンドです。野村證券の場合、この二つについては、低コストの商品を用意しているので、ネット証券に比べて、大きなハンデはありません。ただし、やはりネット証券の方が少しだけ低コストです。