10年前のNISA
NISAの制度は2014年から始まったのですが、私は制度を良く理解していなかったので、１年目はパスして翌年の2015年に始めました。この当時のNISA制度は5年間の期限付きで、もし5年後に元本割れしていると、特定口座で損益通算ができないというひどい制度でした。そこで、NISAで１３０６（TOPIXの株式ETF）を購入した後、2～3年後に全額売却しました。
つみたてNISA
2018年から始まったつみたてNISAは期限が20年間なので、安心して積み立てることができました。
無期限のNISA
今年から始まった新NISAは、無期限の制度なので満額を積み立てています。
グラフを見ると、2018年から2020年前半までは、ほとんどプラスマイナスゼロでしたので、そこから見ると2024年前半の利益は、少し異常だったと思えます。
あまり、一喜一憂せず、のんびり積み立てることが肝要です。
年率リターンは、始めたばかりの時はマイナスになることもありましたが、最近は落ち着いてきました。10％まで行かなくても、それに近い数字が期待できそうです。
FIRE
アメリカでは、FIRE、つまり早期退職して自立することが流行のようです。2024年7月31日のBUSINESS INSIDER PERSONAL FINANCEの記事を読んで見ましょう。
5 mistakes a financial planner says too many people make when retiring early
ファイナンシャル・プランナーが語る、早期退職時に犯しすぎる5つの間違い
早期リタイアしたいので、ファイナンシャル・プランナーにどんな間違いに気をつけるべきか聞いてみた。
彼によると、退職後の納税と医療費について明確な計画を立てることが重要だという。
50代前半でリタイアする場合、その年齢で払い戻しがない口座のプランも必要です。
昨年35歳になったとき、私が一番重視したい経済的目標は早期リタイアだと決めた。自分の家計を見直した結果、15年以内にその目標を達成できるような状態にはないことに気づいた。借金はなく、退職金も毎月積み立てていたが、戦略に従っていなかった。
軌道に乗せるため、私は公認会計士であり公認ファイナンシャル・プランナーでもあるライアン・ネルソンと、早期リタイアを試みる際に陥りがちな間違いについて話をした。私たちは、前もって計画を立てることで、これらの災難を避ける方法について話した。
1. 税金対策に積極的に取り組まない
リタイアメント・プランニングについて考えるとき、私たちはしばしば、いかにしてお金を貯め、運用し、増やしていくかについて考える。しかし、ネルソンによれば、彼がよく目にする間違いは、税金対策を戦略的に考えていない人たちだという。
所得認識の最適化とは、退職後の数年間、退職金口座からの所得を自主的に認識することである。
「この戦略により、税引前口座にある資金を、税効率の良い方法で、時間をかけてロートIRAに転換することができます。こうすることで、低い税率で税金を支払うことができ、ロートIRAでは非課税で資金を増やすことができます」。
ネルソン氏は、この戦略の最大の利点は、退職者が一定の年齢で税引前の退職金口座から最終的に最低分配金を受け取らなければならなくなるのを減らすことができ、また、ロスIRAには最低分配金制度がないため、退職所得プランの中で退職者に選択性を与えることであると述べた。
2. 医療費と医療保障の計画を忘れる
ネルソン氏は、多くの人が雇用主や配偶者の雇用主を通じて医療保険料の割引を受けているため、人々が犯す大きな間違いは、保険料を全額自分で支払わなければならなくなった後の保険料について前もって計画を立てていないことだと述べた。
「退職する前に、雇用主からの補助がなくなったら医療保険にいくらかかるか、きちんと考えておくことです。
現在65歳のメディケア年齢に達する前に、早期退職時の健康保険料を積極的に計算するようアドバイスした。
「これらの費用はかなり高額になる可能性があるため、退職後の毎月の生活費を計算に入れておくと便利です。”個人健康保険プラン、健康分かち合い省庁、短期健康保険プランなど、民間のマーケットプレイスの選択肢を調べ、これらの費用がいくらになるかを確認する。”
3. 健康貯蓄口座への拠出を最大化しない
早期退職を計画している人には、健康貯蓄口座の拠出金を最大限に活用することも勧めている。
2024年には、個人で4,150ドル、家族で8,300ドルまでHSAに拠出できる。
「フレキシブル支出口座とは異なり、HSAの資金は毎年ロールオーバーされ、潜在的な成長のためにこの資金を投資することができます。「HSAの最大のメリットは、拠出金が税控除の対象となり、非課税で増えることです。さらに、退職後に医療費に充てれば、非課税で資金を引き出すことができます」。
4. 長期流動性戦略を省く
早期リタイアを計画している場合、IRAや401(k)のリタイアメント口座の資金は、ペナルティーを払いたくなければ、通常59歳半になるまで利用できないとネルソン氏は指摘する。
「ですから、早期退職を望むのであれば、退職金にアクセスできるようになるまでの生活費を賄う流動性戦略を構築することが重要です」と彼は言う。
そのためにネルソン氏は、貯蓄やボーナスを課税証券口座に振り向けることを勧めた。
「そうすることで、退職金を引き出すことを検討し始める時点まで、生活費を支える現金や投資にアクセスすることができる」。
5. 出費の見積もりを怠る
仕事を辞めて早期退職するためには、生活費をまかなえるだけの資金が必要だ。しかし、ネルソンによれば、その年額を決めるのはそれほど明白ではないかもしれない。
「早期退職者の支出は、通常、彼らが計画しているよりも多いことに気づきました。「それは、経済的な自立を楽しみたいがために、旅行や外食、その他の高額な活動への参加など、喜びをもたらす活動に出費するようになるのです」。
ネルソンによれば、若くして退職する人は健康で、経済的自立を最大化するエネルギーがあるため、この数字はさらに高くなることが多いという。
「この上昇に備える賢い方法は、退職後5年から10年の間に予想される現金の流出について、どのような形になるかを描いておくことです。「十分な資金があるかどうか、あるいは人生の大きな決断の前に軌道修正が必要かどうかを判断するのに役立ちます」。