連れ合いの運用実績 2024年10月

連れ合いの投資元本は約5千万円で、現在はその2.67倍に増えました。

2020年以降はかなり急激に上昇しています。

2008年から投資を始めましたが、最初の投資金額は1千万円程度で、2014年頃から徐々に追加投資を増やしたので、実質的投資期間は約10年です。

10年間で投資元本の2.67倍という結果は、日米のETF(VOO、SPY、1306)に投資した場合の標準的リターンでしょう。

日米の代表的ETFを買った後は何もせずにほったらかしにするバイ・アンド・ホールドを実践すれば、10年で2倍以上になるという好事例です。

ところで、最近のアメリカ株、日本株は好調ですが、今後もこの好調は維持できるのでしょうか。

ゴールドマン・サックスの予測をめぐる議論を見てみましょう。


S&P500種の大幅上昇の10年は終わった-ゴールドマン

  • 今後10年の年率名目トータルリターンは3%と予想-長期平均下回る
  • 米国株は米国債などの資産との競争に直面へ

投資家がより高いリターンを求めて債券など他の資産に目を向ける中で、米国株が過去10年のような平均を上回るパフォーマンスを維持することは難しいだろう。 ゴールドマン・サックス・グループのストラテジストがこのような見方を示した。

デービッド・コスティン氏を含むゴールドマンのストラテジストの分析によると、S&P500種株価指数の今後10年で年率名目トータルリターンは3%にとどまる見込み。過去10年は13%、長期平均は11%となっている。

  また、S&P500種のリターンが米国債を下回る可能性は約72%、2034年までのインフレ率を下回る可能性は33%とストラテジストらは試算している。

  18日付のリポートによると「投資家は、今後10年の株式リターンが、典型的なパフォーマンス分布の下限付近になることを覚悟しておくべきだ」という。

US Stocks Outperform Global Peers Over the Past Decade | The S&P 500 has beaten the rest of the world in eight of the past 10 years

  米国株は世界金融危機後、最初はゼロ金利、その後は底堅い経済成長への期待という追い風を受けて上昇してきた。ブルームバーグがまとめたデータによると、S&P500種は2024年までの10年のうち8年で、他の国の指標をアウトパフォームする見込み。

  しかし、S&P500種の今年の23%上昇は、ごく一部の最大手テクノロジー株に集中している。今後10年はリターンが幅広い銘柄に分散し、均等加重のS&P500種が時価総額加重の指数を上回るとゴールドマンのストラテジストは予想した。


ゴールドマン・サックスの予測に市場のベテランが反論…「今後10年間、S&P500の年平均リターンは11%近くになる」

  • ヤルデニ・リサーチ社長のエド・ヤルデニは、ゴールドマン・サックスの予測に異議を唱えている。
  • ゴールドマン・サックスは、今後10年間のS&P500の年間リターンを3%と予測しているが、彼によると11%近くになる可能性があるという。
  • ヤルデニは、生産性の向上と強力なテクノロジーの基盤によって高いリターンが期待できると主張している。

市場のベテランであるエド・ヤルデニ(Ed Yardeni)は、今後10年間は低リターンが続くというゴールドマン・サックス(Goldman Sachs)の予測は保守的すぎると話している。

ゴールドマン・サックスは、2024年10月22日、株式市場の今後10年間の見通しを発表し、S&P500種株価指数の年間収益率は平均してわずか3%になるとしている。その範囲はマイナス1%から7%にの範囲になる可能性があるという。

だが過去2年間、株式市場は生産性の向上によって「狂騒の20年代(Roaring 20s)」のような好景気に向かうと主張してきたヤルデニには、このゴールドマン・サックスの予測が気に入らなかったようだ。

「我々の見解では、ゴールドマン・サックスの楽観的なシナリオは、十分に楽観的ではないかもしれない」とヤルデニは2022年10月22日のメモで述べている。

ヤルデニによると、アメリカ経済が2024年、前年比3%の成長率で伸長し、インフレが約2%に落ち着くことから、今後10年間の株式市場の収益は、年平均11%に近いものになるはずだという。

「 受け取った配当金を再び株に投資することで得られる利益だけでも、S&P500のトータルリターンが将来的に3%にしかならないとは考えにくい」とヤルデニは話している。

ゴールドマン・サックスの株式市場に対する弱気な長期的予測の大半は、ほんの一握りの銘柄に高い水準で集中しているという事実にかかっている。

しかし、それは基本的な経済状況に基づけば正当化されることだとヤルデニは話す。
「情報技術(IT)と通信サービスのセクターは現在、S&P500種構成銘柄の約40%を占めており、これはドットコムバブルのピーク時とほぼ同じだが、今これらのセクターの企業は当時よりもはるかに基盤がしっかりしている」

ヤルデニは、この2つのセクターがS&P500種株価指数の収益の3分の1以上を占めているのに対し、2000年のドットコムバブルのピーク時には4分の1未満だったと説明した。

加えてテクノロジーがあらゆるセクターに広がっているため、テクノロジー企業の定義が多様化しており、生産性の急成長を促進している。これによって経済成長が支えられつつ、インフレも抑制されるはずだという。

現在の傾向が続く場合、ヤルデニは今後の10年の株式市場に、ゴールドマン・サックスの保守的な見通しを覆す「狂騒の20年代」のような好況が続くシナリオを予想しているという。

「利益と配当が堅調なペースで成長し、テクノロジー主導の生産性向上によって利益率が高まるならば、アメリカ株に長期間低リターンしか得られない10年が訪れることは考えにくい」 とヤルデニは話している。

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