ETF・インデックスファンドを買いたくなるグラフ:ジェレミー・シーゲル SPY(アメリカSPDRのS&P 500の ETF) 1306(TOPIX連動型上場投資信託のETF)

ETF、インデックスファンド

ETFとは、“Exchange Traded Funds”の略で、例えばS&P 500、TOPIXの動きに連動して、 NYSEアーカ取引所、東京証券取引所などに上場している投資信託です。ETFはインデックスファンドの一形態です。インデックスファンドとは、TOPIXなどの市場平均(ベンチマーク)の動きに連動した運用を目指すファンドです。

ウォーレンバフェットも自分の妻にはETF、インデックスファンド

ウォーレン・バフェット(純資産9兆円の米国の投資家・資産家)は、妻への遺産の現金のうち、「10%を短期国産、90%をごく低コストのS&P500インデックスファンドに投じる」という遺言を残しています。

ジェレミー・シーゲル教授のトータルリターン200年の推移グラフ

先ず最初に米国の金融資産のトータルリターンを見ます。このグラフは、ジェレミー・シーゲル(Jeremy J. Siegel)氏 米ペンシルベニア大学経営大学院(ウォートン・スクール)教授が作成したものの延長版です。

アメリカでは200年強で株式の価格が100万倍に増加

1802年から2015年までの200年強の推移です。縦軸の単位はドルですが、対数目盛です。リターンや金利、利回りは複利ですから、対数でないと表しにくいのです。1ドルの株式が、この200年強の間に100万ドルを超えたことが分かります。毎年のリターン(利回り)は6.7012%です。つまり1802年に1ドルだった株式は、6.7012%の利回りが2013年間続くことによって、2015年に100万ドルになります。

株価のグラフは対数目盛で一直線に上昇

そして、その上昇の状況は時期によって多少の凸凹がありますが、おおむね一直線に上昇しています。過去数年を下回っている時期は、1929年から数年続いた世界大恐慌、株式は死んだと言われた1970年代、2000年前後のITバブル崩壊、2008年のリーマンショックの頃です。そして、それらの時期を乗り越えて、(対数目盛で)ほぼ一直線に上昇しています。

誰でもSPY(アメリカSPDRのS&P 500の ETF)を買えます。

株式の長期の動きが、年平均利回り6.7%だとしても、それを反映したETFを一般の素人が買えるのでしょうか。答えは、「買えます」、です。

次のグラフは、ティッカーコードがSPY(アメリカSPDRのS&P 500の ETF)の発売以来の価格変動を表したグラフです。発売した1993年当時、43.59ドルだったものが、2017年12月13日現在266.75ドルになりました。

下のグラフで2000年前後に大きく落ち込んでいますが、これがITバブル崩壊の時期です。次に2008年に急降下しています。これがリーマンショックの時期です。そして、その後は順調にというか、すごい勢いで伸びています。

過去24年の運用実績は9%以上

過去5年間では15%、10年間では8%、設定(1993年1月22日)来では9%をそれぞれ超える運用実績になっています。

株式の価格上昇の今後

去200年以上の株式の価格上昇、過去24年以上の米国株式の価格上昇は、これから先も続くのでしょうか、それとも突然終わるのでしょうか。私には、突然終わるようには思えません。

場合によっては低迷時期が長引く可能性

上記の通り、世界大恐慌などの時期に、過去の価格を下回る時期が続いたことがありました。最近ではリーマンショック前の株価に戻るまでに5年ほどかかりました。その前のITバブル崩壊前の水準に戻るには、6年ほどで一旦回復した後、本格的に回復するには更に5年ほどの期間を擁しました。更に言えば、世界大恐慌の時には、そのの前のピークの水準を超えるには25年を要しました。

純資産総額は30兆円、信託報酬は 0.0945%

SPYは世界最大のETFで、純資産総額は30兆円です。従って、規模、取り費k量ともに巨大なので、この点の心配は有りません。また、保有のためのコストである信託報酬は、 0.0945%ですからこの点でも問題ありません。

ドルコスト平均法でリスクを低減

「そんなに長くかかるんじゃ、危なくてETFやインデックスを買えない」と思われる方もいらっしゃるかもしれません。そのようなリスクを軽減する方法があります。それが、ドルコスト平均法です。ドルコスト平均法とは、定期的(毎月、毎年)に一定の金額ずつ購入することによって、リスクを分散をすることができるという投資法です。ETFなら、3年(もっとリスクを下げたいなら5年)に分けて、一定額、例えば100万円ずつ、を買う方法です。こうすることによって、高値掴みを防ぐことができます。インデックスファンドはもっと少額の投資に向いていますので、毎月、例えば3万円ずつ外国株式インデックスファンドを買い続ける方法です。こちらの方は3年や5年でなく、10年、20年と買い続けるイメージがふさわしいと思います。

日本の1306(TOPIX連動型上場投資信託のETF)もある程度のトータルリターン

今まで、米国の株式、ETFや世界の株式について述べてきましたが、次に日本の株式、ETFを見ます。日本の株式は2013年以降、価格が上昇していますが、2001年に発売された1306(TOPIX連動型上場投資信託:ETF)の利回りは、残念ながら、米国のSPYほど良好ではありません。2001年から2012年までは、一時的に上昇しましたが、リーマンショック後に低迷を続けました。2013年以降はSPYほどではないにしても、それに準ずる動きをしています。1306の純資産は6兆円、信託報酬は0.11%ですので、規模、コストとも全く問題ありません。

1306のトータルリターン(年率)は、最近3年で10%、5年で20%、10年で4%、設定( 2001年7月11日来)は86%ですが、年率では3.95%になります。

私のポートフォリオ

それでは、私の実際の資産運用はどうなっているでしょうか。

2017年11月現在の私のポートフォリオは以下の通りです。なお、この資産はすべて、私がサラリーマン時代に受け取った、給与、ボーナス、退職金などであり、親などからの相続財産は一切含まれていません。

1306:TOPIX連動型上場投資信託のETF(特定は特定口座、NISAはNISA枠で購入)

SPY:アメリカSPDRのS&P 500の ETF

VWO:バンガード®・FTSE・エマージング・マーケッツETF

VGK:バンガード®・FTSE・ヨーロッパETF

VOO:アメリカのバンガード社のS&P 500の ETF

ASX200:ASX200オーストラリアのETF

つまり、国内の1306が31%、外貨のSPY、VWO、VGK、VOO、ASX200の合計が54.総計で85%がETFです。現在、インデックスファンドは有りません。

私の資産運用益:中央区東日本橋の75㎡新築マンションの価格または高級車15台分

この結果、資産運用益の推移は次の通りです。

2017年11月の資産運用益は、中央区東日本橋の75㎡新築マンションの価格または高級車15台分の価格に相当します。

連れ合いのポートフォリオ

2017年11月における連れ合いのポートフォリオです。個々の金融商品は、私の保有金融商品と同じです。全商品を、私同様に野村証券で運用しています。国内のETFが49%、S&P500のETFが22%です。USMMFなどの外貨MMFは合計で29%ありますが、少しずつ外貨MMFに買い替えています。なお、この資産はすべて、連れ合いががサラリーマン時代に受け取った、給与、ボーナス、退職金などであり、親などからの相続財産は一切含まれていません。

連れ合いの資産運用益:高級車1台と大衆車1台の合計2台分に相当

この結果、資産運用益の推移は次の通りです。リーマンショック直前の2007年に1306(TOPIX連動型上場投資信託)を購入したため、長く暗いトンネルが続きました。しかし、損切をせず、1306を買い増した結果、2015年に運用益が初めて出ました。

2017年11月の資産運用益は、高級車1台と大衆車1台の合計2台分に相当します。

 ETFだけなら野村証券などの対面証券会社でも大きな問題なし

私はETFをすべて野村証券の口座で購入しています。野村や大和のような対面の証券会社以外に、SBIや楽天のようなネット証券もあって、ネット証券の方が、品揃えが充実している上に、ETFや株式の売買手数料が安いというメリットあります。しかし私は、30年以上、野村證券1社と取引してきましたし、私にとって必要な商品はそろっているので、特に困っていません。また、売買手数料の高さについてですが、私はBuy And Hold(一度買った株式はそのまま保有して、めったなことでは売らないという方針)ですので、手数料の高さはあまり、問題になりません。

若い人にとっては、品ぞろえの充実したネット証券が良いかも知れません。

ただし、若い人にとっては、ETFでなくインデックスファンドの積み立てが中心となる人が多いでしょうから、その場合には、ニッセイ外国株式インデックスファンドなどの商品の取り扱いが野村証券にはないので、SBI証券などのネット証券の方が良いと思います。

 

 

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