VGKバンガード・FTSE・ヨーロッパ・ETF上位10銘柄:株主優待について

◎今日のグラフ:VGKバンガード・FTSE・ヨーロッパ・ETF上位10銘柄(2017年9月30日)

今日はVGKを構成する上位企業の説明です。plcはpublic limited companyの略で、日本ではCo., Ltdとなります。

VGK 保有上位10銘柄と純資産総額に占める割合(%)
Nestle SA 2.5
Royal Dutch Shell plc 2.4
Novartis AG 1.9
HSBC Holdings plc 1.9
Roche Holding AG 1.7
Unilever 1.5
British American Tobacco plc 1.4
BP plc 1.2
TOTAL SA 1.1
Bayer AG 1.1

食品、石油、化学、たばこ、金融等多岐にわたっています。アメリカと違って、IT関係がいません。

◎今日のテーマ:株主優待について

三越伊勢丹グループの株主優待

私の兄弟は、三越伊勢丹の株式を持っています。株主優待制度があるとのことで、いつも限度額いっぱいまで三越デパートの商品を買っています。その話を、株式についてよく知っている叔母にしたら、「あんた馬鹿ね、そんな理由で株式を持って、その上、買い物までしているの?」と言って、ばかにされたそうです。叔母の考えでは、そもそも三越デパートの高い品物を、庶民である私たちが買うこと自体がもったいない、ということだと思います。その上、限度額いっぱいを利用するために、必要もないものを買うことになってしまう。更に、株式を買う時は、もっと論理的に考えて買わなければいけない、ということだと思います。叔母からそういわれた、私の兄弟は、相変わらず、三越の株主優待を利用しています。

三越伊勢丹の株主優待は資産運用でなく趣味の世界

私は、どちらかというより、はっきりと、叔母の考え方に賛成ですし、しかも個別株式は持たない主義ですから、兄弟のような行動はしません。しかし私が見るに、兄弟は株式で資産運用しているのではなく、趣味の世界を楽しんでいるのだと思います。デパートの売り場を歩くことは、人によっては、とても楽しいものだそうです。しかも見るだけでなく、小遣いで多少の買い物をすることも楽しいのでしょう。趣味には、出費が伴うものです。それは、その趣味のない人にとっては、「何でこんなことに時間とお金を使うんだろう。」と思うものです。趣味の楽しさは、本人にしか分からないものです。(株)三越伊勢丹ホールディングスの今日の株価は100株で14万円です。それで、趣味の世界を楽しめれば、安いものだと思います。

ETFの株主優待の行方

ところで、私は1306(TOPIX連動型上場投資信託のETF)をかなりの金額保有していますので、間接的に(株)三越伊勢丹ホールディングスの株主でもあります。それ以外にもたくさんの企業が株主優待制度を持っていますが、私はその恩恵を受けたことがありません。ただし、この言い方は、厳密には正しくないようです。株主優待のうち、現金化できるものは現金化してETFに還元しているそうです。現金化できないものは、そのままだそうです。

株主優待は安定株主獲得目的

上場企業は、個人の安定株主をできるだけ獲得したいので、株主優待制度を導入し、継続しています。そのもくろみに、まんまと引っかかったのが私の兄弟だということになります。

株主優待特集

最近は、株主優待制度の特集を雑誌やテレビなどでよく見かけます。しかし、個別株式を持たないことにしている私にとって、まったく関心がありません。それよりは、ETFやインデックスファンドの特集を組んで、様々な情報を入手したいと思っています。残念ながら、つみたてNISA用のインデックスファンドならともかく、特にETFは地味ですので、特集しにくいのでしょう。冷静に考えれば、株主優待より、ETF、インデックスファンドの方が、雑誌の読者やテレビの視聴者にとって大事なはずです。見た目の派手さで、株主優待を特集するのでなく、ぜひ工夫をしてETFなどの特集を、楽しく、ためになる形で提供してほしいと思います。

懸賞金の金額は総コストの1割

そして、株主優待を実施している上場企業にもお願いしたいのは、株主優待に掛ける経費を、配当に回してほしいということです。株主優待にはかなり高い費用がかかります。同様に高い費用が掛かるものに、商品キャンペーンで実施する懸賞があります。懸賞の場合、顧客が受け取る商品の金額は、企業により、商品などによって様々だと思いますが、私が担当していた懸賞では、全経費の約1割しか商品に掛けられませんでした。それ以外のコストは、広告代理店の人件費・企画費、商品の配達料、周知のためのポスターなどでした。私はその検証をしているときに、無駄な経費をいっぱい払っていると思い続けていました。

株主優待のコストを配当に回してください

聞くところによれば、株主優待制度のあるのは日本だけらしいのです。今後、今まで以上に、個別株式よりもインデックスファンドやETFを利用した個人投資家が増えることによって、株主優待制度が縮小していけば、配当金も増えるのではないかと思います。

 

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