3つの投資信託(購入時手数料、運用管理費用(信託報酬))

(昨日の年率利回りからの続き)

◎今日のグラフ:3つの投資信託

昨日のリターンに続いて、今日はコストです。

ニッセイAM購入・換金手数料なし外国株式インデックス 三井住友トラストAM「THE 5G」 三井住友アセット「げんきシニアライフ」
購入時手数料 0.00% 3.24% 3.24%

購入時手数料ゼロはニッセイ<購入・換金手数料なし>外国株式インデックス

最初に、購入時手数料の比較です。ニッセイAM<購入・換金手数料なし>外国株式インデックスは、投信に関するブログを書いているブロガーが投票する「投信ブロガーが選ぶ!Fund of the Year 2017」で、2014年から4年連続でトップ3に入っています。低コストのインデックスファンドが登場したので、広告に惑わされない、本物を見極めることのできる個人投資家から、大いなる称賛を勝ち取りました。そして、その輝きは今も衰えていません。それどころか、この銘柄が登場した結果、他社が、この動きに追随せざるを得なくなったのです。

iDeCo、つみたてNISAが低コスト化を推進

その動きを更に後押ししたのが、iDeCo、つみたてNISAでした。最近、残高1000億円などを超えた3つの投資信託のうち、購入時手数料はゼロです。銀行など、一般の人にとって身近な金融機関が、高い手数料の受け取れる商品の営業に力を入れている中、ネット証券を中心に、この商品は、低コストを売り物にして、売り上げを伸ばしています。しかし、0%と3.24%では、随分と差があります。

運用管理費用(信託報酬)は10倍以上の差

運用管理費用(信託報酬)も大きな差があります。約10倍以上の差があります。しかも、このコストは、毎年確実にかかるコストです。

ニッセイAM
購入・換金手数料なし
外国株式インデックス
三井住友トラストAM
「THE 5G」
三井住友アセット
「げんきシニアライフ」
 運用管理費用(信託報酬) 0.11772% 1.16640% 1.62000%

売れ行きが同程度の理由

購入時手数料、運用管理費用(信託報酬)にこれほどの差があるのに、なぜ、売れ行きは同程度なのでしょうか。いくつかの原因を考えました。

1.取り扱い金融機関

一般の人にとって、なじみのある金融機関は、圧倒的に銀行で、次に野村、大和などの対面証券会社でしょう。ところが、ニッセイAM<購入・換金手数料なし>外国株式インデックスは、ネット証券の取り扱いが中心で、銀行は、

株式会社京都銀行
ソニー銀行株式会社
株式会社大光銀行
株式会社三重銀行

で、他には足利小山信用金庫がある程度です。

顧客本位の逆を行く銀行

なぜ、3メガバンク、ほとんどの地方銀行、証券会社は扱わないのでしょうか。手数料が安くて儲からないからでしょう。逆に言うと、顧客に手数料を沢山払ってもらえない商品は扱わないということではないでしょうか。

2.営業

高い手数料商品を営業

銀行などの窓口では、高い手数料の投資信託、更には、投資信託を運用するためのファンドラップで手数料を稼ごうと、営業努力に余念がありません。しかし、投資信託は、コストを表示なければならないので、コスト表示の不要な、保険商品にも、最近は力を入れています。そのコスト、銀行が受け取る利益は、すべて顧客が払うのです。

3.顧客が知らない

投資信託・ファンドラップの手数料、保険商品のコスト・利益の中身を顧客は、ほとんど知らないのではないでしょうか。同様に問題視されていた毎月分配型投資信託は、コストなども問題が知れ渡ったことにより、急速に残高が縮小しています。

4.顧客に知らせない

アクティブファンドのコストは、各種パンフレットの後ろの方に小さな字で書いてあるだけです。1ページ目の商品名の隣に、大きな字で書けば、きちんと知らせることになると思うのですが、どうでしょうか。

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です