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ETFと投資信託のどちらを選ぶべきか

家族は全員、ETFかインデックスファンドで投資

私と連れ合いは株式ETFで、娘と息子は投資信託で資産運用をしています。日本人は投資信託を好み、アメリカ人はETFを好む傾向にあるようです。人により、証券会社により、得意不得意があります。

証券会社

  • 野村、大和などの対面証券：低コストインデックスファンドの品揃えがほとんどなく、ETFに関して、野村は多いのですが大和はほとんどありません。
  • SBI、楽天などのネット証券：低コスト、インデックスファンドの品揃えはふんだんにあります。

積み立てか？まとまった金額の投資か？

  • ETFは少額を購入することが簡単にできないので、毎月積み立てる方式にはあまり向いていません。
  • 投資信託は、毎月の給料から一定額を買うような場合に向いています。

コスト(長期保有を前提として）

  • ETFは、購入手数料、売却手数料はかかりますが、毎年支払う信託報酬が低いので、１０年、２０年と長期保有するのであればETFが少し有利です。
  • 低コストインデックスファンドは、信託報酬に関してはETFにかないませんが、購入・売却手数料がかかりません。

分配金

  • ETFは分配金が支払われるので、それを生活費などに充てる場合はETFが便利です。
  • 投資信託は、分配金を受け取ることも、受け取らずに再投資することもできますので、長期的に投資資産を増やそうと思う人には有利です。

外国株ETFの確定申告

  • 外国株ETFは、外国と日本で二重に課税されるので、確定申告で外国税額控除の申請をしなければいけません。
  • 日本国籍の投資信託は、自動的に外国税額控除をしてくれますので、確定申告の手続きが不要です。

上記のことを考えると、まとまったお金があり、確定申告の手間を気にしないシニア層にはETFが向いていますが、ネット証券の口座を使える場合には、低コストインデックスファンドでも、大きな問題はありません。

一方で、給料から毎月積み立てる現役世代の人にとっては、ネット証券の口座開設がぜひ必要で、低コストインデックスファンドを購入するべきだと思います。

DIAMOND Onlieで、この両者を比較する記事がありますので、その内容を確認しましょう。

投資信託とETF、資産運用なら結局、どちらを選ぶべきか？

世界No.1投信評価会社のトップが教えるおすすめ上場投資信託

投資先進国米国で、ほぼ毎年のように2桁成長を続けている注目の金融商品ETF（上場投資信託）。現在の純資産残高は約683兆円。一方、日本のETFの市場規模は2021年4月末で約60兆円。しかし、日本でもETFを投資の選択肢に入れる人が着実に増えている。特に注目度が高まっているのが海外ETFだ。（1）低コスト、（2）機動的な取引ができる、（3）分配金を受け取りながら運用できる、（4）究極の分散投資ができる、など多くのメリットがあるETF。本連載では、長期投資やETFに興味がある人に向けて、そもそもETFとは何か、その賢い選び方・買い方、資産運用としてのETFとの付き合い方などについて、同書から一部を抜粋して公開する。

インデックス投資とETFでは、どちらが有利か？

ここまでにご説明してきた内容について、具体的な銘柄で比較しながら復習してみましょう。下の図表をご覧ください。

これは、インデックス投信「SBI・V・S＆P500インデックス・ファンド」と、ETF「バンガード・S＆P500ETF（VOO）」についてまとめた表です。

投資信託とETF、資産運用なら結局、どちらを選ぶべきか？

二つの商品は、運用の中身は同じだと考えて差し支えありません。

購入時の手数料は、「SBI・V・S＆P500インデックス・ファンド」はノーロードですので無料です。

一方、VOOはSBI証券、楽天証券で購入する場合は買付手数料が無料となります。ただし、これは「VOOの場合は無料」ということであって、海外ETFの銘柄によっては買付手数料がかかります。

信託報酬は、「SBI・V・S＆P500インデックス・ファンド」は0・09％、VOOは0・03％ですので、やはりVOOのほうが信託報酬が低く有利といえます。

しかし、たとえば100万円を投資した場合で具体的に考えると、VOOは年間300円、「SBI・V・S＆P500インデックス・ファンド」は年間900円です。600円のコスト差であれば「大した違いではない」ともいえそうです。

為替手数料については、インデックス投信は必要ありませんが、VOOは円から外貨に換えるとき、外貨から円に換えるときにかかってきます。

「SBI・V・S＆P500インデックス・ファンド」は定時定額投資が可能です。

海外ETFの場合、二重課税された分の一部取り戻すには確定申告が必要

一方、VOOは一般的には定時定額投資はできないのですが、SBI証券であれば取り扱いがあります。購入時の手数料も無料ということを考えると、VOOであれば、より信託報酬が安いことを考えて定時定額購入するというのも一つの方法かもしれません。

分配金の自動再投資は「SBI・V・S＆P500インデックス・ファンド」であれば可能です。

一方、VOOは自動再投資不可なので、必ず分配金を受け取ることになります。

分配金の外国税額控除の申請は、「SBI・V・S＆P500インデックス・ファンド」であれば必要ありません。

VOOの場合、二重課税された分を一部取り戻すためには、自ら確定申告しなければなりません。