７００万円下落
２か月前からは、金額で７００万円、指数で１４下落しました。銘柄別には以下の通りで、アメリカのS&P500より、TOPIXの方が被害が少なかったことが分かります。
1306TOPIX連動型投資信託(特定)： ５％減
野村つみたて外国株投信 ： ６％減
SPY ：１０％減
VOO ：１０％減
現在の運用益はテスラ５台分です。
買い時の法則の発見
FOMCの金融緩和策縮小、ロシアのウクライナ侵攻によって株価が大きく下落しましたが、過去における連れ合いの投資経験から、「株式ETFの買い時の法則」を発見しました。
連れ合いは２００７年から株式ETFの投資を初めて、その間何回か評価額が大きく下落したことがありました。
- ２００８年のリーマンショック（５０％下落）
- ２０１５年のチャイナショック（２０％下落）
- ２０２０年の新型コロナショック（３５％下落）
- ２０２２年のウクライナショック（１０％下落）
一回も売らなかったのは立派
１５年間で４回もショックを経験しているのですから、連れ合いの胆力も一人前かもしれません。しかも、そのショックを受けても、一回も売ることがなかったのですから、長期運用の個人投資家としては、立派な姿勢だったと言えるでしょう。
買うのは失敗
ろうばい売りをしなかったことについては合格点を上げられると思いますが、買うチャンスを逃したことについては、残念な行動結果でした。
ショック時に買う
それでは、ショックの時に連れ合いの取るべき行動は何だったのでしょうか。「狼狽売りしたくなった心境の時に、買うこと」です。それを実行できたのは、新型コロンショックの時だけでした。それぞれのショックの時の発言と行動を振り返りましょう。
１．２００８年のリーマンショック
サブプライムローンのバブル最中に投資開始
２００７年の初めに、1306（TOPIX連動型上場投資信託(ETF))とSPY(アメリカSPDRのS&P500のETF)を合計で1,000万円購入しました。間もなく、住宅バブルの恐れがあり、サブプライムローンが問題視されるようになりました。その結果、２００７年から株価が下がり始め、２００８年９月１５日にリーマン・ブラザースが米連邦破産法11条の適用を申請し経営破綻しました。
１０００万円の元金は５００万円を下回る
株価は翌２００９年３月まで半年をかけて下がり続け、元金の半分以下になりました。実は、この投資を強く勧めたのは私（江戸庄蔵）だったので、非難の矛先は私に向かいました。毎日毎日文句を言われ、私は家に帰るのが嫌になりました。その時の連れ合いの言葉は、「株価はもっと下がるから、今売って、もっと安くなったら買い直す」というものでした。私は、「それでうまく行ったら、世界中の投資家が大金持ちになる。下がった時には売らないでいることが一番大事。」と繰り返しました。
低価格の時に買うチャンスを逃す
この口論を何回も繰り返し、結局一回も売らずに済んだのですが、本来買い時である２００９年、２０１０年には一度も買うことができませんでした。株価の追加購入を始めたのは、株価が上昇し始めた２０１２年以降でした。
買い時の法則
この経験から導き出される法則は、「連れ合いがもっと下がると騒ぎだし、追加購入をしたくなくなった時に買う」というものです。連れ合いは典型的な初心者投資家ですから、株価が下がれば安全のために売りたくなるというのはもっともだと思います。したがって、連れ合いのその反応を指標として、「買い時」を判断すると良いのです。
２．２０１５年のチャイナショック
２０１５年の夏以降、私は短期間で3,000万円の株価下落を経験しましたが、日本株のTOPIXを中心に運用していた連れ合いは、あまり影響を受けず、特に売りたいと騒ぐことはありませんでした。
３．２０２０年の新型コロナショック
２０２０年の２月に３１０ドルだったVOO（バンガード社のS%P500ETF）は３月には２００ドル近くまで下落しました。この下落中に連れ合いは、「１００ドルまで下落する。今売って、もっと下がったら買い直した方が良い」と言い始めました。それに対して、私は「少し買った方が良い」と言ったところ、余裕資金をもとに２７０ドルで１００万円購入しました。しかしあまりに急落したので、どこまで下がるんだろうと静観していたら、急激なV字回復で３００ドルまで戻ってしまいました。遅きに失した感はありますが、そこでさらに１００万円を購入しました。買い時を見極めるのは難しいものです。
４．２０２２年のウクライナショック
FOMCの金融緩和策縮小と重なったウクライナショックが、今後どうなっていくのかは予断が許しませんが、昨年の秋に余裕資金全額を使ってVOOを追加購入してしまったので、追加購入でき無い状況です。こういう時のために、少し余裕資金を持っておいた方が良いのか、それとも、お金を遊ばせずに１００％投資しておいた方が良いかは難しい問題です。
以上の経験から、「株式ETFの買い時の法則」とは、「連れ合いが不安になって売りたくなったら、追加購入する」というものです。
第２次世界大戦でもアメリカの株価は下がらず
ところで、今回のウクライナ侵攻は第３次世界大戦にもつながりかねない危険な戦争ですが、第２次大戦当時のアメリカの株価推移をダウ平均で見てみましょう。１９３０年以降大恐慌が起こりましたが、第２次大戦中の１９４０年から１９４５年にかけては、株価は上昇傾向にあります。１９３３年頃の底が低すぎたという見方もできるでしょうが、２０２５年頃よりは高く、極端に下落したことは無いようです。今回のウクライナ侵攻で、アメリカの株価が暴落するということは無いのかもしれません。