夫婦の運用実績 2025年8月

夫婦の運用実績は、5億6千万円を超えました。

最近は少し上がり過ぎの感じもしますが、生成AIの進歩も著しいので、妥当な株価上昇だという感じもします。

私は、数年前から翻訳に生成AIを利用していますが、翻訳能力の向上は素晴らしいと実感しています。

ところで運用実績は昨年に比べて15.1%増加しました。これはサラリーマンとしては、どのくらいの年収になるのでしょうか。

夫婦の総金融資産は5億6千万円なので、それに15.1%を掛けます。

56,000万円✖15.1%=8,456万円

税金が2割とすると手取りは、

8,456万円✖80%=6,765万円

となります。

手取りで5千万円を超えると額面の収入はその2倍程度になります。したがって、手取り6,765万円を受け取るには、2倍の額面が必要ですから、13,530万円の収入が必要です。

6,765円✖2=13,530円

世間の大企業の平均年収はどれくらいでしょうか。

  • 従業員3,000人以上の大企業:平均年収は約8,602万円。
  • 売上高1兆円以上の大企業:報酬の中央値は約1億9,000万円。

私の投資方法は、SPY、VOO、1306(TOPIXの株式ETF)などのETFなどを購入し、その後はほったらかしです。

資産が増えて、ありがたいという気持ちと、普通のサラリーマンに申し訳ない気持ちが入り交ざっています。ただし、私も40年にわたってサラリーマンをしていて、あまり投資家の恩恵にはあずかっていませんでした。

アメリカでSPY(SPDR社のS&P500株式ETF)が発売されたのは1993年、日本で低コストインデックスファンドが発売されたのは2013年ですから、私のサラリーマン時代には良い商品がなかったのです。

現在は低コストで信頼できる商品があるので、今の若い人たちはラッキーです。私は、子供たちにこれらの商品を利用するように勧めています。


手取り計算の方法は?月収・年収の額面からわかる早見表も紹介

給与の手取りは、額面のおよそ75〜85%

給与の手取りとは、会社から支給される給与(額面)から、税金や社会保険料を引いた金額のことを指します。額面とは、基本給に加え、残業代や通勤手当といった各種手当を含むもので、求人票などに記載されている年収や希望年収も額面で表します。
手取りは、額面の金額をはじめ、所得税の税率や保険料率、扶養家族の有無などによって変わるため、額面から正確な手取りを簡単に計算することは難しいですが、一般的には額面のおよそ75~85%といわれています。

月収や年収の額面から手取り額が簡単にわかる早見表

前述のとおり、正確な手取りを知るには、税金や社会保険料をひとつずつ算出する必要があり、計算が複雑になります。おおまかにでも手取りを知りたい場合は、額面の75〜85%で求めた早見表を活用すると便利です。額面20万~30万円までの手取りの目安は以下の表のようになります。

■ 手取りの目安の早見表

額面 手取りの目安
75%の場合 85%の場合
20万円 15万円 17万円
21万円 15万7,500円 17万8,500円
22万円 16万5,000円 18万7,000円
23万円 17万2,500円 19万5,500円
24万円 18万円 20万4,000円
25万円 18万7,500円 21万2,500円
26万円 19万5,000円 22万1,000円
27万円 20万2,500円 22万9,500円
28万円 21万円 23万8,000円
29万円 21万7,500円 24万6,500円
30万円 22万5,000円 25万5,000円

■ 年収の額面別手取りの目安の早見表

額面 手取りの目安
75%の場合 85%の場合
200万円 150万円 170万円
250万円 187万5,000円 212万5,000円
300万円 225万円 255万円
350万円 262万5,000円 297万5,000円
400万円 300万円 340万円
450万円 337万5,000円 382万5,000円
500万円 375万円 425万円
550万円 412万5,000円 467万5,000円
600万円 450万円 510万円
650万円 487万5,000円 552万5,000円
700万円 525万円 595万円
750万円 562万5,000円 637万5,000円

給与の手取りを計算する方法

給与の手取りを計算するには、まず額面から天引きされている税金や社会保険料を知ることが大切です。給与から天引きされる主な税金や社会保険料の内容は下記の表のとおりです。

額面から差し引かれる税金と社会保険料

  • 所得税
  • 住民税
  • 厚生年金保険
  • 健康保険
  • 雇用保険
  • 介護保険

各項目の金額を算出して、額面から差し引くと手取りの金額を計算することができます。
なお、会社によっては以下の表の内容以外に労働組合の組合費、退職金のための積立などを額面から差し引くこともあります。原則として給与明細に記載してありますが、わからない場合は社内の担当部署に確認してみるといいでしょう。

■ 額面から差し引かれる税金と社会保険料の内容

区分 項目 内容
税金 所得税 個人の所得に対してかかる税金のこと。会社勤めの場合、一般的には所得税は毎月の給与と賞与から天引きされる。所得税は、所得控除を差し引いた課税所得に対して、税率は5~45%の間で7段階に分かれており、課税所得が高いほど税率は高くなる。
年末調整によって天引きされた所得税の過不足額を調整し、納めすぎた場合は還付され、足りない場合は追加で徴収される。
住民税 1月1日時点で居住している都道府県や市区町村に納める税金のこと。会社勤めの場合は、一般的に毎月の給与から天引きされる。住民税は前年の所得に対して課せられ、6月から翌年5月まで毎月分割して徴収される。
前年の所得金額をベースに算出されるため、社会人1年目の人は課税されません。社会人2年目からは、住民税が天引きされるので手取りは下がる。
社会保険料 厚生年金保険 会社勤めの人が加入する公的年金制度のこと。会社勤めの場合は、毎月の給与と賞与から天引きされる。厚生年金保険料は、毎月の給与(標準報酬月額)と賞与(標準賞与額)に共通の保険料率を掛けて算出され、その半額を会社が負担する。
健康保険 会社勤めの人やその家族が加入できる医療保険制度のこと。会社勤めの場合は、毎月の給与と賞与から天引きされる。健康保険料は、毎月の給与(標準報酬月額)と賞与(標準賞与額)によって決まり、その半額を会社が負担する。
雇用保険 失業や休業した場合に給付金の給付や就職の支援をする制度のこと。会社勤めの場合は、毎月の給与と賞与から天引きされる。事業の種類によって保険料率や会社の負担額が変わる。
介護保険 従業員が40歳以上になると加入が義務づけられる制度のこと。40~64歳で会社勤めの場合は、毎月の給与と賞与から天引きされる。健康保険組合によって保険料率は異なり、その半額を会社が負担する。

 

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