世界中で株価暴落
トランプ米大統領が3月11日夜、新型コロナウイルスの拡大阻止のため、英国を除く欧州からの外国人の入国禁止を発表。米ダウ工業株30種平均の終値は、前日比2352ドル安い2万1200ドルと下落幅は過去最大となりました。13日の東京株式市場では1112ドル安の1万7431円と日経平均株価も大幅に下げました。
我が家の対応
この急激な下げの中で、我が家の一人一人はどのような対応をしているのでしょうか。
いつのショックでも何もせず
まずは私から紹介します。2020年1月下旬にピークを付けましたが、その後、新型コロナショックで4000万円以上下落しました。下げ幅では2015年のチャイナショックを上回っていますが、率でいえば同程度です。2008年のリーマンショックの時には従業員持株会の株式しか持っておらず、3千万円の評価額が1千万円に暴落しました。私は、株価が下落しても売らないので、リーマンショックでもチャイナショックでも、何も対処しませんでした。
ウイルスの影響
今回の新型コロナについては、株価を考える前にこのウイルス自体がもたらす影響を考えます。
中国での封鎖と操業再開
新型コロナウイルスが最初に発生されたとされる中国においては、封じ込め政策が成功して、新規感染数は著しく減少しています。中国の発表する数字が正しいかどうかという疑念はありますが、以前ほどは猛威を振るっていないようです。また、一部の工場では部分的に操業を再開している模様です。
移動再開で感染再発か
ここで一つの疑問が出てきました。新型コロナウイルスは、人の移動を遮断することによって感染を抑制することが可能だと考えられています。逆に言えば、人の移動が再開すると、感染も再発するのではないかという疑問です。もし再発するのであれば、中国で操業を再開できないのではないでしょうか。しかし現実には操業を始めました。その操業再開の結果に関する報道を目にすることがありません。
中国における感染の危機は去っていないのではないか
最近のマスメディアは、イタリア、アメリカなど新たな感染国を報道していますが、中国の感染は沈静化したのでしょうか。ワクチンが開発されたわけでもなく、人間に抗体が備わったわけでもないと思います。中国で、人の移動を遮断して感染が抑えられているだけなら、感染の危機は去ったわけではないと思います。ワクチンの開発には少なくとも2年かかると言われていますので、2年もの間、人の移動を制限するわけにはいかないと思います。この問題に関する疑問を解明してほしいものです。
重症化すると抗体ができるので数年後再発しない
100年前のスペイン風邪の時には、多くの人が感染し重症化した結果、人間に抗体ができたようです。しかし、中国のように強制的に感染を抑え込むと、数年後に再発する恐れがあるかもしれません。逆にイタリヤのように、人の移動を比較的ルーズにしていると、現在の感染は多くても、2年後には国民のほとんどが抗体を持っていて、再発しないかもしれません。これは素人の単なる疑問ですから、相手にされないでしょうが、このような素人の個人投資家が、株式の売り買いをしているのも事実です。
我が家の対応
さて、個人投資家はどのように考えているかを、我が家を例に述べたいと思います。
スペインの死亡率は2％
新型ウイルスよりもひどい被害を与えたのは1918～1920年のスペイン風邪です。死亡者数は日本だけで38万人、世界では数千万人と言われています。当時の世界人口は20億人弱だったので、全人口に対する死亡率は2％と計算できます。
2～3年後の姿
今回は感染した人の死亡率が2％で、感染しない人もたくさんいますから、全人口に占める死亡率はスペイン風邪よりもはるかに小さいようです。このようなことをもとに、2～3年後の姿を思い浮かべてみましょう。
耐えた企業が復活し新態勢へ移行
スペイン風邪と同じような経過を取るとすると、新型コロナ感染によって、ある程度の犠牲者を出しながらも2～3年間で鎮静化することになります。その時には、このウイルスに対する抗体も十分にできて、人間の移動なども自由にできるようになりそうです。そうすると、この期間を耐え忍んだ企業を中心に復活するような気がします。世界の工場と言われた中国のカントリーリスクを下げるために、東南アジアやインドへのシフトが加速するかもしれません。あるいは重要な産業は自国で展開する傾向が強まるでしょう。しかし、全体としては、パニックが収まり、経済活動も順調になるのではないでしょうか。
世界経済は回復へ
株式市場は、最近高騰しすぎたきらいがありますが、今回のことで調整を済ますことができるような気がします。新型コロナウイルスショック直前のピークまで戻るかどうかは分かりませんが、徐々に正常化すると思います。
バイ・アンド・ホールドの堅持
私の現状認識と予想はいつも楽観的なので、数年後には回復しているというのが私の結論です。従ってバイ・アンド・ホールドの堅持です。なお、私はUSMMFをある程度持っているので、この資金でVOO(アメリカS&P500のETF)を追加購入しようと思っていましたが、生活費に使うかもしれないので、保留しようと思います。
連れ合いは動揺
連れ合いは、新型コロナショックで動揺しています。「これからもっと下げるから、今売って、もっと下がったところで買いたい。」と言っています。リーマンショックの時も同じことを言っていました。私は今回も、「そんなことがうまくいくのだったら、株をやる人はみんな金持ちになる。何もしないことが一番だ。」と説得しています。なお、リーマンショックも含めて、連れ合いはバイ・アンド・ホールドを貫き、一度も売ったことがありません。
落ちてくるナイフはつかむな
「落ちてくるナイフはつかむな」という言葉があります。急落時の投資は落ちてくるナイフをつかむようなもので、どんなに魅力的な銘柄でもナイフが床に落ちてから、つまり底を打ったのを確認してから投資すべきという相場格言です。
直居 敦も血だらけ
これも、できそうで、なかなかできないことです。日経CNBCのキャスターである直居 敦（なおい あつし）も既に血だらけになったそうです。5月にオリンピックの開催について結論が出るとの見方もあるので、そこが判断のタイミングかも知れません。しかし、1年後に新型コロナウイルスのパンデミックが収束しているかどうかは分かりません。さらに言えば、2年後でも3年後でも不明です。オリンピックに関する結論は難しそうです。従って、5月になっても結論は出ないかもしれません。焦って売ったり買ったりせず、ボーとしているのが良いかも知れません。素人は判断が少し遅いくらいでも良いという見方もあります。
ドルコスト平均法
長男は昨年、確定拠出年金とつみたてNISAを始めました。両方とも外国株式で積み立てていますので、現時点では評価損が発生しています。しかし、これから数か月か、数年は安いファンドを買って積み立てられますから、運が良いとも言えます。なお、現在の貯蓄方式はドルコスト平均法の積立ですから、株式相場が下落しても、あまり気にしていないようです。
これから口座開設するのが良いタイミング？
長女は、これからSBI証券に口座を開設しようと考えているので、スタートするには良いタイミングかも知れません。
岡田晴恵教授
話は変わりますが、最近テレビの新型コロナウイルスで引っ張りだこの岡田晴恵さんの肩書の件です。かつては特任教授だったのですが、最近は教授になっています。昇格したのでしょうか。あれだけ出演して、大学の宣伝効果があれば、昇格しても不思議ではありません。白鴎大学の教員紹介詳細では、現在、教授になっています。私の憶測なので正確なことは分かりません。