DCの評価額推移2019年6月

◎今日のテーマ:確定拠出年金DCの評価額推移2019年6月

確定拠出年金原資600万円

2001年に私の勤めていた会社が、それまでの税制適格年金制度から、確定拠出年金制度に移行しました。私の場合、その原資が約600万円あり、全額を外国株式インデックスファンドで運用することにしました。しかし、これほど大胆に運用する人は珍しかったようです。9割の人が銀行預金で運用する選択をしました。

100 ➡ 67 ➡ 200

2001年頃は、まだ、バブル崩壊の傷跡が生々しかったので、リスクの高い高い株式、しかも、外国為替リスクもある外国株式で運用する人はほとんどいなかったようです。2008年になるとリーマンショックの影響で評価額が67%までに落ち込みました。しかし、アメリカを中心に世界の株式市況が改善し、現在は原資の2倍まで上昇しています。

運用商品、運用金融機関

確定拠出年金の運用で気を付けなければいけないのは、運用商品と運用金融機関の選択です。

外国株式のインデックスファンド

運用益に税金がかからないというDCの利点を生かすためには、運用商品を「外国株式のインデックスファンド」とすることが正解だと思われます。利子のほとんどつかない銀行預金はもちろん、現在のような世界的低金利の下では、債券も魅力がありません。従って、債券が組み込まれているバランスファンドも選択対象から外れると思います。日本の株式インデックスファンドについては、アメリカを中心とする外国株式ほどのリターンを期待できないと考えられるので、次善の選択ということになると思います。

退職後は低コストの運用金融機関に移管

運用期間については、会社に在職中は、会社の指定する金融機関を使うことになりますが、退職後はどの金融機関を使っても良いのです。私は会社在職中はみずほ銀行でしたが、みずほ銀行の運用商品はコストの高い商品しかないので、昨年野村證券に運用管理会社を移管しました。そこで選択したファンドは、野村DC外国株式インデックスファンドで、みずほ銀行の時より0.2%以上安くなりました。さらに、最近このファンドのコストが、0.22%→0.14%(税抜き)にさがりましたので、0.3%以上コストを抑えることができます。

銀行で資産運用しない

基本的に資産運用に銀行は適していません。銀行は、振替、送金だけに使うようにすべきだと思います。三井住友・みずほ・三菱UFJ銀行・郵便局訪問記をご覧ください。

退職したらDCの運用金融機関を見直す

自分で積み立てるiDeCoについては、運用金融機関を慎重に選択する人が多いと思いますが、勤めている会社が拠出してくれるDCは、退職後もそのままにしているという人が多いのではないでしょうか。

私の運用している商品は次の通りです。

野村DC外国株式インデックスファンド・MSCI-KOKUSAI

外国株式MSCI-KOKUSAIマザーファンド受益証券を通じて、外国の株式に投資し、MSCI-KOKUSAI指数(円ベース・為替ヘッジなし)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指します。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。

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