◎今日のテーマ：投資信託購入時に参考とする情報２

投資信託に関するアンケート調査の報 告 書が2019年3月に出ました。（再掲）

購入時参考情報	重複回答（％）
1 金融機関の担当者の話	35.6%
2 販売用資料	30.0%
3 目論見書・運用報告書	21.6%
4 投資信託を販売している会社のＨＰ	21.3%
5 投資信託を運用している会社のＨＰ	11.3%
6 新聞	11.2%
7 親族や知人、友人の話	10.5%
8 投資に関する情報サイト	9.6%
9 その他のインターネットの情報サイト	8.7%
10 投資信託の評価期間	8.6%
11 投資信託や資産運用に関する本	8.1%
12 雑誌	5.4%
13 セミナー等	4.4%
14 テレビ番組	3.9%
15 その他	0.7%
16 特にない	13.8%

これらの項目について、検討したいと思います。

2 販売用資料

パンフレット印刷代回収のためには利益が必要

銀行や証券会社に行くと、ロビーにたくさんのパンフレットが並んでいます。それらのパンフレットは、それぞれの金融機関の取り扱っているすべての商品ではありません。当然の企業行動として、企業が儲かる商品、逆に言えば消費者が損をする商品のパンフレットが中心になるはずです。例えば、銀行でいえば、外貨建て保険、ファンドラップ、外貨預金、アクティファンドなどが中心です。

例外は国債

そのような中で、例外として、人によって、買っても良い商品があるかもしれません。それは、10年変動金利国債です。この商品は、元本が確保されますし、もしインフレになり、金利が高くなった時には、基準金利の66％は保証されますし、最低金利保証（0.05%）があります。従って、元本を確保したいし、変動金利になった時に、全部でなくてもある程度はインフレに対応したいと思い場合には、検討対象になるかもしれません。この商品は、政府の発行する国債ですから、金融機関が売りたくなくても、販売努力はしなければいけない商品です。

変動金利国債は超低金利の現在、魅力的か

ただし、私は、現在のような低金利では変動金利国債を買う気はしません。例えば、1306（ＴＯＰＩＸ連動型上場投資信託のＥＴＦ）であれば、分配金が2％程度受け取れますので、10年間保有すれば合計で20％程度の分配金になります。もし、株価が2割下落したとしても、トントンです。従って、元本確保の指向の弱い私としては、国債のパンフレットには、関心がありません。

営業の勧めには乗らない

10年以上前に、あまり個人資産運用の知識がなかったころに、野村證券の営業から欧州投資銀行の債権を勧められて買ったことがありましたが、その後は営業の推奨に基づいて買ったことはありません。基本的に金融機関のパンフレットは、そのパンフレット印刷代を稼がなければいけない、金融機関の利益になる商品で、ほとんどの場合、個人投資家の利益にならないと考えるのが合理的ではないでしょうか。