DCは税制メリットが大きいので70歳まで使わない
私は60歳を過ぎていますので、iDeCoを利用できません。会社時代に加入していた企業型DC（確定拠出年金）の運用だけをしています。60歳から受け取りが可能ですが、70歳までは運用だけして受け取りは70歳からにする予定です。70歳になると強制的に受け取る仕組みになっています。
外国株式インデックスファンドの利回り
私は全額を外国の株式インデックスファンドで運用していて、期待リターンは6％程度です。６％という数字は、高いと思う人と低いと思う人がいると思います。過去26年間のS&P500の平均利回りが約10％ですから、それと比較すると低いことになります。ヘッジファンドの資本コストは８％なのでそれと比べても低いと言えます。それでは、当初掛金600が208になった実績からするとどうなのでしょう。2.08の14乗根は5.4％で、毎年の信託報酬が0.5％程度だったので、それを加算すると6％というのは妥当な水準です。全額アメリカ株ならもっと高かったのですが、ヨーロッパなどアメリカ以外の株にも投資していたのでリターンが小さくなったのです。
信託報酬の小さいファンドに移管
昨年の5月に、信託報酬（経費）の高いみずほから低い野村證券に移管したので、今後はもう少し改善するかもしれません。さらに低コストを狙うのであれば、SBI証券の＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ外国株式インデックスファンドに移管する手もありますが、それは今後の検討事項です。
確定拠出年金は外国株式インデックスファンド
私は、2000年代初めに努めている会社が確定拠出年金制度を導入した時から100％外国株式で運用しています。当時私の勤めていた会社の従業員は90％が元本確保型の銀行預金を選択しました。その会社の社員だけが保守的なのではなく、他の会社もすべて90％だったそうです。そういう意味では、私は大胆で変わっているかも知れません。
確定拠出年金は全体のポートフォリオの一部
しかし、冷静に考えれば、老後の資金は確定拠出年金だけでは有りません。圧倒的に大きいのが厚生年金です。それ以外にDB（確定給付年金）、財形年金、退職金で運用する自己金融資産もあるのです。全体のポートフォリオの中で、せめて確定拠出年金くらいはリターン・リスクの大きい外国株式のファンドで全額運用すべきです。
厚生年金で生活できるなら他の資産はETF
私のポートフォリオは、内外の株式インデックスファンドが9割を超えています。
私には現在、住宅ローンはなく、子供も社会人になったので当面支出の予定はありません。一方で、65歳になると厚生年金を受け取り始めますし、その他にDB（確定給付年金）、財形年金、ETFの分配金もありますから生活費には困りません。従って、資産の内9割をETFに投資していても、まったくリスキーだと思っていません。世間の一般論では、60歳を超えたら、株式のファンドを減らして債券を増やした方が良いと言われています。ロボアドバイザーも必ずそのような結果が出ます。しかし、ロボアドバイザーのソフトを組んでいるのは人間で、その人たちはある種の思い込み、勘違いに基づいていることを見逃してはいけません。自分に合う資産運用方法は自分でしか作れないと思います。