USA Today 2019年10月27日の記事です。
財布を痛めつけるお金の習慣に、歯止めをかける戦略を挙げます。お金に関する計画は複雑で、一人一人違うので一般論で語るのは難しいものです。それでも分かりやすく大まかなやり方を示せば、貯蓄、投資、負債などについて大事なことが分かるかもしれません。
けれど、そうすることが価値があるのでしょうか。そもそも現実的なのでしょうか。それはケースバイケースです。ここで一般的な例を挙げましょう。
家を買うなら、年収の2.5倍までにすべき
住宅購入に関する大まかな指針はいろいろあります。もし購入を考えているなら、年収の2.5倍未満の家を買うことを薦めます。この方程式には価格以外の様々な要素がはいってくるのですから、単純に過ぎるのではないか。その要素とは、借入をどれほどする必要があるのか、毎月の支出は合計でどれほどになるのか、所得税の申告において住宅経費の税額控除がどれほどできるか、他の資産は別にあるのかなどという要素です。金利も無視していて、その結果、住宅ローンコストも計算に入れていません。
現在の低金利の環境では、住宅用のお金をもっと増やすことができます。ぎちぎちに固執しなくても良いということです。
「私の推奨する住宅購入価格の天井は年収の3倍以下です。」と、バンクレイト・ドット・コムの首席チーフアナリストのグレッグ・マクブライドは言います。2.5倍ルールにこだわるのは、より保守性を重視したものすが、高価格で好調な住宅市場においては選択の幅を狭めることになります。
それでもこのルールの考え方は理にかなったものです。それは「住宅にいくら払えるか」という目安になるものであって、浪費することがないようにし、将来支払う際に負担にならないようにしているのです。
3か月の支出に耐えられるだけの貯蓄をする
少なくともこれだけは貯めた方が良い、とフィナンシャル・アドバイザーが推奨するのはよく聞く話です。アドバイザーによっては支出の6か月分を蓄えた方が良いと勧める場合も有り、失職したり他の不幸に遭遇した時に役に立つと言います。
このお金の原則にはほかのバリエーションがあり、給与総額の10％、あるいは15％も努力して蓄えると言ったものまであります。つまりお金の原則はひとつではないのです。
問題なのは、とにかく貯蓄することに苦労していることです。そしてもっと低い目標ですら、達成できそうもないのです。
AARP Public Policy Instituteの調査によると、およそ53％のアメリカ人は思いもよらぬ自動車修理や他の緊急事態に備えた蓄えをしていません。この数字は他の調査よりも高くなっています。
貯蓄の問題はどの年代にとっても悩ましい問題で、100,000ドル（1080万円）の年収の家計の4軒に1軒は緊急事態の蓄えをしていないとAARP調査は言っています。
貯蓄しようとしても障害が大きすぎて、始める前から諦めている人が多いのです。しかし、それではいけません。スコッツデールのフィナンシャル・アドバイザーのジョージ・フレイザーは、労働者は401（k）の年金を利用するアドバイスをしています。収入1ドルに対して数セントの単位で貯蓄することで取り組むべきだと勧めます。最初は1ペニーから始めて、蓄えていけば良いのです。
＜明日に続く。＞