７月もつみたてNISA以外は売買がありませんでした。銘柄は、コードやティッカーなどで表示してあるので、その商品名を以下に書きます。
商品名
１３０６：NEXT FUNDS TOPIX連動型上場投信
野村積立額国株投信
SPY：SPDR S＆P500ETF
VGK：バンガード・FTSE・ヨーロッパETF
VWO：バンガード・FTSE・エマージング・マーケッツETF
VOO：バンガード・S&P500ETF
SPDR：S&P／ASX２００ファンド
米ドルMMF
豪ドルMMF
DB：確定給付企業年金
DC：確定拠出年金
相場変動で１％上下
私は売買はしていませんが、円の為替相場、株式の相場変動によって、割合は変化しています。１３０６は、国内株式ですから、最近の株価下落によって割合が１％減りました。一方、史上最高値を更新しているSPYは１％増えました。
ポートフォリオと年齢
ところで、このポートフォリオを見て、持ち主は何歳と思うでしょうか。普通の感覚なら、ネット証券に口座を持つ３０代か４０代と思うかもしれません。しかし、実際には６０代後半の年金生活者です。しかも、ギャンブルはやりませんし、極めて堅実な生活をして一生を過ごしてきました。一発逆転をかけているわけでもなく、普段の生活費は年金の範囲内で、普通の生活をしています。
過去のデータ重視
もし、普通の人と比べて少しだけ変わっているとしたら、過去のデータを調べていることではないでしょうか。と言っても、それほど専門的に調査しているわけではなく、社会人ならだれでも理解できる程度のデータで判断しているだけです。
過去２００年以上で最も有利な投資
このグラフは、ペンシルベニア大学ウォートン校のジェレミー・シーゲル教授のグラフです。横軸は１８０２年から２００年以上にわたって、インフレ調整後の株式、長期国債、短期国債、金、預金(ドル)の価格変動を表したものです。縦軸は対数目盛です。２００年間で１ドルの株は１００万ドル以上になりました。一方、国債は長期、短期とも１万倍に及びません。金はそれ以下ですし、預金はインフレをカバーできていません。このグラフを見る限り、圧倒的に株式が有利であることが分かります。
しかし、気になるのは、価格変動リスクです。２００８年には、リーマンショックが起こり、大騒ぎになりました。損をした人もたくさんいたかもしれません。それをグラフで確認してみましょう。
- １９８１年７月３１日 ９５２．３４ドル
- ２００７年１０月１２日 １４，０９３．０８ドル
- ２００９年３月６日 ６，６２６．９４ドル
- ２０２１年７月２９日 ３５，０８４．５３ドル
リーマンショック後は６年間で回復
２００７年には１４，０９３ドルだったのに、リーマンショックで半分以下の６，６２６ドルまで下がりました。ここで売った人は損をしたかもしれませんが、売らずに持っていれば、現在は３５，０８４ドルまで上がっています。ジェレミー・シーゲルのグラフでも分かるように、一時的に株価が下落しても、時間がたつと回復しているのです。ただし、すぐに回復するわけではありませんから、ある程度我慢する時間が必要です。リーマンショック後に再び１４，０００ドル台を回復したのは２０１３年ですから、６年間辛抱強く待たなければなりません。
大恐慌、日本の資産バブルは十数年で回復
1929年の大恐慌の時は、回復するまでにどれくらいかかったのでしょうか。このグラフを見ると１９５５年に株価が戻っていますから、２６年かかっています。しかし、１９２９年のピークの時に全額を投資していた人は少数でしょうし、不況の時にも配当金はある程度支払われるでしょうから、それを考えると十数年で回復したのかもしれません。日本における１９９０年の資産バブル崩壊の後も、株式分割や配当金まで計算すると十数年で戻ったと言われています。
過去の経験
したがって、過去の経験上、どんなに株価が下がっても、十数年で元に戻ると考えることができそうです。さらに、安全策をとるためには、分散投資をすることです。分散投資は、時間、銘柄、市場のそれぞれについて行うことが賢明です。株式で分散投資を行えば、おそらく数年で株価が回復するでしょうから、売らずに持ち続ければよいのです。
政府、FRBの政策
しかも、世界の株式に大きな影響を与えるアメリカの株価は、大きく値下がりした場合には、ある程度、アメリカ政府や中央銀行であるFRBの金融・財政政策も期待できます。もし、不況が長引くと、大統領選などに悪影響を及ぼししますから、政府、FRBは放っておけないのです。アメリカのシニア層の資産は、かなりの割合で株式を組み込んでいますから、高齢有権者が不満を持ったままにはできないのです。
世界株式が有利
したがって、１０年間何もせずに持ち続けることができる金融資産は、日米など世界の株式に分散投資することが、最も優れた投資方法だと考えることができます。
預金はインフレの影響
逆に、ジェレミー・シーゲルのグラフで分かるように、預金はインフレによって実質価値が既存されるので注意が必要です。しかも、日本の政府・日本銀行はインフレ率２％を目標としているのですから、銀行預金は必要最小限にすべきなのです。