マクラーレンなら２０１５年のモデル
評価益はテスラなら５台分、マクラーレンなら２０１５年のモデルが買える金額です。連れ合いは、３０年前に軽自動車、１０年前にコンパクトカーを買いました。両方とも中古車でした。私たちは、東京２３区内に住んでいて、徒歩２０分以内にJR、地下鉄、私鉄合わせて５路線利用できますから、もともと自動車は必要ないのですが、昭和３０年代生まれの人間は自動車を持ちたがる人が多いようです。その駐車場に使う土地の面積は５坪で、１坪２５０万円とすると１２５０万円の庭が必要です。
自動車を持てば年間１００万円かかる
一方、私は生まれも、育ちも東京なので自動車を欲しいと思ったことは無く、そもそも運転免許も持っていません。どうしても移動手段が必要なら、タクシーに乗ればよいのです。自動車を持つと、自動車代金、税金、燃料代・高速道路料金などの維持費、駐車場代だけでなく、出かけた先で使う、宿泊費、食費、宿泊費、お土産代など、年間１００万円は使ってしまうと考えています。それだけのお金があれば、海外旅行、海、山へ気楽に出かけた方が良いというのが私の考えです。
自動車は買わない
私の投資における利益を表すには新築マンションの価格を使っていますが、連れ合いの利益はまだそこまで達していないので、やむを得ず、テスラの台数で金額を表していますが、テスラのような高級車を買うことは無いでしょうし、それ以外の安い中古車もおそらく買わないでしょう。
連れ合いの投資期間は１４年になりますが、その期間を区分けすると
- 暴落期
- 低迷期
- 停滞期
- 急騰期
に分けられそうです。
このうち、暴落期について、その背景と暴落内容を確認しましょう。
最初の投資は２００７年に１千万円
連れ合いが投資を始めたのは、リーマンショック前の２００７年でした。当時は、アメリカで住宅需要が旺盛で株価も上がっている時期でした。そこで、私が連れ合いに投資を勧めて、1306（TOPIX連動型上場投資信託(ETF))とSPY(アメリカSPDRのS&P500のETF)を合計１０００万円購入しました。
サブプライムローン問題
しかし、この株式市場好調の原因はサブプライムローンが広がったことで、サブプライムローンの問題がはっきりすると、２００７年後半からアメリカの株式市場が怪しくなり始めました。サブプライム・ローンとは、米国のサブプライム層(優良な住宅ローンでない層）を対象として、彼らの住宅購入用途向けに、ローンへの返済が滞った場合、住宅に抵当権を設定する住宅ローンです。
サブプライムローンの過剰供給
米国では住宅ローンの証券化が広く普及していて、その債権を組み込んだ金融商品を所有していた金融機関は種類も数もたくさんいました。米国の住宅の安定供給を目的として設立された、連邦住宅抵当公庫（ファニー・メイ）や、連邦住宅金融抵当公庫（フレディ・マック）などが、サブプライム・ローンの債権を購入して証券化し、比較的リスクの高いサブプライム・モーゲージとして市場に供給しました。「住宅の値段が上昇し続ける」という考えのもと、サブプライム・ローンは過剰に供給されていきました。
Too big to fail
2007年からの住宅市場の大幅な悪化と伴に、危機的状態となっていたファニー・メイやフレディ・マックなどの連邦住宅抵当公庫へは、政府支援機関における買取単価上限額の引上げや、投資上限額の撤廃など様々な手を尽くしていたものの、サブプライムローンなどの延滞率は更に上昇し、住宅差押え件数も増加を続けました。歯止めが効かないことを受け、2008年9月8日、アメリカ合衆国財務省が追加で約3兆ドルをつぎ込む救済政策が決定された。「大きすぎて潰せない(Too big to fail)」の最初の事例となりました。
2008年9月15日
リーマン・ブラザーズも例外ではなく、多大な損失を抱えて、2008年9月15日（月曜日）に、連邦倒産法第11章の適用を連邦裁判所に申請しました。この申請により、同社が発行している社債や投信を保有している企業への影響、取引先への波及と連鎖などの恐れ、及びそれに対するアメリカ合衆国議会・アメリカ合衆国連邦政府の対策の遅れから、アメリカ合衆国の経済に対する不安が広がり、世界的な金融危機へと連鎖しました。
リーマンの買収見送り
リーマン・ブラザーズは、破綻の前日までアメリカ合衆国財務省や連邦準備制度理事会(FRB)の仲介の下でHSBCホールディングなど、複数の金融機関と売却の交渉を行っていました。日本のメガバンク数行も参加していましたが、後の報道であまりに巨額で不透明な損失が見込まれるため、買収を見送ったと言われています。
アメリカの金融機関も見放す
最終的に残ったのはバンク・オブ・アメリカ、メリルリンチ、バークレイズでしたが、アメリカ合衆国連邦政府が公的資金の注入を拒否 していたことから交渉不調に終わりました。しかし交渉以前に、損失拡大に苦しむメリルリンチはバンク・オブ・アメリカへの買収打診が内々に決定され、バークレイズも巨額の損失を抱え、すでにリーマン・ブラザーズを買収する余力などどこにもありませんでした。
日本は直接的ダメージが少なかったが
日本は長引く不景気から、サブプライムローン関連債権などにはあまり手を出していなかったため、金融会社では大和生命保険が倒産したり農林中央金庫が大幅な評価損を被ったものの、直接的な影響は当初は軽微でした。しかし、金融不安で各種通貨から急速なアメリカ合衆国ドルの下落により相対的に円高が進み、アメリカ合衆国の経済への依存が強い輸出産業から大きなダメージが広がり、結果的に日本経済の大幅な景気後退へも繋がっていきました。
５００万円以上の評価損
この結果、連れ合いの投資した１０００万円は、１年後に５００万円以下に暴落したのです。本人もショックでしたが、それを勧めた私は連れ合いから責められ、家に居場所がなくなる心境でした。