今月もNISAに101,000円投資しただけです。銘柄は以下の通りです。
- eMAXIS Slim 米国株S&P500 つみたて投資枠 100,000円
- eMAXIS Slim 全世界株式(オール) 成長投資枠 1,000円
なお、今月は1306(TOPIXの株式ETF)の分配金を受け取りました。分配率は2.17%です。
上記の銘柄のうち、S&P500の合計は
- VOO 46%
- SPY 14%
- NISAの中のS&P500 8%
ですから68%です。つまり約3分の2になります。
ウォーレン・バフェットは、どのようにポートフォリオを決めたらよいと言っているのでしょうか。
バフェットは低コストのS&P500インデックスファンドを推奨
バークシャー・ハサウェイ社の株主への手紙の中で、こう書いてあります。「長年にわたって、私は投資のアドバイスに関する質問を受けてきました。その質問に答える中で、私は人間の行動について多くのことを学びました。私はいつも低コストのS&P500インデックスファンドを勧めてきました。あまり巨額の資産を持っていない私の友人たちの立派なところは、たいていは私のアドバイスに従ってくれたことです。ところが、個人の超金持ち、資産運用機関、年金基金で、私が与えた同じアドバイスに従ったものは全くいなかったと思います。こうした投資家は、私の考えに恭しくお礼を言って私と別れた後、高いフィーを取るファンドマネージャーの誘惑の言葉に耳を傾けるのです。もしくは、多くの資産運用機関の場合には、誇大宣伝するタイプのコンサルタントの話を聴きます。」
SPY、VOO、1306を購入して10年持ち続けること。
私は、アメリカのヘッジファンドや日本のアクティブファンドについては、全く知識がありません。従って、人に説得できるようなデータも知識も理論もありません。しかし、SPY(アメリカSPDRのS&P500のETF)、VOO(アメリカバンガード社のS&P500のETF)、1306(TOPIX連動型上場投資信託のETF)などのETFで資産運用して、良好な結果が出ています。今回の賭けの期間は10年間でした。この10年間という期間には重要な意味があると思います。1年間や2年間、場合によっては5年間という中期でもETFの成績にはバラツキがありますが、10年間という長期であれば、望ましい結果が出るということだと思います。そしてウォーレン・バフェットは、長年の経験やデータから、10年あれば賭けに負けることはない、つまり、ETFは必ず良いパフォーマンスを達成することができる、と確信したのだと思います。私の連れ合いも、バフェットの賭けと同様にリーマンショックの1年前という最悪の時期に投資をスタートさせましたし、その後も拙い追加投資でしたが、何とかある程度の運用益を生み出すことができています。結論としては、低コストで代表的なETFを買って、10年間我慢すればよい結果を得られるということだと思います。
S&P500のETFを持ち続けると、どれほど増えるのでしょうか。
世界最大の株式ETFであるVOOの株価チャートを見てみましょう。
過去15年間の株価推移と年率リターン
- 2010年9月10日:101.78 USD 15年間の年率リターン13.5%
- 2015年9月11日:189.15 USD 10年間の年率リターン13.1%
- 2025年9月3日 :591.72 USD
過去5年間の年率リターン等
- 資産総額 (十億 USD) ( 09/02/2025) 729.265
- 経費率0.03%
- 1年トータルリターン15.11%
- 3年トータルリターン19.51%
- 5年トータルリターン14.03%
投資信託組入れ上位銘柄
名称 | ファンドの割合 |
エヌビディア | 8.07 |
マイクロソフト | 7.38 |
アップル | 5.77 |
アマゾン・ドット・コム | 4.12 |
メタ・プラットフォームズ | 3.12 |
ブロードコム | 2.57 |
アルファベット | 2.08 |
アルファベット | 1.68 |
バークシャー・ハサウェイ | 1.61 |
テスラ | 1.61 |
- 米国最大手企業 500 社を表す S&P 500 指数の株式に投資します。
- 目標は、米国株全体のリターンの尺度とみなされる指数のリターンを綿密に追跡することです。
- 投資成長の可能性が高く、債券を保有するファンドよりも株価の変動が激しい。
- 資金の増加が不可欠な長期目標に適しています。
ファンドは、総資産の75%に関して、(1) 単一の発行体の発行済み議決権付証券の10%を超える購入、または(2) 結果としてファンドの総資産の5%を超える発行体の証券への投資が行われることになる発行体の証券の購入を行ってはなりません。ただし、目標指数の構成比に近似させるために必要な場合を除きます。この制限は、米国政府またはその機関もしくは関連機関の債務には適用されません。
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