トータルリターンは１％追加
毎年３月末の資産評価額をもとに、年平均資産増加率を計算しています。この率は、使ってしまった配当金や生活費のために支払った金額は含まれないので、トータルリターンよりは１％程度低くなると思います。
過去13年間の推移
２０１０年に退職金を受け取って、資産運用を始めました。最初は外貨MMFに投資したのですが、東日本大震災等の影響で２０１１年は円高になったため、マイナス８％を超える赤字からのスタートでした。しかし翌年以降は、日本銀行の異次元緩和、アメリカ株価上昇のおかげで、資産評価額は上昇しました。２０１６年には、チャイナショックで増加率が下落しましたがその後６％の時期が続きました。２０２０年３月には新型コロナショックで株価が一時的に下落しましたが、２０２２年には7.9％まで上昇しました。最近１年間は、FRBの金融引き締めによってアメリカ株価が下落し、年平均増加率も７．１％まで下がりました。
総資産額
総資産額はピーク時より１千万円減少しましたが、２億５千万円をキープしています。
| 年 | 年平均資産増加率 |
| 2010 | ― |
| 2011 | -8.4% |
| 2012 | 1.3% |
| 2013 | 4.7% |
| 2014 | 5.7% |
| 2015 | 7.7% |
| 2016 | 5.0% |
| 2017 | 5.8% |
| 2018 | 5.7% |
| 2019 | 6.2% |
| 2020 | 4.8% |
| 2021 | 7.1% |
| 2022 | 7.9% |
| 2023 | 7.1% |
投資対象はほとんど株式ETF
私は、６０代後半のシニア世代ですが、投資対象はほとんど株式ETFです。一般的には、若い現役世代は世界の株式に、長期分散積立投資が向いているといわれています。そして私のようなシニアは、債券を中心に運用すべきだとされていますが、なぜそのような行動をとらないのでしょうか。
年金と国内株式の分配金が生活費
現在、私は働いておらず、厚生年金、確定給付年金を受け取っています。それ以外の収入は、株式ETFの分配金だけです。これらのうち、年金と国内株式の分配金を生活費に充て、外国株式の分配金は全額を外国株式ETFに再投資しています。
毎週数百万円の変動
投資対象のほとんどすべてが株式ETFですから、評価額の変動も大きく、毎週数百万が増減し、１か月に１千万円、２千万円上下することもよくあります。しかし、株式ETFをすぐに売却する予定はありませんし、数年、１０年単位では株価が上昇するという見通しの上で投資していますから、今後も現在の投資ポートフォリオを変更するつもりはありません。
長期投資なら、一時的に半分になっても大丈夫
現在の評価額は投資原本の２．５倍ですから、もし半分になっても黒字のままです。今から１０年ほど前に全額を株式ETFに投資したおかげです。また、確定拠出年金も２０年間で投資原本の３倍になりましたから、現在のスタイル、つまり、外国株式インデックスファンドに１００％投資するスタイルを続けます。私の子供たちにも、かなり強制的にこのスタイルを行わせています。これから３０年後に私に感謝する日が来るだろうと思っています。
日経CNBCでシニア世代の資産運用を放送していました。
シニア世代の資産運用の目的・ニーズ
資産運用の２大目的
１． 資産拡大
将来必要な資金に対して長期的な資産拡大を目指す
主な対象： 現役世代等
主な投資先：世界株式
運用手法： 積立投資
２． 定期収入
１０年後の利益ではなく、毎年一定の収入を確保したい
主な対象： シニア世代や富裕層等
主な投資先：債券、配当株式
運用手法： 一括投資（配当株式は積立投資も併用）
シニア世代は、ほぼ２．の定期収入に集中する。
１． は株式なので価格変動を伴うため、時間分散をするために積立が必要になる。
２． １０年後に利益が欲しいのではなく、毎年ほしい。債権、配当が中心になる。
債券投資：定期収入目的に有効
・利金による定期収入が見込める
・米国の金利上昇で投資チャンス到来（米国債3.8％、格付けの高い企業でも４～５％）
・発行体のリスク管理が重要
・高金利債権には注意（仕組債・新興国通貨）
配当株式：定期収入目的に有効
・高配当株式への分散投資（配当収入が見込める）
・配当成長株式への分散投資（増配と株価の上昇が期待できる）
・価格変動が大きいため時間分散がオススメ
・個別株式投資や短期売買は失敗の確立上昇
配当成長株式とは
・連側増配で配当金が増えていく企業の株式
・保有していると配当金が増えるだけでなく、株価の上昇も期待できる
配当利回り＝１株当たり配当金／株価
連続増配年数 銘柄名 予想配当利回り
59 ３M 5.19％
59 コカ・コーラ 3.12％
59 ジョンソン・エンド・ジョンソン 2.64％
59 プロクター・アンド・ギャンブル
45 マクドナルド
25年間連続増配企業（配当貴族）の配当利回り＝約2.3％
配当金が増えているにもかかわらず、配当利回りが高くならないのは、分母の株価が上昇しているから。
配当株戦略は日本では難しいので、アメリカの企業が対象になる。
株式は資産拡大目的に有効
・世界株式への分散投資
・長期的には期待リターンが高い
・価格変動が大きいため毎月購入する時間分散が鉄則
・個別株式投資や短期売買は新アピの確立上昇
世界株式のチャート
対面証券のファンドラップに対するニーズがない。定期取り崩しのニーズがないから。ラップ口座は機関投資家が対象。定期収入のニーズがあるなら適合するが、手数料が高いのでやめるべき。