今月もつみたてNISAを３３０００円購入した以外は、売買がありません。
来年から、新NISAが始まり、毎年３６０万円の資金が必要ですから、今はあまり無駄遣いができません。来年以降は１３０６（TOPIXの株式ETF）を売却して、新NISAを購入する予定です。
| MRF | 1% |
| 預り金 | 0% |
| 1306TOPIX連動型投資信託(特定) | 39% |
| 野村つみたて外国株投信 | 3% |
| SPY | 14% |
| VOO | 41% |
| USMMF | 1% |
| 合計 | 100% |
年齢別の預貯金割合
６０歳代の私や連れ合い、そして３０歳代の娘、息子も預貯金は１割未満で、ほとんど全額を投資信託で保有していますが、他の人たちの資産構成割合はどうなっているのでしょうか。普通の家庭では、預貯金が４～５割程度、投資信託は１～２割程度です。
令和３年単身世帯の資産構成割合(単位：％）
| 年代 | 預貯金 | 金銭信託 | 生命保険 | 損害保険 | 個人年金保険 | 債券 | 株式 | 投資信託 | 財形貯蓄 | その他金融商品 |
| 20歳代 | 47.4 | 1.7 | 3.3 | 0.7 | 2.6 | 2.6 | 23.8 | 13.9 | 2.0 | 2.3 |
| 30歳代 | 66.1 | 0.4 | 3.8 | 0.5 | 3.3 | 2.7 | 15.3 | 5.4 | 0.4 | 1.9 |
| 40歳代 | 36.6 | 0.2 | 7.0 | 0.8 | 6.3 | 8.1 | 19.7 | 15.0 | 1.2 | 5.0 |
| 50歳代 | 45.6 | 0.1 | 9.7 | 0.5 | 7.0 | 2.4 | 15.6 | 15.9 | 2.1 | 1.1 |
| 60歳代 | 38.5 | 0.9 | 11.5 | 1.6 | 8.1 | 1.4 | 25.7 | 10.8 | 0.6 | 1.0 |
| 70歳代 | 37.8 | 1.0 | 12.6 | 1.5 | 5.3 | 7.1 | 20.2 | 13.4 | 0.2 | 1.0 |
令和３年二人以上世帯の資産構成割合(単位：％）
| 年代 | 預貯金 | 金銭信託 | 生命保険 | 損害保険 | 個人年金保険 | 債券 | 株式 | 投資信託 | 財形貯蓄 | その他金融商品 |
| 20歳代 | 48.3 | 3.5 | 10.8 | 1.7 | 5.2 | 1.7 | 13.7 | 10.5 | 4.1 | 0.3 |
| 30歳代 | 50.5 | 2.1 | 9.8 | 1.3 | 4.2 | 2.1 | 18.0 | 6.8 | 3.9 | 1.3 |
| 40歳代 | 44.3 | 1.3 | 13.1 | 2.5 | 6.1 | 0.9 | 18.5 | 7.1 | 3.4 | 2.8 |
| 50歳代 | 41.6 | 0.5 | 13.2 | 1.5 | 7.7 | 3.2 | 16.5 | 9.6 | 4.3 | 1.8 |
| 60歳代 | 41.1 | 1.0 | 2.1 | 5.9 | 6.8 | 18.1 | 18.1 | 10.1 | 0.9 | 2.7 |
| 70歳代 | 43.4 | 1.0 | 13.5 | 2.4 | 3.2 | 4.3 | 22.3 | 8.3 | 0.4 | 1.3 |
国・地域別資産運用
かねてから、日本人は欧米人に比べ、個人の資産に占める貯蓄の割合が多く、株式・投資信託の割合が少ないといわれてきました。2020年8月の日本銀行調査統計局作成の資料によると以下の通りです。
| 国・地域 | 現金・預金 | 株式・投資託・債券等 | 保険・年金その他 |
| 日本 | 54% | 14% | 32% |
| 米国 | 14% | 51% | 35% |
| 欧州（ユーロ圏） | 35% | 28% | 37% |
日本と米国を比べると現金・預金と株式・投資信託・債券等の比率が逆転しており、日本の家計資産に占める株式・投資信託・債券等の割合は、14％と決して高くありません。
資産運用比率
では、日本では、どのくらいの人が資産運用を行っているでしょうか？
日本全国の20～40代のビジネスパーソン男女500人に対してじぶん銀行が行った調査によると次の結果が出ています。
- 資産運用をしている人の割合は37.6％
- 資産運用の方法で人気のあるものは株式、投資信託
- 資産運用を行っていない人の半数が資産運用に興味は持っているが、「資産運用にはリスクがある。」「知識がないと失敗する。」「難しい。」という理由で、手が出せていない
- 現在の貯蓄額ゼロの人が17.4％、10万円から50万円未満の人が14.4％であるのに対し、貯蓄額に関する目標は高く、10年後に目標とする貯蓄額は、1,000万円以上3,000万円が25.0％で最も多い
- 資産運用をしている人の割合を年収別に比較すると、以下となり、年収が高いほど、資産運用をしている人の割合が高い
若者は積立投資比率が高い傾向にある
それではもう少し実態を調べてみたいと思います。
2017年から2019年にかけて投資信託現在保有層における積立投資利用状況が、30.9％から42.4％に上昇しています。特に、20～30代の利用者が60％以上と多く、40～50代が40％台、60～70代が20％と、年を取るに従い、積立投資の利用比率が低下しています。
さらに投資手段ごとの内訳を年代別にみると、つみたてNISAの利用率が20～30代で33～40％、40～50代で15～20％、60～70代で10％未満となっています。若者に積立比率が高いのは、つみたてNISAの比率が高いためといえそうです。
投資において価格変動のリスクを回避するための有効な手段が分散投資といわれています。分散投資には、資産・銘柄の分散、地域の分散、時間・時期の分散がありますが、積立投資は時間の分散に分類されます。時間がたっぷりある若い世代には、積立投資は特に有効といえます。
私たちの家族は異常なのでしょうか？
リスク・リターンの勉強をして、日本の国債残高に不安を抱いている人たちにとって、私たち家族の資産構成割合は、まっとうな数字であると考えています。