◎今日のグラフ：VGKバンガード・FTSE・ヨーロッパ・ETF上位10銘柄(2017年9月30日）
今日はVGKを構成する上位企業の説明です。plcはpublic limited companyの略で、日本ではCo., Ltdとなります。
| VGK 保有上位10銘柄と純資産総額に占める割合（％） | |
| Nestle SA | 2.5 |
| Royal Dutch Shell plc | 2.4 |
| Novartis AG | 1.9 |
| HSBC Holdings plc | 1.9 |
| Roche Holding AG | 1.7 |
| Unilever | 1.5 |
| British American Tobacco plc | 1.4 |
| BP plc | 1.2 |
| TOTAL SA | 1.1 |
| Bayer AG | 1.1 |
食品、石油、化学、たばこ、金融等多岐にわたっています。アメリカと違って、IT関係がいません。
◎今日のテーマ：株主優待について
三越伊勢丹グループの株主優待
私の兄弟は、三越伊勢丹の株式を持っています。株主優待制度があるとのことで、いつも限度額いっぱいまで三越デパートの商品を買っています。その話を、株式についてよく知っている叔母にしたら、「あんた馬鹿ね、そんな理由で株式を持って、その上、買い物までしているの？」と言って、ばかにされたそうです。叔母の考えでは、そもそも三越デパートの高い品物を、庶民である私たちが買うこと自体がもったいない、ということだと思います。その上、限度額いっぱいを利用するために、必要もないものを買うことになってしまう。更に、株式を買う時は、もっと論理的に考えて買わなければいけない、ということだと思います。叔母からそういわれた、私の兄弟は、相変わらず、三越の株主優待を利用しています。
三越伊勢丹の株主優待は資産運用でなく趣味の世界
私は、どちらかというより、はっきりと、叔母の考え方に賛成ですし、しかも個別株式は持たない主義ですから、兄弟のような行動はしません。しかし私が見るに、兄弟は株式で資産運用しているのではなく、趣味の世界を楽しんでいるのだと思います。デパートの売り場を歩くことは、人によっては、とても楽しいものだそうです。しかも見るだけでなく、小遣いで多少の買い物をすることも楽しいのでしょう。趣味には、出費が伴うものです。それは、その趣味のない人にとっては、「何でこんなことに時間とお金を使うんだろう。」と思うものです。趣味の楽しさは、本人にしか分からないものです。(株)三越伊勢丹ホールディングスの今日の株価は100株で14万円です。それで、趣味の世界を楽しめれば、安いものだと思います。
ETFの株主優待の行方
ところで、私は1306(TOPIX連動型上場投資信託のETF)をかなりの金額保有していますので、間接的に(株)三越伊勢丹ホールディングスの株主でもあります。それ以外にもたくさんの企業が株主優待制度を持っていますが、私はその恩恵を受けたことがありません。ただし、この言い方は、厳密には正しくないようです。株主優待のうち、現金化できるものは現金化してETFに還元しているそうです。現金化できないものは、そのままだそうです。
株主優待は安定株主獲得目的
上場企業は、個人の安定株主をできるだけ獲得したいので、株主優待制度を導入し、継続しています。そのもくろみに、まんまと引っかかったのが私の兄弟だということになります。
株主優待特集
最近は、株主優待制度の特集を雑誌やテレビなどでよく見かけます。しかし、個別株式を持たないことにしている私にとって、まったく関心がありません。それよりは、ETFやインデックスファンドの特集を組んで、様々な情報を入手したいと思っています。残念ながら、つみたてNISA用のインデックスファンドならともかく、特にETFは地味ですので、特集しにくいのでしょう。冷静に考えれば、株主優待より、ETF、インデックスファンドの方が、雑誌の読者やテレビの視聴者にとって大事なはずです。見た目の派手さで、株主優待を特集するのでなく、ぜひ工夫をしてETFなどの特集を、楽しく、ためになる形で提供してほしいと思います。
懸賞金の金額は総コストの1割
そして、株主優待を実施している上場企業にもお願いしたいのは、株主優待に掛ける経費を、配当に回してほしいということです。株主優待にはかなり高い費用がかかります。同様に高い費用が掛かるものに、商品キャンペーンで実施する懸賞があります。懸賞の場合、顧客が受け取る商品の金額は、企業により、商品などによって様々だと思いますが、私が担当していた懸賞では、全経費の約1割しか商品に掛けられませんでした。それ以外のコストは、広告代理店の人件費・企画費、商品の配達料、周知のためのポスターなどでした。私はその検証をしているときに、無駄な経費をいっぱい払っていると思い続けていました。
株主優待のコストを配当に回してください
聞くところによれば、株主優待制度のあるのは日本だけらしいのです。今後、今まで以上に、個別株式よりもインデックスファンドやETFを利用した個人投資家が増えることによって、株主優待制度が縮小していけば、配当金も増えるのではないかと思います。