日: 2021年5月4日

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私の運用実績　２０２１年４月：評価益は渋谷区代々木の７８㎡新築マンションに相当

１１年間で２．３６倍

今年３月までの３か月間は、運用資産総額が毎月１０００万円ずつ増加し、４月も５００万円増加しました。少しスピード違反気味なので、いずれ調整が入るかもしれませんし、さらに伸びるかもしれません。株式の将来はわかりません。

運用資産総額222＝元本100＋資産運用益136－生活費の引き出し15

数字は指数です。過去１１年間で２．３６倍に増えたのですが、生活費でそのうちの１５を使ったということになります。指数１は約１００万円に相当します。

株式ETFの買いっぱなし

私の投資の特徴は以下の通りです。

  • 内外の株式ETFを買う
  • 買った後は何もしない

これだけです。したがって、デイトレーダーのように、複数のパソコンを駆使してデータを収集したり、頻繁に売り買いすることはありません。それでも、年金生活の現在も、現役サラリーマン時代と同じように資産が増えています。

投資リスクの低減

これが、フランスの経済学者トマ・ピケティの言う、r > g　の現実なのだろうと思います。r が大きくなると、それに伴って、リスクも大きくなります。１８世紀、１９世紀までは株式市場が未発達で、投資のリスクはかなり大きかったようです。それが、２０世紀には株式市場が整備されて、リスク低減が図られ、２１世紀になると株式ETFが普及したことにより、短期的リスクは残っているものの、個人投資家にとって重要な１０年、２０年以上の長期投資の場合は、小さなリスクしか残らなくなっているように思います。

株式投資におけるリスクとはどういうものでしょうか。GPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）の解説を見てみましょう。

投資のリスクとは

リスクという言葉は日本語で「危険」「良くないことの起こる可能性」といった使われ方をしますが、資産運用の世界では「リターン（収益）の変動」、つまりリターンのブレの大きさを指すことが一般的です。株式や債券のリターンは、配当や利息によるインカムゲインと、価格変動に伴うキャピタルゲインで構成され、将来のリターンは確定していません。それぞれの資産のリターンが毎年どのように推移してきたかを見ることで、各年のリスクが分かります。下のグラフのブレ幅はそれぞれの資産のリスクを表しており、ブレ幅が大きいほどリスクが高いことを示しています。

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主な資産のリスク・リターン

運用の世界では一般的に、株式や債券など各資産のリスクを、リターンの「標準偏差」を使って表します。「標準偏差」とはリターンのブレの大きさを表す数値で、標準偏差が大きい（リスクが高い）ほど、リターンのブレ幅が大きいことを意味します。下のグラフはGPIFが2020年4月1日より適用した基本ポートフォリオを策定した際に使った「期待リターン（予想される収益率）」と「リスク（標準偏差）」の関係を、主な資産ごとに比較したものです。運用資産にはそれぞれ異なった特性があります。一般的に、リスクの小さな資産は得られる収益（リターン）が小さく、リスクの大きな資産は高いリターンが得られると言われています。これを「リスクとリターンのトレードオフ」と言います。

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リターンの分布とリスク（標準偏差）の関係について

資産運用におけるリスク（標準偏差）とは、リターンの分布の広がりがどの程度の大きさかを表す指標であり、１年間のリターンがどれくらいブレそうかということを示そうとするものです。株式など有価証券のリターンの分布は、統計学で用いられる正規分布の形状に似ています（一方で、裾野の部分の確率が正規分布よりも高いことが知られています）。正規分布は左右対称の釣鐘型の形をしています。各資産のリターンが正規分布に従うなら、リターンは約３分の２の確率で中心から±１標準偏差に収まり、95％の確率で±２標準偏差に収まることが想定されます。

「日本株の期待リターンは5.6％、リスク（標準偏差）は約23％」＊という数値を使って具体的に見てみましょう。
＊GPIFが2020年4月1日より適用した基本ポートフォリオを策定した際に使った数値。期待リターンは賃金上昇率を加えた名目値。

リスクは通常、１標準偏差で表されます。「日本株の期待リターンは5.6％、リスク（標準偏差）は約23％」であれば、１年間のリターンは期待リターン5.6％を中心にして、上下23％の間で変動する確率が約３分の２（約68％）であることを意味します。言い換えれば、１年間のリターンがプラス5.6％からプラス28.6％の範囲に収まる確率が約３分の１、プラス5.6％からマイナス17.4％の範囲に収まる確率が約３分の１であると想定しています。逆に言うと、毎年のリターンがマイナス17.4％より大きく下がる確率は約16％、プラス28.6％より大きく上がる確率も約16%となります。

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以上がGPIFによる正規分布によるリスクの説明でした。

GPIFと個人のリスクは異なる

ところで、GPIFの説明は１年ごとにパフォーマンスを評価する場合のものですが、私たち個人投資家にとっては、１年ごとに評価ではなく、１０年後、２０年後、あるいは３０年後の評価が重要なのです。

１０年後に資産が半減しても元本確保

リーマンショックが発生するのは、１００年に一度ともいわれましたが、その時には、S＆P500は半分になりましたが、４分の１にはなっていません。一方で１０年間でS&P500は２倍以上に増加しました。したがって、１０年間の長期投資を続けていれば、リーマンショック級の株価暴落が起きたとしても、資産が減少することはないということになります。

それが、２０年、３０年の長期投資なら、なおさらリスクは小さくなります。金融業界におけるリスクと、長期投資をする個人投資家のリスクは違うものだという認識が必要です。