年１回の分配金
野村證券から１３０６(TOPIX連動型上場投資信託(ETF))分配金のお知らせが届きました。ETFの分配金は、株式の配当に相当するものです。1306は9年前に買ったので１０年間保有しています。分配率はおおむね１．５％から２．０％の間にあります。２０１２年の株価は現在の半分以下でしたから、かなり安く買えました。最近数年間は分配率が上がってきているようです。２０１２年は分配率が高いというよりは株価が安かったのです。同様に２０１６年はチャイナショックで株価が低い時でした。
| 交付日 | 株価 | 分配金(円） | 分配率 |
| 2012/7/10 | 777 | 15.10 | 1.94% |
| 2013/7/10 | 1218 | 19.40 | 1.59% |
| 2014/7/10 | 1323 | 20.60 | 1.56% |
| 2015/7/10 | 1660 | 23.00 | 1.39% |
| 2016/7/10 | 1227 | 27.30 | 2.22% |
| 2017/7/10 | 1660 | 26.00 | 1.57% |
| 2018/8/17 | 1802 | 30.50 | 1.69% |
| 2019/8/16 | 1611 | 33.30 | 2.07% |
| 2020/8/18 | 1653 | 32.90 | 1.99% |
| 2021/8/17 | 1975 | 36.60 | 1.85% |
２０年間の株価チャート
１３０６の発売は２００１年７月ですから２０年が経過したことになります。
２００１年はITバブルがはじけたばかりで株価は低迷し、２００７頃はアメリカの住宅バブルなどで日本の株価も好調でした。２００８年にリーマンショックが起き、２０１３年まで低迷していましたが、その後日本銀行の異次元金融緩和政策によって株価は上昇しました。しかし、最近公表された米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）議事要旨では、テーパリングについて、年内に開始されるとの見方が出てきたため、アメリカの株価が下がり、それに連れて日本株も下落しています。最近は日本銀行が1306を中心に日本株を買い支えているので高値安定していますが、逆に安い時に買おうと思っても、安くならないのでなかなか買うチャンスがありません。２０１５年のチャイナショックと昨年の新型コロナショックが数少ない買いのチャンスでした。それでも、今買っておけば、将来上がるかもしれませんが、日本の株式は１９８９年のバブルを経験しているので、なかなか信頼を取り戻せていません。
1306の現状を確認しておきましょう。
商品概要
- 銘柄コード 1306：銘柄正式名 NEXT FUNDS TOPIX連動型上場投信
- 愛称・略称： TOPIX ETF
- 対象指標： TOPIX
- 対象指標の概要： TOPIX（東証株価指数：TOPIXはTokyo Stock Price Indexの略称）は、東証市場第一部に上場しているすべての日本企業（内国普通株式全銘柄）を対象とした、時価総額加重型の株価指数です。TOPIX は、1968年1月4日を基準日とし、基準日の時価総額を100ポイントとした場合、現在の時価総額がどの程度かを表します（算出開始日：1969年7月1日）。
- 特徴： 当ETFの信託報酬率は、純資産総額に応じて信託報酬率が変化する段階料率を適用しています。直近月末時点の純資産総額に応じた信託報酬率の水準はこちらよりご確認頂けます。
- 取引単位： 10口
- 信託報酬率（年率・税込）： 0.0968%以内（税込0.0677%（税抜0.0615％））
- 分配金支払い基準日： 毎年7月10日(年1回) ⇒実際の支払いは８月中旬です
- 上場日： 2001年07月13日
- 上場市場： 東京証券取引所
- 税法上の分類： 特定株式投資信託
TOPIX ETF（1306）の信託報酬率の水準（2021年7月30日現在）
純資産総額（元本総額） 信託報酬率
15兆5,264.6億円 税込0.0677%（税抜0.0615％）
ちなみに、日経300ETF（1319）の信託報酬率は 税込0.5555%（税抜0.5050％）、JPX日経400ETF（1591）は税込0.1952%（税抜0.1775％）ですから1306の信託報酬が最も安いことが分かります。日経という名前が付くとそれだけで高くなりますから注意が必要です。
ETFに投資する投資家は以下の費用を負担します
・売買手数料（申込み時に負担します）
ETFの市場売買には、取扱い第一種金融商品取引業者（証券会社）が独自に定める売買委託手数料がかかり、約定金額とは別に負担します。取扱会社毎に手数料率が異なり、一般的に野村證券、大和証券などの対面証券は、約定金額にもよりますが、通常１％前後かかります。一方、SBI証券や楽天証券などのネット証券は０％に近く、松井証券は、1日50万円以下の取引なら、売買手数料(現物取引、制度信用取引、無期限信用取引)が無料です。優待名人の桐谷広人さんも松井証券を愛用しているそうです。ただし、私のように、一度買ったらほとんど売らずに死ぬまで持っているような人は、それほどのメリットがなく、例えば３０年間保有し続けると、１％の売買委託手数料は、１年当たりに直せば0.033％に過ぎませんから、信託報酬の方が重要です。