「富裕層に学ぶ外貨投資術」（日本経済新聞社：尾河眞樹）の「参考になること、実践できること」を検討します。

◎今日のテーマ：富裕層に学ぶ外貨投資術の検討6

＜ポイント5＞強みを理解したうえで金融機関と付き合う

「金融機関と付き合う際には、

①　投資目的と取引の手法

②　情報面の充実

③　使用目的に応じた使い勝手

等、自分のニーズに合わせて目的別に使い分けるのも一案です。」と尾河氏は言います。尾河氏は、さらに次のように①～③を続けます。

①　投資目的と取引の手法

「長期運用であれば、顧客の資産状況やポートフォリオを見たうえで、ニーズに応じた商品を提案し、相談にのってくれる担当者と直接話せると安心、という方は多いと思います。一方、自分一人の判断で短期的に行う取引であれば、インターネットで行うのが素早く取引できますし手軽です。」

金融機関の論理

尾河氏は、本著を発刊した時点では、SMBC信託銀行PRESTIAシニアFXマーケットアナリストの職にありました。従って、本著でインタビューした富裕層とは取引をしてもらっている立場にありますから、ポートフォリオを見せてもらって、商品を提案するという付き合い方を述べているのだろうと推測します。すべてインターネットで取引をすることになれば、金融機関としては営業ができませんから商売になりません。これは金融機関にとって都合のより論理です。

金融機関に相談する必要ない

さて、私としては、数億円程度の資産であれば、日米欧のETFに分散投資すれば、資産運用としては問題ないので、金融機関に相談したり、ポートフォリオを見せたり、商品を提案してもらう必要はないと思います。100億円程度の資産があれば、そのうちの10億円ほどを金融機関と相談しながら運用して、それを参考にしながら、残りの90億円の運用方法を検討することも有効かもしれません。

1000億円でも相談しない方が良い

それでも、ウォーレン・バフェットが自分の相続財産は90％をS&P500のインデックスファンド、残りの10%を政府短期債に投資することを推奨しているのですから、金融機関に相談せずに、アメリカを中心に残りを日欧のETFで運用すればよいのかも知れません。私の金融資産が１００億円を超えたら、どうするかを具体的に検討することにして、現在は米日欧などのETFに分散投資することで満足です。

②　情報面の充実

「外貨運用を積極的に行うなら、海外の市場動向などの情報やレポート類、資産運用セミナーなどが充実している方が良いでしょう。」

インターネットの情報で十分

この点については、現在はインターネットなどで最新の情報を幅広く、しかも瞬時に得ることができますから、わざわざ銀行に情報を提供してもらう必要ないと思います。それどころか、銀行にとって都合の良い情報だけを教えてもらうことは、変なバイアスがかかってしまうのではないでしょうか。

③　使用目的に応じた使い勝手

「海外に行く頻度が多い方は、米ドル預金をそのまま使えるサービスは魅力的なようです。富裕層は米ドル預金を保有している方が多い上、海外に行く機会が多いため、米ドルのキャッシュカードで米ドル預金から米ドルのままで海外のATMで引き出せる…銀行もあります。・・・それぞれの金融機関の強みを理解したうえで付き合っていくのが良いと思います。」

私は、年間数回旅行で海外に行きますが、そのために、特定の金融機関と付き合いたいとは思いません。

私の金融機関との付き合い方は、

・銀行は、給与、年金の受取、クレジットカードの引き落とし、税金振替、普段の生活資金の預金

・証券会社は、ETF、投資信託、つみたてNISA、iDeCo、外貨MMFのための口座

・生命保険は、財形年金の受給

だけですので、それ以上に金融機関とお付き合いをしたいとは思っていません。