私の運用実績2020年1月:港区虎ノ門の63㎡新築マンションまたは高級車23台分に相当します

新型コロナウイルス

2020年1月は中旬まで評価額が上昇しましたが、下旬に新型コロナウイルスの影響で下落しました。1306(TOPIX連動型上場投資信託(ETF))を、NISA、特定口座合計で300万円以上売却したので運用資産総額は少し下がりましたが資産運用益は伸びています。2019年の暮れまで2年間伸び悩んでいましたが、10月から上向き始めました。

両方の見方

新型コロナウイルスの影響は今後どうなるか分かりませんが、2003年のサーズを参考にして余り影響がないとする見方と、のんびり構え過ぎという見方があります。

スペイン風邪

歴史上有名なスペイン風邪はどれほどの猛威を振るったのでしょうか。

2回の猛威

スペイン風邪は2回にわたって流行しました。1回目の流行は1918年8月下旬から9月上旬より始まり,10月上旬には全国に蔓延しました。1918年は大正7年です。流行の拡大は急速で,11月には患者数,死亡者数とも最大に達しました。2回目の流行は1919年10月下旬から始まり,1920年1月末が流行のピークと考えられ,いずれの時も大規模流行の期間は概ねピークの前後4週程度でした。

日本人死者は38万人

全世界の患者数は約6億人で,当時の人口が20億人弱ですから、3人に1人がかかった計算になります。そして死亡者数は、2,000万から4,000万人とされています。日本においても患者数が2,300万人,死者38万人でした。死者のうち1%は日本だったということになります。当時の日本人の人口は5600万ほどですから従って、4割の方がかかり、0.7%の方が亡くなったということです。当時は船による少数の移動以外、日本との人的接触はほとんどなかったでしょうから、それでも38万人の方が亡くなったというのは驚きです。ちなみに、私の父親は2018年生まれで、その姉のうちの一人が幼いころ無くなっていますから、ひょっとするとスペイン風邪の影響かも知れません。

A型インフルエンザ

スペインかぜはA型インフルエンザウイルスによる流行です。A型インフルエンザウイルスは元々鳥類保有していたウイルスで,少しずつその遺伝子を変化させ,現在流行している香港型やソ連型に変異して行きました。

腸内環境を良好に保って免疫力強化

飛行機が発達し、経済がグローバル化した結果、人間同士が接触する機会が飛躍的に増えるため、21世紀はウイルスの世紀といわれています。マスク、消毒なども大事ですが、免疫力の高い人は風邪をひかないそうですから、野菜を十分に摂り、腸内環境を良好にしたいものです。

10年間は右肩上がり

このグラフは2010年4月から始まり、間もなく満10年になります。その間、緑色の資産運用益を見ると大きな傾向としては右肩上がりで推移していますが、前年に比べ、はっきりとへこんだ年が3回あります。2011年、2016年、2018年末です。

円高はヘッジファンドの仕業

2011年は、リーマンショックから立ち直っていない中で、東日本大震災の直後で、安全資産とされる円を買う動きがありました。その理由は、一般の投資家だけでなく、ヘッジファンドが円高を仕掛けたからだとされています。日本から見れば、弱り目に祟り目、あくどい行為とすることもできるかも知れませんが、これが為替相場であり、こういう行為も含めて相場は動いているのでしょう。

チャイナショックも傍観

2016年にも資産運用益の前年比がマイナスになりました。チャイナショックです。株バブルが引き金となり2015年6月12日から株価の大幅に下落しました。1か月に3割も下落したのです。びっくりしましたが、売るわけにもいかず、ただただ傍観するしかありません。

持株会は3分の1に下落

私はこれより大きな下落を経験しています。従業員持株会で積み立てた元本1000万円が、2000年代に入って上昇し2007年暮れに3倍以上になったのですが、リーマンショックで2009年4月には3分の一に下落したのです。元本に戻ったと言えばその通りですが、驚きではありました。その時は、あわてず騒がず、そのままにしておいたところ2011年暮れには2.5倍まで上昇しました。

損切り、利益確定はETFに無縁

私の投資原則はバイ・アンド・ホールドですから、生活費の補填以外の理由で売ることはありません。損切りとか利益確定という言葉がありますが、蓄財を目的とする個人投資家には無用の手段だと思った方が良いと思います。ただし、バイ・アンド・ホールドというのはETFやインデックスファンドで資産分散を十分に図った場合に行うべきで、少数の個別株式で資産運用している人の場合は、何らかの手段をとらなければならないこともあるでしょう。

中国関連の問題で株価急落相次ぐ

2018年末には、米中貿易戦争で株価が急落しました。最近の株価急落は中国関係ばかりです。経済規模が巨大になった割には、それに伴って様々なことが整備されていないからでしょう。

個人投資家は見守るだけ

米国から中国の輸入品に制裁関税がかけられ、それたいして中国が報復関税をかける欧州が行われました。それが2020年1月に一時休戦状態に入ったとたんに、新型コロナウイルス騒動です。何もできない私たちは、ただ見守ることしかできません。

押し目買いのチャンスかも

しかし、私にできることは、今後さらに日米の株式相場が下落した場合の押し目買いです。10%下落の時か、20%下落のタイミングかを見極めて判断しなければなりません。ETF投資を始めたころには、そのような心の余裕はありませんでしたが、10年も投資を続けていると、そこが大きなチャンスだということを体得できたような気がします。