銀行預金からETFへ
何に投資をすればよいのかを見つけ出すのは、悩むところです。連れ合いは、13年前まで全財産を銀行預金に預けていました。今は大半を日米のETFに投資しています。私も基本は同じ投資方法です。現時点ではこの方法がベストに近いと思っていますし、リターンもかなり受け取っています。
アメリカの若者
個人投資が進んでいるアメリカでも、特に若者は投資方法を考えているようです。ニューヨークタイムズ紙2020年2月10日の記事にアドバイスが掲載されているので、これを参考にして勉強してみましょう。以下は私の拙訳です。
若い人への投資アドバイス
すべての選択肢の中から絞り込んで、どれに頼るべきかを見つけ出すのは容易なことではありません。ここに回答を用意しました。
投資をそんなに複雑にする必要はありません。
しかし、まさに始めようとしているときには、やるべきことのリストを無視することはしづらいものです。というのは、少し例を挙げただけでも、始まったばかりのキャリア、家賃、学生時代の負債など難しい問題を抱えているからです。それでも、高校や大学ではたぶん教えてくれなかった基礎的知識を身につける必要があります。
良いニュース
入門レベルの投資家にとって、以前よりも魅力的な選択肢があります。投資に対するコストがほんのわずかで済む投資信託はたくさんありますし、無料で提供してくれる企業も有ります。プロフェッショナルからアドバイスを受けることさえ、年上の年代に比べると簡単になっています。一旦動き出しさえすれば、自分のプランを自動操縦で運用できるのです。
このガイドは投資のロード・マップを考える一助になるかもしれません。
投資の前に
最初に対処しておきたい項目がいくつかありますが、それは、金銭面の緊急事態に備えることと、もし高コストの負債があればそれを片付けるプランを立てることです。失業であれ、予期せぬ巨額の出費であれ、予備資金を作っておくことは、もし金銭事情が変化した時に、衝撃を和らげるのに役立つでしょう。ほとんどのファイナンシャル・プランナーは、少なくとも3か月から6か月の生活費（家賃、食品、公共料金、ローン、学生ローン等基礎的なものをカバーする）を連邦預金保険公社が保証する通常の銀行預金に預けておくことを勧めています。こうすることにより、もし銀行が破綻しても、貯蓄を一定程度まで連邦政府が保障してくれます。
オンライン銀行の利率が最も良いこと分かっていますので、もっとも容易な開始方法は、給与振込口座から自動引き落としを設定することです。（例えばキャピタル・ワン360では、様々な貯蓄口座を開設することができ、臨時費、毎年のバカンス等、様々な名称を目的ごとに付けられます。）
もし、クレジットカード負債など高コストの負債を抱えているのなら、多額の投資をする以前に、その負債を片付けなければなりません。もし株式市場で長期的に7、8％儲けてもカードで15％払っているのなら、最初に借金返済に取り組むべきです。
この理屈は、学生ローンには必ずしも当てはまりません。個人のタイプによりますが、借金が大嫌いか、あるいは、一度に大きな仕事に取り組みたいなら、まず最初に借金を返済した方が気持ちが良いかも知れません。しかし、もし可能なら、投資とローン返済を同時にすべきだという考え方も有ります。（高コストの学生ローンを抱えている人は解決策を探した方がよいでしょう。）
投資は早く始めると、複利のマジックのおかげで、巨大な利益を手にすることができます。この図を見れば、説明は不要でしょう。20代で投資を始めた人は、30代で始めた人に比べて、退職勘定残高が約2倍になります。22歳で毎年5,000ドルを蓄えた始めた場合と32歳から開始した場合です。67歳でリタイヤするまで年率7％のリターンで運用したと計算します。
- 横軸は年齢
- ｍ：百万ドル
- K ：千ドル
- Saving Earlier ： 貯蓄を早く始める
- Saving Later ： 貯蓄を遅く始める
どれくらい蓄え、どこに投資すべきか？
投資するお金があるか、あるいは働いていて、長期のゴールに向かって計画を立てたいとしましょう。多くのお金の専門家は、安心してリタイヤを迎えるために、給料の12～15％を貯蓄することを勧めるし、もっと多くを薦める人もいます。
しかし、この段階で10％というのはとんでもない考えだと思えるかもしれません。それでも、自分自身で全額を貯蓄しなくても、その目標に少しずつ近づく方法があります。
それを達成できるかかどうかは、経営者が導入している退職制度プランを利用できるかに、大きく依存しています。典型的なのは営利企業における401（k）、非営利経営体の403(b)年金制度です。
それを利用すれば、たくさんのことをしてもらえます。経営者は、制度のための投資選択メニューを吟味して設計しなければなりません。その上、所得税を課税する前のお金を拠出できるので、税金を軽減することができます。その後、お金は長い間非課税で育ち、リタイヤして引き出すときに税金を払います。
一番良い点は、従業員の貯蓄に合わせてマッチング拠出をしてくれる経営者がいることです。最大で給料の4％までマッチングすることが可能でます。マッチングしたお金は、株式市場の動向にかかわらずリターンが保障されます。自由に使えるお金を獲得するためにできるだけ貯蓄しましょう。
その後、毎年１％ずつ貯蓄を引き上げる方法もあります（自動的に引き上げる仕組みの制度もある。）。そうして数年後には給料の10％という素晴らしい目標に近づくでしょう。（そこには経営者が拠出するお金も含みます。）
覚えておいてください
経営者が導入する制度がすべて良いものであるとは限りません。高コストで低品質の投資でいっぱいの全くひどいものもあります。良い制度かどうかをどのように見分けるのでしょうか。通常は、その制度に支払うコストで分かり、長いキャリアの間には、少なくとも数万ドル余計な支出となるかもしれない。
「もし年間のコストが1％なら、それは危険だ」とクリスチン・ベンズは言います。彼は、投資調査会社モーニングスターの個人資産部長で、全体の投資金額の1％以上の経費が掛かる投資に関して発言しています。制度の要約記述を人事部(あるいは制度の担当者)に見せてもらうこともできます。そこには、一見しては分からないような管理費用を載せなくてはいけないことになっています。（ブライトスコープも数千の制度をランク付けするツールを持っています。)
もし、高コストの制度を利用しているなら、会社のマッチング拠出をもらうためにたくさん貯蓄するようにすべきですが、他のタイプの口座に追加投資することを考えましょう。
なぜインデックス投資信託を利用すべきか？
個別銘柄や暗号通貨に投資する機能を宣伝する、格好の良いアプリを使いたいという誘惑に負けてはいけません。それとは反対のことをすべきです。世界中の様々な株式に投資する低コストで地味な投資信託に投資し、併せて株式市場には付き物の相場変動の緩衝材となるような、安全な債券ファンドの力も借りるのです。こうしておけば、特定の株式や市場セクター（例えば、ハイテクや新興市場)がうまくいかなくてもリスク分散できるのです。
プロのファンド・マネージャーが、広範囲の市場パフォーマンスを上回る成果を出そうとするアクティブファンドも有りますが、長期間にわたって常に実現できるものはほとんどありません。
ですから、広範囲の株式市場を単純に反映させるようなインデックスファンド（具体的には、米国の上場上位500社を基に算出される指標であるS&P500）が良いのです。
インデックスファンドが良いもう一つの理由は、信じられないほど安いことです。