日: 2018年4月17日

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野村証券の外国株式インデックスファンドの信託報酬比較：2017年度の私の資産運用の重要項目　（中）

◎今日のグラフ：野村証券のiDeCo、つみたてNISA、課税積立投信外国株式インデックスファンドの信託報酬比較

野村証券の外国株式インデックスファンドの信託報酬は、つみたてNISAとiDeCo専用については低いのですが、課税される通常の積立投信は、高い水準です。＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ外国株式インデックスファンド並みになることが望まれます。

信託報酬
野村つみたて外国株投信 0.2052%
野村ＤＣ外国株式インデックスファンド・ＭＳＣＩ－ＫＯＫＵＳＡＩ 0.2376%
野村インデックスファンド・外国株式 0.5940%
＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ外国株式インデックスファンド 0.20412%

◎今日のテーマ：2017年度の私の資産運用の重要項目　（中）

昨日に続いて、重要項目の（中）です。

☆顧客志向の進展とつみたてNISA開始

iDeCoには野村ＤＣ外国株式インデックスファンド・ＭＳＣＩ－ＫＯＫＵＳＡＩ

iDeCo（個人型確定拠出年金）に続いて、2018年1月から始まった、つみたてNISAにおいても、証券会社がどんどん低コストのインデックスファンドを開発して、顧客に提供していることには、驚きとともに、とてもありがたいと考えています。私が口座を開設している野村証券は、iDeCoでは、野村ＤＣ外国株式インデックスファンド・ＭＳＣＩ－ＫＯＫＵＳＡＩ を開発して提供していました。この商品の信託報酬は、年率0.2376％（税抜年率0.22％）と低コストです。

「野村つみたて外国株投信」発売

つみたてNISAにおいても、同様の商品が出ることを期待していたところ、「野村つみたて外国株投信」が発売されました。この商品の信託報酬は、年0.2052％
（税抜 年0.19％）と一層の低コストを実現しました。この商品が出るまでは、野村証券では、野村インデックスファンド・外国株式 愛称：Funds-i 外国株式 が最も低コストで、販売手数料が1.08％（税抜1.0％）、信託報酬年率0.594％（税抜0.55％）でした。ネット証券会社のインデックスファンドが2％前後に下がってきていますので、もし、野村証券がそれに匹敵するような商品を出さなければ、他の証券会社に口座を開設しようと考えていました。

夫婦でつみたてNISA開始

野村証券も、上記「野村つみたて外国株投信」を発売しましたので、さっそく連れ合いともども、この商品でつみたてNISAを開始しました。このような低コストのインデックスファンドの開発には積極的でない対面証券会社もいたと聞きますが、顧客志向が一歩進んだと言えるでしょう。

１９８０年代の証券会社より大幅に改善

1980年代の証券会社と比べると、随分と改善されたと思います。具体的には、国内ETFの発売、外国ETFの取り扱い、iDeCo・つみたてNISA用の低コストのインデックスファンドの発売、ネット証券の誕生と低コスト化などがあげられます。私は1980年代に、アメリカ出張の飛行機で山一証券の社員と隣り合わせになりました。その時、私が株式を始めるにあたってアドバイスを求めたところ、「投資信託だけはやめた方が良い。あれば証券会社だけ儲かって、顧客が損をするから。」と言われました。当時はその意味が分かりませんでしたが、今考えると、

  • 高い販売手数料
  • 高い信託報酬
  • 頻繁な買い替え

が主な理由だと思います。これらの項目は、ネット証券を中心にかなり改善されています。

  • 販売手数料：ノーロードのインデックスファンドが増えてきました。
  • 販売手数料：インデックスファンド、ETFなら0.1～0.2％という低水準です。
  • 頻繁な買い替え：長期保有をすればいいのです。

今後改善してほしい項目

しかしながら、これらの改善は、まだ一歩であって、まだ十分とは言えないと思います。いくつか改善してほしい点があります。

●　野村証券など対面証券会社における低コストのインデックスファンドの開発

例えば、野村インデックスファンドの信託報酬年率0.594％（税抜0.55％）は、高コストなので、ニッセイ外国株式インデックスファンドのようなノーロードで信託報酬の低いインデックスファンドの開発が望まれます。

●信託報酬、販売手数料の表示

信託報酬、販売手数料は小さい字で隅っこに書いてある場合が多いので、商品名、リターンと同じ場所に大きな字で書いてほしいと思います。町の八百屋さんでも、値段の隣に生産地がきちんと表示されています。大企業の証券会社さんは、もっと堂々と表示してほしいと思います。

●信託報酬、販売手数料の用語変更

信託報酬という言葉は、株式の初心者にとっては、自分が報酬をもらえると思う用語選択です。これは決して株式初心者の誤解ではなく、社会全体が顧客志向になっている中で、この用語だけ時代錯誤と言えるのではないでしょうか。